約1万4,000人のコミュニケーション円滑化を実現 ～「Microsoft 365」「Box」「PHONE APPLI PEOPLE」を経営統合のコミュニケーション基盤の中核に～
※出典：PHONE APPLI PEOPLE（旧：連絡とれるくん）導入事例｜出光興産株式会社｜株式会社PHONE APPLI
この導入事例のポイント
- 以前から、共通電話帳や拠点の住所録について改善を求める声が上がっていた
- クラウドで連絡先データを一括できる「PHONE APPLI PEOPLE」を導入
- 導入後は、電話発信が効率化され着信時の発信元表示も可能に！社員からも好評！
- 社員の期待も高く「待ってました」という雰囲気で全社展開をスタートできた！
- 社内外のコミュニケーションにすっかり浸透しており、今後さらに応用範囲も広がる
離れた場所でも社員同士がつながるために。コロナ禍の働き方を支えるWeb電話帳×プロフィール写真撮影サービス
※出典：PHONE APPLI PEOPLE（旧：連絡とれるくん）・PHONE APPLI PICS導入事例｜NTTデータ先端技術株式会社｜株式会社PHONE APPLI
この導入事例のポイント
- テレワークなど、さまざまな場所で働く社員たちをつなぐ仕組みが必要だった
- セキュリティ面を第一条件に、操作性の高さから「PEOPLE」の導入を決定
- 導入により、連絡を取りたい相手にストレスなくアクセスできるようになった
- Azure ADとの連携で組織図の管理にかかる時間が大幅に短縮し、精度も向上！
- スマートフォンから名刺を取り込むことで社外連絡先を共有できるようになった
製品を導入することになった背景
コロナ禍の中、NTTデータ先端技術株式会社は社員同士が離れた場所でもつながるための新しい方法を模索していました。スマートフォンの全社導入を検討し、その中でWeb電話帳としてPHONE APPLI PEOPLEを採用しました。さらに、コミュニケーションを円滑にするために、プロフィール写真撮影サービスのPHONE APPLI PICSも導入しました。導入前に企業が抱えていた課題
NTTデータ先端技術株式会社は、コロナ禍以前から社内コミュニケーションの活性化を目指していました。しかし、新型コロナウイルスの影響で働く場所が多様化し、以下の課題が浮き彫りとなりました。 1. 社員がさまざまな場所で働くようになり、連絡が取りにくくなった。 2. 社内組織図の更新に多くの手間がかかっていた。 3. 社員同士の顔が見えないため、無機質なコミュニケーションが増えていた。導入前の課題に対する解決策
社員がさまざまな場所で働く問題に対して、スマートフォンにWeb電話帳を取り入れることで、連絡を取りたい相手にすぐにアクセスできるようにしました。組織図の更新の課題には、Azure ADとの連携を活用して組織図のメンテナンスを容易にしました。また、顔が見えないコミュニケーションの問題に対しては、Web電話帳や会議ツールに各社員の顔写真を登録することで、コミュニケーションの質を向上させました。製品の導入により改善した業務
製品の導入により、以下の効果を実感しています。 1. 連絡を取りたい相手にストレスなくアクセスできるようになりました。 2. 組織図の管理時間が大幅に短縮され、精度も向上しました。 3. 社外連絡先を共有できるようになり、社外への対応がスムーズになりました。 4. 顔写真の登録により、コミュニケーションの質が大きく向上しました。
リアルタイムで従業員の位置情報を把握！社内電話帳も充実させて、コミュニケーションが活発なフリーアドレスオフィスに
※出典：PHONE APPLI PEOPLE（旧：連絡とれるくん）・PHONE APPLI PLACE（旧：居場所わかるくん）｜旭化成株式会社｜株式会社PHONE APPLI
この導入事例のポイント
- フリーアドレスオフィスに向けて、従業員の居場所を把握できるツールが必要だった
- 従業員の位置確認やコミュニケーションの活性化に向けPLACEとPEOPLEを導入
- PLACEを導入したことで、どこに誰がいるのか画面上で一目瞭然となった
- プロフィール情報が会話のきっかけになり、コミュニケーションが活発になった
- 優れた検索性によって連絡先を探す時間が大幅に短縮され、業務効率化に貢献
製品を導入することになった背景
旭化成株式会社は、2021年1月にDX強化施策の一環としてデジタル共創ラボCoCo-CAFEをオープンしました。しかし、このフリーアドレスオフィスであるCoCo-CAFEをオープンする際、従業員がどこにいるのかを把握する必要が生じました。導入前に企業が抱えていた課題
旭化成株式会社は、以下の課題を抱えていました。CoCo-CAFEのオープンに伴い、誰がどこにいるのかが不明確になること、社内イントラネットの電話帳の使い勝手の悪さ、社外連絡先の共有がされていないこと、そして従業員同士のコミュニケーションの活性化を図りたいという思い。導入前の課題に対する解決策
これらの課題を解決するため、旭化成株式会社はPHONE APPLI PLACE（旧：居場所わかるくん）の導入を決定しました。さらに、PHONE APPLI PEOPLE（旧：連絡とれるくん）も同時に利用を開始し、これらのツールの相乗効果を期待しています。製品の導入により改善した業務
製品の導入により、フリーアドレスオフィスでの従業員の位置情報の把握、従業員間のコミュニケーションの円滑化、社内外の連絡先の検索工数の削減、業務の効率化など、多くの業務改善が実現されました。
この導入事例のポイント
- 電話帳の更新に大きな手間がかかり、電話のかけ間違いや表示違いなどの問題があった
- セキュリティの高さが導入にいたる最大の決め手となり「PEOPLE」を導入
- 導入後は電話帳が常に最新の状態になり、コミュニケーションが円滑になった
- セキュリティの問題が解決されたため、部署を問わず最新の情報が見えるようになった
- 検索性が上がったことですぐに連絡先を見つけられるようになり、業務効率が向上
製品を導入することになった背景
信金中央金庫は、全国の信用金庫にとって有用な金融商品・サービス・情報を提供し、信用金庫の経営力強化を目指しています。また、信用金庫からの預金を国内外への投融資によって運用する機関投資家としても活動しています。業務改善の一環として、2021年にPHONE APPLI PEOPLE（旧：連絡とれるくん、以下PEOPLE）を導入することとなりました。この背景には、庫内の通信機器の管理を担当している総務部の担当者たちの意見や要望が大きく影響しています。導入前に企業が抱えていた課題
PEOPLEを導入する前、信金中央金庫はスマートフォンの既存電話帳に関して、更新に手間がかかるという課題を抱えていました。具体的には、連絡先の変更があるたびに多くの工数がかかり、全職員への更新作業が煩雑でした。また、一部の部署ではセキュリティの都合上、更新作業ができないという問題も存在していました。これにより、電話帳が最新の状態に保たれず、間違った相手に電話をかけるなどのトラブルが頻発していました。導入前の課題に対する解決策
新たな電話帳ツールとしてPEOPLEを選んだ理由は、セキュリティの高さと操作性の良さでした。金融機関としての性質上、情報管理は非常に重要であり、PEOPLEは信金中央金庫のセキュリティチェックシートの項目を全てクリアしていました。また、操作画面がシンプルであるため、スマートフォンの操作に慣れていない職員でも容易に使用できると感じられました。これらの理由から、信金中央金庫は既存の電話帳からPEOPLEへの移行を決定しました。製品の導入により改善した業務
PEOPLEの導入により、信金中央金庫は多くの効果を実感しています。まず、着信表示によりコミュニケーションが円滑になりました。管理者側での変更が即座に各職員の電話帳に反映されるため、更新漏れの心配がなくなりました。また、全ての部署で電話帳の更新が可能となり、業務効率が大幅に向上しました。さらに、連絡先の検索が容易になったことで、必要な情報を迅速に取得できるようになりました。これらの改善により、信金中央金庫の業務プロセスがよりスムーズになりました。
社内外の連絡先をセキュアに管理し全社で共有。名刺の保管もなくなりフリーアドレスでの業務も円滑に
※出典：PHONE APPLI PEOPLE（旧：連絡とれるくん）導入事例｜株式会社ジャルパック｜株式会社PHONE APPLI
この導入事例のポイント
- セキュリティ面から既存電話帳はスマートフォンで利用できず着信表示もできなかった
- ワンクリックでの内線発信や着信時の氏名表示ができる「PEOPLE」を導入
- 導入後は社内連絡先がスマートフォンで確認可能となり、発信がスムーズになった
- クラウド管理になったことで個人情報漏洩のリスクが軽減し、着信表示も可能に
- スマホでの名刺スキャンによって、社外連絡先を社内で共有できるようになった
製品を導入することになった背景
JALグループの旅行会社として、お客様に安全・安心・高品質の旅を提供する株式会社ジャルパックは、社員がやりがいを持ち、活気ある環境で働けるように、2015年から働き方改革を進めてきました。オフィスのフリーアドレス化や在宅勤務の推奨など、先進的な取り組みを進めていた中で、スマートフォンを使用した連絡先管理が課題となっていました。この背景から、効率的な連絡先管理ツールの導入が求められるようになりました。導入前に企業が抱えていた課題
株式会社ジャルパックは、連絡先管理に関して複数の課題を抱えていました。まず、社内電話帳をスマートフォンで確認することができず、イントラネットの電話帳を利用していたが、スマートフォンで開くことができないため、非常に不便でした。次に、スマートフォン端末内の電話帳を使用することができず、着信表示もできなかったこと。そして、社外の連絡先を社内で共有することができていなかったため、各社員が紙の名刺を個別に管理していました。導入前の課題に対する解決策
株式会社ジャルパックがPHONE APPLI PEOPLE（旧：連絡とれるくん、以下PEOPLE）を導入する決め手となったのは、ConnecTalkとの連携でした。ConnecTalkはソフトバンク社が提供するクラウドPBXとFMC機能を融合したサービスで、PEOPLEとの連携により、ワンクリックでの内線発信や着信時の氏名表示が可能となりました。この連携により、スマートフォンでもセキュアに社内連絡先を管理し、着信表示もできるようになり、利便性が向上しました。製品の導入により改善した業務
PEOPLEの導入後、株式会社ジャルパックは複数の効果を実感しました。社内連絡先をスマートフォンで確認できるようになり、連絡がスムーズになったこと。また、クラウド管理により、個人情報の漏洩リスクが軽減され、着信表示も可能になりました。さらに、社外連絡先を社内で共有できるようになり、ペーパーレス化にも貢献しました。これにより、業務の効率化やコミュニケーションの円滑化が実現されました。
「誰とでもつながれる環境を」 Microsoft TeamsやSansanとの連携やスキル別検索機能を利用し、社員同士の連携強化
※出典：PHONE APPLI PEOPLE（旧：連絡とれるくん）導入事例｜三井情報株式会社｜株式会社PHONE APPLI
この導入事例のポイント
- 勤務場所や勤務スタイルにとらわれないテレワーク環境を実現したいと考えていた
- スマホでの利用や管理の手間、セキュリティ面などから「PEOPLE」を導入
- 導入後は社員の業務内容や職歴の記載を行い、組織間・社員間の連携強化が可能に
- 社員同士がスマートフォンで簡単に連絡を取り合えるようになったのは大きなメリット
- クラウド管理のため、個人情報漏洩のリスクが軽減され着信表示も可能になった
製品を導入することになった背景
ICT技術の結集企業である三井情報株式会社は、働き方改革の一環としてテレワークを推進する中で、“働く場所にとらわれず、誰とでもすぐに繋がることができる環境”の実現を目指していました。そのため、特定の条件を満たすWeb電話帳の導入を考えていました。導入前に企業が抱えていた課題
三井情報株式会社は、8社のIT企業が合併して誕生したため、各組織の社員の情報を把握するのが難しくなっていました。部署間の連携を強化するために、特定のスキルや知識を持つ社員を探す必要が増えていましたが、そのような機能を持つ電話帳が存在しなかったため、業務の進行に支障が生じることが懸念されていました。導入前の課題に対する解決策
同社は、以下の4つの条件を満たすWeb電話帳を探していました：1. スキル別に社員の検索ができること、2. スマートフォンで使えること、3. 管理に手間がかからないこと、4. 携帯紛失時の個人情報漏洩のリスクを軽減できること。これらの条件を満たす電話帳として、PHONE APPLI PEOPLE（旧：連絡とれるくん、以下PEOPLE）を導入することを決定しました。製品の導入により改善した業務
PEOPLEの導入により、以下の点で業務が改善されました：1. 社員の業務内容や職歴を記載でき、組織間・社員間の連携が強化されました。2. スマートフォンで社内連絡先を簡単に調べることができるようになりました。3. 更新作業の手間が大幅に削減され、社員が自分の情報を自分で更新することができるようになりました。4. クラウド管理により、個人情報漏洩のリスクが軽減され、着信表示も可能になりました。
ConnecTalkとの併用で、固定電話の取次ぎを削減し、場所にとらわれない働き方を実現
※出典：PHONE APPLI PEOPLE（旧：連絡とれるくん）導入事例｜富国生命保険相互会社｜株式会社PHONE APPLI
この導入事例のポイント
- 以前は固定電話の取次ぎや連絡先の検索、電話帳の更新作業などに課題があった
- シンプルで使いやすい操作性とセキュリティの高さから「PEOPLE」を導入
- 導入後はどこにいてもスマートフォンに転送可能となり、取次ぎの手間が解消された
- データを流し込むだけで電話帳の更新作業が可能となり、大きな効率化が図られた
- 複数の電話回線を用意する必要がなくなり、電話代のコストを大幅に削減できた
製品を導入することになった背景
富国生命保険相互会社は、内幸町本社の改装を機に執務スペースをフリーアドレス化し、職員同士のコミュニケーションを促進していました。しかし、スマートフォンを支給する前は、内線電話や電話帳にまつわる不便が存在していました。導入前に企業が抱えていた課題
富国生命保険相互会社は、PEOPLEを導入する前に2つの主な課題を抱えていました。一つ目は、固定電話の取次ぎの手間があったこと。複数の職員が一台の固定電話を共有していたため、取り次ぐ手間が増加していました。二つ目の課題は、連絡先の検索に多くの時間がかかっていたこと。特に、全職員分の内線電話番号を検索する際に、グループウェア内の電話帳を使用していましたが、その検索性に問題がありました。導入前の課題に対する解決策
内幸町本社の改装と同時に、全職員へのスマートフォンの支給が決定されました。これに伴い、クラウドPBXとFMC（ConnecTalk）の導入が決まりました。ConnecTalkは、スマートフォンを固定電話と同じように内線として利用できるサービスです。製品の導入により改善した業務
富国生命保険相互会社は、PEOPLEを導入することで、固定電話の取次ぎの手間が解消されました。また、電話帳管理の工数が大幅に削減され、コストも大幅に削減できるようになりました。特に、スマートフォンの導入により、場所にとらわれずに働くことが可能となり、業務の効率化が図られました。
Microsoft Teams連携で、約2,800人の社内コミュニケーションが円滑に！
※出典：PHONE APPLI PEOPLE（旧：連絡とれるくん）導入事例｜いすゞ自動車株式会社｜株式会社PHONE APPLI
この導入事例のポイント
- 既存電話帳の利便性に課題があり、コミュニケーション手段を集約したいと考えた
- Microsoft Teamsのアプリ内からシームレスに使えるPEOPLEを導入
- 導入後、Microsoft Teams連携によって社内の連絡がスピーディーに！
- 電話番号やメールアドレスの手入力が不要となり、ストレスが大幅に軽減された
- 電話帳の更新漏れがなくなり、電話のかけ間違いや番号を調べる手間が不要になった
製品を導入することになった背景
いすゞ自動車株式会社は、2022年5月に本社を横浜に移転し、固定電話を廃止。本社の社内外コミュニケーション手段をMicrosoft Teamsに集約する方針を採用しました。その際、Microsoft Teamsの電話帳機能を強化するために、PHONE APPLI PEOPLEを導入することとなりました。導入前に企業が抱えていた課題
いすゞ自動車株式会社は、既存の電話帳の利便性に課題を感じていました。従業員個人がデータの更新を行い、部署異動がある度に本人が修正するシステムでしたが、更新漏れが生じることがありました。その結果、電話帳の情報が古くなり、電話のかけ間違いや連絡先がわからないという問題が発生していました。導入前の課題に対する解決策
同社は、Microsoft Teamsと連携できる電話帳ツールを探していました。その中で、PHONE APPLI PEOPLEがMicrosoft Teamsのアプリ内で開けること、機能が充実していること、セキュリティポリシーを満たしていることなどの点で選ばれました。製品の導入により改善した業務
製品の導入により、社内の連絡がスピーディーになりました。Microsoft Teams内でPHONE APPLI PEOPLEを開き、そこから通話やチャットがワンクリックで起動可能となりました。また、電話帳の情報の正確性が向上し、更新漏れや古い情報による問題が解消されました。今後は、さらに多くの機能を活用して、社内コミュニケーションの活性化を図る予定です。
固定電話から転換し、働き方改革を実現。Microsoft Teamsとの連携によりコミュニケーションも円滑に
※出典：PHONE APPLI PEOPLE（旧：連絡とれるくん）導入事例｜株式会社東海理化｜株式会社PHONE APPLI
この導入事例のポイント
- 既存電話帳はスマートフォンで使用できず、メンテナンスにも工数がかかっていた
- スマートフォン対応やプレゼンス表示機能があることから「PEOPLE」を導入
- 導入後はMicrosoft Teamsとの連携で、電話での連絡がスムーズになった
- 人事異動の際、全社的に電話帳メンテナンスの工数を大幅に削減できるようになった
- 名刺管理ツールとして顧客情報を共有できるようになり、ペーパーレス化に繋がった
製品を導入することになった背景
株式会社東海理化は、シフトレバーやキーロック、シートベルトなどで世界トップクラスのシェアを持つ企業として知られています。近年、生産現場のデジタル化や電子決裁などのDXにも取り組んでおり、PHONE APPLI PEOPLEの導入は、固定電話からの転換を機に、社内連絡先管理の課題を解決するためのものでした。導入前に企業が抱えていた課題
株式会社東海理化は、社内連絡先管理に関して2つの大きな課題を抱えていました。第一の課題は、社内電話帳をスマートフォンで確認できないことによる不便さでした。固定電話をほぼ廃止し、スマートフォンを支給する方針を進めていた中で、スマートフォンでの電話帳利用が課題となっていました。第二の課題は、電話帳のメンテナンスに多くの工数がかかっていたことで、特に人事異動の際の更新作業が手間となっていました。導入前の課題に対する解決策
解決策として、スマートフォンでも使用できる新しい連絡先管理ツールが必要と判断されました。また、電話帳のメンテナンス工数を削減するため、人事データと連絡先管理ツールを自動で紐付ける仕組みの導入も考えられました。製品の導入により改善した業務
PHONE APPLI PEOPLEの導入により、株式会社東海理化は複数の効果を実感しています。電話での連絡がスムーズになり、Microsoft Teamsとの連携によってコミュニケーションが円滑化しました。また、人事異動時の電話帳メンテナンスの手間が大幅に削減され、名刺管理ツールとしても活用することで、ペーパーレス化が進められました。
ABWと固定電話の併存。居場所の見える化で顧客対応をスムーズに
※出典：PHONE APPLI PEOPLE（旧：連絡とれるくん）・PHONE APPLI PLACE（旧：居場所わかるくん）導入事例｜株式会社アダル｜株式会社PHONE APPLI
この導入事例のポイント
- フリーアドレス導入により、社員の居場所が把握できずや電話の取り次ぎに懸念があった
- 社員の居場所やマッピング機能など視覚的なわかりやすさから「PEOPLE」を導入
- 導入後は社員の居場所が即座に把握可能に！作業依頼がしやすく生産性が向上した
- 電話の取り次ぎをスムーズにし、固定電話を活用したまま働きやすいオフィスを実現
- 出社状況を瞬時に把握できるようになり、テレワークや出張中の業務も効率化できた
製品を導入することになった背景
業務用家具を製造から販売まで一貫して行う株式会社アダルは、社員自身が業務内容に応じて最適な場所で働くことで生産性を高めるActivity Based Working（以下ABW）を採用した空間デザインも手掛けています。同社は、自らの東京オフィス「ADAL CREATIVE PLACE TOKYO」でABWの考え方を取り入れ、従来の固定席の約8割をフリーアドレス化しました。この変更に伴い、社員の居場所の把握が難しくなり、電話の取り次ぎに問題が生じることが予想されました。導入前に企業が抱えていた課題
株式会社アダルは、フリーアドレス化に伴い、2つの主要な課題を抱えていました。第一の課題は、社員の居場所の把握が難しくなったこと。特に営業メンバーが多い東京オフィスでは、外出や出張が頻繁で、社員の居場所の把握が以前よりも困難になっていました。第二の課題は、ABWに基づくフリーアドレスの導入により、電話の取り次ぎに懸念が生じたこと。固定席がなくなったことで、電話の取り次ぎが難しくなると予想されました。導入前の課題に対する解決策
これらの課題を解決するために、株式会社アダルは、人の位置情報をマップ上に表示する「PHONE APPLI PLACE（旧：居場所わかるくん、以下PLACE）」と、Microsoft365と連携してスケジュールを表示する「PHONE APPLI PEOPLE（旧：連絡とれるくん、以下PEOPLE）」を導入することを決定しました。PLACEの導入により、社員の居場所が一目で確認できるようになり、PEOPLEの導入により、外出中や会議中などのスケジュールを確認できるようになりました。製品の導入により改善した業務
PLACEとPEOPLEの導入により、株式会社アダルは2つの主要な効果を実感しています。第一の効果は、社員の居場所の把握が容易になり、業務効率が向上したこと。外出中や出張中でも、PLACEを使用することでオフィスにいる社員がすぐに確認できるようになりました。第二の効果は、フリーアドレスでも電話の取り次ぎがスムーズに行えるようになったこと。これにより、顧客対応のスピードが落ちることなく、効率的な業務運営が可能となりました。
セキュリティ面の不安を解消！誰でも使いやすい電話帳となり、社内のコミュニケーションも円滑に
※出典：PHONE APPLI PEOPLE（旧：連絡とれるくん）導入事例｜飛島建設株式会社｜株式会社PHONE APPLI
この導入事例のポイント
- 既存の電話帳ツールに不具合が発生しており、更新やチェック作業に工数がかかっていた
- 操作性のシンプルさやマルチデバイスへの対応などから「PEOPLE」を導入
- 導入後は氏名や所属が着信表示されるようになり、コミュニケーションが円滑になった
- 以前のような取込ファイルの作成が不要となり、更新にかかる工数が大幅に削減された
- 連絡先をクラウド上で管理し端末に個人情報が残らないため、紛失時のリスクが軽減
製品を導入することになった背景
飛島建設株式会社は、明治16年（1883年）の創業以来、多くの土木や建築工事に携わってきました。同社は、建築事業での経験を活かし、安全・安心な社会づくりを目指しています。また、IT技術の活用による“生産性の向上”と“働き方改革”の実現にも取り組んでいます。業務改善の一環として、2022年からPHONE APPLI PEOPLEを導入することとなりました。導入前に企業が抱えていた課題
飛島建設株式会社は、PHONE APPLI PEOPLEを導入する前に、主に2つの課題を抱えていました。第一の課題は、使用していた電話帳ツールに頻繁に不具合が発生していたこと。特にiOSのアップデート後に、着信時に相手の名前が表示されなくなるという問題が生じていました。第二の課題は、電話帳の管理に多くの工数がかかっていたこと。人事異動が頻繁にあるため、電話帳の情報を月に1回更新する必要があり、その都度、大きな手間がかかっていました。導入前の課題に対する解決策
上記の課題を解決するために、新しい電話帳ツールの導入を検討しました。数あるツールの中から、PHONE APPLI PEOPLEを選んだ理由は、操作性のシンプルさ、マルチデバイスへの対応、そしてコミュニケーションポータルとしての利用が可能であるという3つのポイントでした。製品の導入により改善した業務
PHONE APPLI PEOPLEの導入により、飛島建設株式会社は3つの大きな効果を実感しています。第一に、社内の電話連絡が円滑になりました。着信時に相手の氏名や所属が表示されるため、コミュニケーションがスムーズに進むようになりました。第二に、電話帳の管理が大幅に楽になりました。月に1回のデータ更新が簡単に行えるようになったほか、管理者の負担も大きく軽減されました。最後に、セキュリティが強化されました。特定の端末をリモートでアクセス制限できる機能や、連続してログインに失敗するとアカウントがロックされる機能など、情報漏洩のリスクを低減するための対策が強化されました。
Microsoft Teamsのプレゼンス表示で、不要な電話を削減！Azure AD連携等を活用し、更新作業時間も約90％短縮
※出典：PHONE APPLI PEOPLE（旧：連絡とれるくん）導入事例｜株式会社琉球銀行｜株式会社PHONE APPLI
この導入事例のポイント
- 名刺管理の手間や各種ツールの連携不足により、コミュニケーションロスが発生
- 電話などのコミュニケーションツールの導線を統一できることからPEOPLEを導入
- 導入後はコミュニケーションの起点を整理し、適切なツールで連絡可能になった
- AzureAD連携で大幅に更新作業の手間が減り、作業時間を約90%短縮！
- 名刺管理機能によって検索しやすくなり、共有資産として活用できるようになった
製品を導入することになった背景
株式会社琉球銀行は、沖縄経済を支える金融機関として、地域に根ざした事業活動を展開してきました。しかし、業務において様々な課題を感じていました。特に、コミュニケーションの効率化や名刺管理の手間、さらには各種ツールの連携不足によるコミュニケーションロスが発生していました。これらの課題を解決するための適切なツールを探していた中、PHONE APPLI PEOPLE（旧：連絡とれるくん、以下 PEOPLE）の存在を知り、その機能性や利便性に注目しました。導入前に企業が抱えていた課題
株式会社琉球銀行は、PEOPLEを導入する前に以下の主な課題を抱えていました。課題１として、不要不急の電話が多く、特に会議中でも電話が鳴りやまない状況がありました。課題２として、電話帳アプリの更新作業が大きな負担となっており、大規模な人事異動の際の更新作業が特に困難でした。課題３として、名刺管理に手間がかかっており、名刺情報の共有や検索が難しく、非効率的な状況が続いていました。導入前の課題に対する解決策
株式会社琉球銀行は、上記の課題を解決するためにPEOPLEの導入を検討しました。特に、PEOPLEの「Microsoft Teamsプレゼンス表示機能」に注目し、この機能を活用することで、電話をする際のスケジュール確認の手間を省けると考えました。また、Azure ADからの自動連携機能により、電話帳の更新作業の効率化や名刺管理機能の利用による名刺情報の共有化を実現することができました。製品の導入により改善した業務
PEOPLEの導入により、株式会社琉球銀行は以下の効果を実感しました。効果１として、Microsoft Teamsのプレゼンス表示機能により、不要不急の電話を削減し、コミュニケーションの効率化が図られました。効果２として、電話帳の更新作業時間を約90％短縮することができ、大幅な効率化を実現しました。効果３として、名刺情報を共有資産として有効活用することができ、情報の共有や検索が容易になりました。これらの効果により、業務の効率化やコミュニケーションの質の向上が実現されました。
構造改革と働き方改革を同時に推進 新オフィス&ワークスタイルでイノベーション創出を目指す
※出典：構造改革と働き方改革を同時に推進新オフィス&ワークスタイルでイノベーション創出を目指す｜株式会社PHONE APPLI
この導入事例のポイント
- 新ワークスタイルにおいて社員同士がどこにいてもつながれるWeb電話帳が必須だった
- 高い実績とシェアを誇るPhone Appliの「連絡とれるくん」を導入
- 導入後、お互いの居場所がすぐにわかり、コミュニケーションがとりやすくなったと好評
- 取り次ぎ業務がなくなり業務効率が大きく向上！本来業務に注力できるようになった
- 荷物が配送される際も「連絡とれるくん」を活用してスムーズに運用できている
製品を導入することになった背景
エイベックス株式会社は、2017年12月に青山に新しいオフィスビルを設立しました。この移転は、単なる物理的な変更にとどまらず、企業の構造改革と働き方改革を推進する大きな一歩でした。創業30年を迎え、社員数が約1,500名に達した同社は、創業時のマインドを再確認し、ビジネスの環境変化に対応するための全社的な改革を宣言しました。新しい企業理念「Really! Mad+Pure」を掲げ、社内の風土や人事制度を見直すとともに、新オフィスビルの建設を通じて、これらの改革を具現化しました。導入前に企業が抱えていた課題
エイベックス株式会社は、業界においてアナログな働き方が一般的であったため、働き方の変革には抵抗感を感じる社員も多くいました。特に制作や宣伝部門では、固定席と固定電話に依存した業務が主流で、これが業務効率の低下を招いていました。また、大規模な社員数を抱える中で、社内コミュニケーションの効率化や、柔軟な働き方への移行が求められていました。導入前の課題に対する解決策
エイベックス株式会社は、新オフィスビルの設計において、「コミュニケーション・コラボレーションが起きる」「働きがいのある」「エンタテインメント企業ならではの機能を備える」という3つのコンセプトを採用しました。また、フリーアドレス制を導入し、全社員にスマートフォンを支給することで、自席に縛られない働き方を実現しました。さらに、社員の居場所や連絡先が分かるWeb電話帳アプリ「Phone Appliの連絡とれるくん」を導入することで、社内コミュニケーションの効率化を図りました。製品の導入により改善した業務
新オフィスビルでのフリーアドレス制とスマートフォンの導入により、エイベックス株式会社の社員は場所に縛られずに働くことが可能になりました。Web電話帳アプリの導入によって、社員同士が容易に連絡を取り合えるようになり、コミュニケーションが以前よりもスムーズになりました。また、取り次ぎ業務の削減により、業務効率が大幅に向上し、社員は本来の業務に集中できるようになりました。これらの変化は、社内のコミュニケーションの活性化と業務効率の向上に大きく寄与しました。
この導入事例のポイント
- 電話による音声コミュニケーションもSalesforceに統合化したいと考えていた
- シンプルな運用に向けPhoneAppli for Salesforceを導入
- 導入後は、Salesforceの上で電話帳や組織図の機能が利用可能に！
- 電話をかける際、PhoneAppliから社員の出退勤状況が分かるのはかなり便利！
- Salesforceと自動連携できる機能は、営業活動の迅速化にもつながる！
製品を導入することになった背景
Mipox株式会社は、顔料と色箔の輸入業者として1925年に設立され、その後研磨フィルムの製造に成功し、精密研磨分野に参入しました。現在は、研磨のワンストップソリューション企業として、製品提供から受託加工、コンサルティングまでを手がけています。変化を続け、新しいチャレンジをすることがビジネスの継続の鍵であると、代表取締役社長の渡邉 淳氏は考えています。導入前に企業が抱えていた課題
Mipox株式会社は、新しい技術を取り入れることに前向きでしたが、導入した技術に満足して進化を止めてしまうこともありました。渡邉氏が社長に就任した当初、業績は低迷しており、外科手術的な改革が必要でした。さらに、社内の情報共有やコミュニケーションの効率化、働き方の改革など、多くの課題が存在していました。導入前の課題に対する解決策
業績の回復と事業の効率化を目指し、渡邉氏はCRMの導入を考えました。そして、Salesforce.comを発見し、そのCRMを導入することで問題を解決できると考えました。しかし、初めての提案時には経営層からの理解を得られませんでした。しかし、時が経ち、再びCRMの導入の必要性を感じた渡邉氏は、Salesforceの導入を決定しました。製品の導入により改善した業務
Mipox株式会社は、Salesforceをワンプラットフォームとして活用し、社内情報の共有やビジネスの効率化を実現しています。さらに、PhoneAppli for Salesforceを導入することで、電話帳や名刺管理をSalesforce内で完結させることができ、シンプルかつ効率的なコミュニケーションが可能となりました。これにより、営業活動の迅速化やグローバル対応など、多くの業務改善が実現されています。
この導入事例のポイント
- 名刺情報が個人管理だったため、相手先の名刺をもらっているかどうかわからない状態
- 名刺情報の一元管理に向けPhoneAppli for Salesforceを導入
- 導入後は、名刺をスマートフォンで読み込むだけでデジタル情報変換が可能に！
- 名刺情報が登録済みなら、スマートフォンに電話番号を登録せずに電話利用が可能！
- 今後はSalesforce Pardotと連携して顧客フォローを充実させたい！
製品を導入することになった背景
FXC株式会社は、展示会などで多くの名刺が集まる企業であり、営業情報の一元管理を目指して2015年にセールスフォース・ドットコムの「Salesforce」を導入しました。しかし、名刺情報の管理までは一元化できていなかったため、名刺情報の一括管理の必要性を強く感じました。導入前に企業が抱えていた課題
名刺は個人の管理に任されている状態で、誰がどの名刺を持っているのか、また、どの会社の名刺が存在するのかといった基本的な情報も把握できない状態でした。名刺管理のクラウドサービスを使用している社員もいましたが、多くの情報は個人の管理範囲内で埋もれていました。導入前の課題に対する解決策
FXC株式会社は、名刺情報のシステム的な一元管理を目指し、すでに運用を開始していたSalesforceに情報を集中させるためのインタフェースとして、名刺入力・管理の仕組みを導入することを決定しました。その中で、Salesforceとの連携が可能な名刺管理サービスをいくつか検討し、PhoneAppliの「PhoneAppli for Salesforce」を導入することになりました。製品の導入により改善した業務
PhoneAppliの導入により、FXC株式会社は名刺情報をデータ化し、情報の一元管理から効率的なマーケティングを実現しました。特に、展示会で収集した名刺の情報をリアルタイムでデータ化し、その日のうちにマーケティングオートメーションツールの「Salesforce Pardot」と連携させることで、顧客への迅速なフォローアップが可能となりました。
この導入事例のポイント
- 名刺情報などが組織をまたいで共有されず、効果的な働き方ができていなかった
- ペーパレス化を実現し、名刺情報を安全に管理・共有するため「連絡とれるくん」を導入
- 取引先が非常に多いため、企業情報が集約されて検索できるのは非常に便利！
- 着信表示機能によって相手がほぼ確実に分かり、折り返しの優先順位が容易になった
- 名刺交換の履歴によって社内で新しいコミュニケーションが生まれ、業務へ生かせている
製品を導入することになった背景
100年以上の歴史を持つ株式会社オカモトヤは、企業向けにオフィスの事務用品を始めとした総合商社として活動しています。オフィスリニューアルの際の家具や施工、OA・ICT機器の販売、各種印刷物の作成など、ワンストップサービスを提供しています。近年、ペーパレス化やフリーアドレスの需要が増え、ICTを活用した働き方改革にも注力しています。導入前に企業が抱えていた課題
取締役 営業副本部長は、ペーパレスを実現するための方法として、多数存在する名刺をどのように効率的に管理するかという課題を感じていました。従来、組織内で情報の共有が不十分であり、各個人が名刺を独自に保有・管理していました。また、オフィス空間では、固定席や島形レイアウトが主流で、各自が管理する書類を大きなキャビネットに保管していました。導入前の課題に対する解決策
新設したオフィスでは、最新のオフィス家具を取り入れ、フリーアドレス制度を導入しました。さらに、クラウドのICTソリューションも採用しました。その中で、ペーパレス化を実現し、名刺情報を安全に管理・共有する手段として、Phone Appliの「連絡とれるくん」を選択しました。このサービスは、価格面での利点や高いセキュリティ、導入のスピードなどが評価され、採用に至りました。製品の導入により改善した業務
「連絡とれるくん」の導入により、名刺のペーパレス化が進み、営業活動が効率化されました。外出が多い営業担当者は、着信表示を利用して電話の優先順位を判断したり、スマートフォンから迅速にメールを作成することが可能になりました。また、名刺情報の共有により、社内のコミュニケーションが活発化し、新しいビジネスチャンスが生まれることも増えました。
この導入事例のポイント
- モバイルPCとスマートフォンを活用して柔軟に働ける環境の整備を進めたい
- 電話帳システムの刷新と名刺管理を行うため「連絡とれるくん」の導入を決定
- スマートフォン対応や社内システム連携といった点で「連絡とれるくん」を高く評価！
- 人事システムと連携できるため「連絡とれるくん」は一番よいツールになり得る！
- 将来的に、味の素株式会社におけるコミュニケーションのハブとして機能させたい
製品を導入することになった背景
味の素株式会社は、全社員が場所と時間にとらわれず業務が行える「どこでもオフィス」を推進しており、テレワーク制度の大幅なルール緩和を行いました。モバイルPCとスマートフォンを活用した柔軟な働き方の環境整備を進め、ペーパーレス化と本社オフィスのフリーアドレス化にも取り組んでいます。この背景から、社員間および社外とのコミュニケーション改善の必要性が浮上しました。導入前に企業が抱えていた課題
既存の電話帳システムは固定席での働き方を前提としており、在宅勤務やフリーアドレス環境には適していませんでした。また、名刺情報のペーパーレス化と共用化の必要性もあり、顧客・取引先の連絡先を名刺で管理する従来の方法は、新しい働き方に対応できるものではありませんでした。導入前の課題に対する解決策
これらの課題を解決するため、味の素株式会社は電話帳システムの刷新と名刺管理ツールの導入を目指し、様々なクラウドサービスを検討しました。その結果、Phone Appliの「連絡とれるくん」を採用。これにより、電話帳と名刺管理の両方が可能になり、スマートフォン対応や社内システムとの連携も実現しました。製品の導入により改善した業務
「連絡とれるくん」の導入により、名刺情報のペーパーレス化と共用化が進み、社員のコミュニケーションがスムーズになりました。また、社員の位置情報を把握する機能やビジネスチャットとの連携機能など、コミュニケーションのハブとしての役割が期待されています。これにより、働き方改革の一環として、より効率的な業務遂行が可能になりました。
ビジネススピードと個人の裁量を両立させる新しい働き方 〜名刺取込から活用までの時間が10分の1に短縮〜
※出典：ビジネススピードと個人の裁量を両立させる新しい働き方 〜名刺取込から活用までの時間が10分の1に短縮〜｜株式会社PHONE APPLI
この導入事例のポイント
- せっかく交換した名刺をもっとすばやく有効活用していきたい、という課題を抱えていた
- 業務を効率化するため「PhoneAppli for Salesforce」を導入
- 導入後は名刺取込の作業時間が10分の1に！活用までのスピードが大幅にアップ！
- 名刺情報だけでなく、取引先やリードとの連携や名刺交換履歴など全てが統合可能に！
- SalesforceとPardotを活用したメール配信で更なる活用度アップへ！
製品を導入することになった背景
急成長を遂げる中で、株式会社サーバーワークスは日々の営業活動や展示会、エンジニアイベントなどで増え続ける名刺の活用に課題を感じていました。特に、Salesforce環境への名刺情報の取り込みが遅れがちで、取得した名刺を迅速に活用することが難しくなっていました。導入前に企業が抱えていた課題
サーバーワークスでは、イベントやセミナーなどで受け取った名刺の情報をSalesforceに取り込むタイミングが遅く、迅速なフォローアクションが取れないという課題がありました。名刺取込専用の箱に社員が名刺を入れ、定期的にセールスサポートチームや総務の担当者がSalesforceに登録していたため、名刺の取り込みに時間がかかっていました。導入前の課題に対する解決策
テラスカイ社主催のイベントでのプレゼンテーションをきっかけに、代表取締役社長の大石氏はPhoneAppli for Salesforceを知り、その機能に注目しました。SalesforceとPardotを使っている状況で、名刺情報を手軽にSalesforce上に取り込むことができる点や、取引先やリードとの連携などの機能が採用の決め手となりました。製品の導入により改善した業務
PhoneAppli for Salesforceの導入により、名刺取込にかかっていた作業時間が10分の1に短縮されました。これにより、名刺の活用までのスピードが大幅に向上し、Pardotを活用したメール配信なども更に活用度が上がったと鈴木氏は語っています。また、今後の展開として、多拠点展開や働き方改革を進める中で、PhoneAppli for Salesforceのさらなる機能強化を期待しています。
この導入事例のポイント
- 名刺情報を効率的に共有することと社内電話帳の刷新をしたいという課題があった
- 業務を効率化するため「PhoneAppli for Salesforce」を導入
- 導入後は、名刺管理＋社内電話帳改善という高コストパフォーマンスを実現できた
- 外出先での検索及び発信、さらに着信時の名前表示など、スマホ利用が格段に便利に！
- 導入後1年弱で本社・国内関係会社20社に一斉展開し、すでに約4万件の名刺登録！
製品を導入することになった背景
長瀬産業株式会社は、約190年の歴史を持つ化学品専門商社で、世界26カ国・地域にグローバル展開しています。自社の成長と顧客関係管理の効率化を目指し、Salesforceを導入。しかし、Salesforceの機能を最大限に活用するためには、効率的な名刺管理システムが必要でした。PhoneAppliの名刺管理機能は、スキャナでの迅速な読み取りと高い精度の名刺入力サービスを提供。これにより、社員が築いた顧客関係の情報をCRMシステムに統合し、効率的な顧客管理を実現することが可能になりました。導入前に企業が抱えていた課題
長瀬産業株式会社の課題は、名刺管理と社内電話帳の効率化でした。従来、名刺情報は個々の社員が管理し、社内電話帳はExcelで運用。これにより、情報の共有が困難で、外出先からのアクセスも制限されていました。また、顧客情報の入力と更新に多大な時間がかかり、その効率性と精度に問題がありました。導入前の課題に対する解決策
これらの課題を解決するために、長瀬産業株式会社はPhoneAppliの名刺管理機能を導入しました。このシステムは、Salesforceとの高度な連携を特徴とし、スキャナーを使用した迅速な名刺読み取りと、外部サービスによる正確なデータ入力を提供します。さらに、PhoneAppliは社内電話帳の更新も同時に効率化。これにより、従業員はいつでも最新の連絡先情報にアクセスでき、顧客とのコミュニケーションが大幅に改善されました。製品の導入により改善した業務
PhoneAppliの導入により、名刺情報のデジタル化と社内電話帳の効率化が同時に実現。導入後1年弱で、国内関係会社20社に展開され、約4万件の名刺が登録されました。また、社内電話帳のアクセス性が向上し、外出先でもスマートフォンから瞬時に連絡先を検索し、通話することが可能に。これにより、従業員の作業効率が大幅に向上し、より迅速かつ効果的な顧客対応が可能になりました。
完全紹介制！キャリア相談の質を上げる共感力とビジネススピード 〜社員の生産性を上げて給料を上げ、企業の価値を上げていく〜
※出典：完全紹介制！キャリア相談の質を上げる共感力とビジネススピード 〜社員の生産性を上げて給料を上げ、企業の価値を上げていく〜｜株式会社PHONE APPLI
この導入事例のポイント
- 連動可能と紹介された他社製品は、タブにWeb画面が表示されるだけだった
- 業務を効率化するため「PhoneAppli for Salesforce」を導入
- 導入後は一緒に名刺交換したメンバーも同時登録が可能となり、業務効率化を実現！
- 組織リスト表示により、組織構造や組織のなかで担当者の位置が見えるようになった
- Pardotと連携することで自動御礼メールの配信も可能になり、より効率化された！
製品を導入することになった背景
Peach株式会社では、エンジニアのキャリア相談に対する質の向上とビジネススピードの加速を目指しておりました。ある担当者の転職経験から生まれた、エンジニアの真のニーズに寄り添うサービスは、紹介者の口コミによって急速に拡がり、多くのエンジニアがPeachに登録するようになりました。しかし、名刺管理の効率化が課題となっており、Salesforceとの連携を強化したいというニーズがありました。導入前に企業が抱えていた課題
Peach株式会社は、名刺情報をSalesforceに取り込むプロセスにおいて、時間がかかりすぎる問題に直面していました。また、Pardotによるメール配信までの時間も長く、効率的な名刺交換が求められていました。これまでの名刺管理ツールでは、データの取り込みに際して文字化けが発生したり、名刺の認識精度に問題があったりして、業務の効率化が達成されていませんでした。導入前の課題に対する解決策
これらの課題を解決するため、Peach株式会社はPhoneAppli for Salesforceを導入することを決定しました。このシステムは、一緒に名刺交換したメンバーも同時に登録できる機能を備えており、各自での名刺登録作業が不要になるなど、作業の効率化が図られました。さらに、Pardotとの連携により自動御礼メールの配信が可能になり、ビジネスプロセスが大幅にスピーディになりました。製品の導入により改善した業務
PhoneAppli for Salesforceの導入により、名刺の取り込みにかかる時間が大幅に短縮され、Pardotによるメール配信も迅速化しました。また、複数人での名刺交換が効率化され、組織のコミュニケーションがスムーズになりました。これにより、Peach株式会社は、より高品質なキャリア相談サービスを提供することが可能になり、企業価値の向上に寄与しています。
この導入事例のポイント
- 以前は情報通信インフラが弱く、職員の情報共有のための仕組みが十分でなかった
- iPhoneを有効活用するため最もマッチしていると感じた「連絡とれるくん」を導入
- 「連絡とれるくん」なら効率的でスムーズなコミュニケーションがとれると期待
- 「グループ機能」の使いやすさも高く評価！登録が簡単で検索も2タップくらいで可能！
- オプションサービスの「居場所わかるくん」を使えば職員の現在位置を把握できる！
製品を導入することになった背景
1913年の開院から100年以上の歴史を持つ前橋赤十字病院は、2018年6月に前橋市朝倉町の新病院に移転しました。この移転を機に、院内コミュニケーションのための電話端末をPHSからiPhoneに変更し、無線LANを使用したIPフォンの電話システムに刷新しました。導入前に企業が抱えていた課題
旧病院では情報通信インフラが不十分で、職員間の情報共有の仕組みが整っていませんでした。職員が迅速に情報を共有するためのコミュニケーションツールのニーズが病院全体で高まっていました。導入前の課題に対する解決策
前橋赤十字病院は、職員の内線番号を管理・共有するWeb電話帳システムを導入することを決定しました。従来のPHSでは電話帳データの配布ができなかったため、紙の電話帳を使用していましたが、更新に時間がかかり、紛失や盗み見のリスクもありました。製品の導入により改善した業務
「連絡とれるくん」の導入により、職員の連絡先を迅速に検索することが可能となりました。さらに、オプションサービスの「居場所わかるくん」を使用することで、各職員の現在位置も把握できるようになりました。これにより、業務効率が向上し、院内コミュニケーションの質も高まりました。
Trailhead総バッジ獲得数8,602個、レンジャー50名を抱えるSalesforce技術者集団を支えるリアルタイム経営
※出典：Trailhead総バッジ獲得数8,602個、レンジャー50名を抱えるSalesforce技術者集団を支えるリアルタイム経営｜株式会社PHONE APPLI
この導入事例のポイント
- 初めてのイベント出展を前に、獲得した名刺の管理や活かす方法について考え始めた
- 実績を高く評価し「PhoneAppli for Salesforce」を導入
- 導入後、スキャナで読み取らせると20〜30分後にはメールが送信されて驚いた！
- イベントではスキャナを持ち込み、PACA for Salesforce取込を実施
- 今後は複数の機能を活用し、社員全員でスピード感を持った働き方を進めたい
製品を導入することになった背景
株式会社Sharing Innovationsは、初めてのイベント出展を控え、獲得する予定の名刺の取扱いに頭を悩ませていました。技術者が多くを占める中、名刺管理のシステムが整っておらず、イベントで受け取る名刺をどのように効果的に活用するかが課題でした。特に、名刺情報から迅速に連絡を取り、関係を構築することが求められていました。導入前に企業が抱えていた課題
同社は、営業メンバーが少ないため、従来の名刺管理方法では効率的なフォローアップが困難でした。また、イベントで受け取った名刺を迅速にデジタル化し、Salesforceと連携させる必要がありました。しかし、既存の方法では、名刺のデジタル化の精度が低く、フォローアップの遅延が懸念されていました。導入前の課題に対する解決策
この課題を解決するために、株式会社Sharing Innovationsは『PhoneAppli for Salesforce』を導入することを決定しました。このシステムは、名刺の情報を迅速にデジタル化し、Salesforceに取り込むことができるため、イベント後の迅速なフォローアップが可能になります。さらに、スキャン後すぐにメールを送信できる機能も評価されました。製品の導入により改善した業務
『PhoneAppli for Salesforce』の導入により、名刺交換後20〜30分でメールを送信できるようになり、効果的なコミュニケーションの実現が可能になりました。また、名刺のデジタル化によるデータ管理の効率化、Salesforceとのシームレスな連携により、営業プロセスの大幅なスピードアップと精度の向上が実現しました。これにより、同社はより迅速かつ効果的な顧客対応を行うことができるようになりました。
『東京を強くする。』ビジョン経営を体現するために取組んだ、Salesforceを基盤にした社内外のコミュニケーション改革
※出典：『東京を強くする。』ビジョン経営を体現するために取組んだ、Salesforceを基盤にした社内外のコミュニケーション改革｜株式会社PHONE APPLI
この導入事例のポイント
- 組織拡大にともない一体感が薄れる懸念があり、一元管理の基盤が必要だった
- CRM活用に向け「PhoneAppli for Salesforce」を利用
- 導入したことでデータが活用しやすくなり、コミュニケーションのスピードが向上！
- トーク履歴が共有できるようになり、チームとしてコミュニケーションの質が向上！
- ビジョンに沿った活動や目標設定が可能となり、現場の仕事に感謝できるようになった
製品を導入することになった背景
株式会社SPILYTUSは、東京都内で若者をターゲットにしたミニマルアパート「QUQURI」を展開しています。急成長している企業であり、組織が大きくなるにつれて、組織の一体感が薄れる懸念がありました。特に、ビジネスが急成長しているため、組織の一体感がほころび始めるケースが見られました。このような背景から、Salesforceを基盤にしたコミュニケーション改革を行うことになりました。導入前に企業が抱えていた課題
組織が大きくなるにつれて、一体感が薄れる懸念がありました。また、お客様や投資家とのコミュニケーションで使用しているLINEのやりとりが個人に依存していました。さらに、ビジネスのデータを一元化する経営基盤を探していました。導入前の課題に対する解決策
組織の一体感を保つために、Salesforce上で確実にオペレーションし、コミュニケーションツールとしても活用できるVision Goを採用しました。また、Salesforceプラットフォームに様々なデータが一元化されることで、目標達成状況や名刺交換状況、サンクスカードのやり取りなどがダッシュボードで一目でわかるようになりました。製品の導入により改善した業務
ビジョンに沿った現場の活動と目標設定が行えるようになりました。三遊間にこぼれがちな仕事や突発的なサポートといった現場の仕事に感謝できるようになりました。さらに、LINEトークでのコミュニケーションをSalesforceに一元化でき、ビジネスデータの可視化が進みました。これにより、複数の営業担当で案件対応をする場合や、営業担当の休暇時のフォローなど、LINEによるコミュニケーションの利便性を損なわずに、チームとしてのコミュニケーションの質を向上することができました。
この導入事例のポイント
- フリーアドレス化を実施するため、新たなコミュニケーションツールの導入を検討
- 相手の現在置を確認するためPhone Appliの「連絡とれるくん」を導入
- 導入後は相手の居場所が簡単にわかるようになり、社内のコミュニケーションが活性化
- 部署の共有電話帳に登録するだけで、同じ連絡先データを誰でも使えるようになった
- 社内と社外の連絡先をまとめて共有・管理できるようになった点も高く評価している
製品を導入することになった背景
全社員約6,000名へのiPhone貸与やクラウド型コラボレーションツール「G Suite」の導入を進める中、株式会社ファミリーマートは2019年2月に、約1,300名が勤務する本社オフィスのフリーアドレス化を実施しました。これにより、仕事の場所を固定せず、業務の内容や状況に合わせて最適な環境で働く新しいワークスタイルが始まりました。導入前に企業が抱えていた課題
フリーアドレス制度の導入により、社員同士のコミュニケーションが難しくなる懸念がありました。特に、社員の現在の位置を知ることができないため、直接会って話す際に探す手間が増えるという問題が予想されました。導入前の課題に対する解決策
この課題を解決するために、株式会社ファミリーマートはPhone Appliのクラウド型コミュニケーションポータルサービス「連絡とれるくん」を導入しました。このサービスには「居場所わかるくん」というオプション機能があり、PCのWi-Fi電波を使用して社員の位置を把握することができます。これにより、社員の現在位置がオフィスマップ上に表示され、探す手間を省くことができました。製品の導入により改善した業務
製品の導入により、社員同士のコミュニケーションが大幅に活性化しました。特に、部署間のコミュニケーションが取りやすくなったことが大きな成果として挙げられます。また、名刺管理機能の導入により、社外とのコミュニケーションも効率的に行うことができるようになりました。これにより、社内外のコミュニケーションの質が向上し、業務の効率化が実現されました。
PHONE APPLIの働き方改革・オフィス設計にも共感! 新本社を“社員が集うオフィス”に
※出典：PHONE APPLI PEOPLE（旧：連絡とれるくん）導入事例｜東急不動産ホールディングス株式会社｜株式会社PHONE APPLI
この導入事例のポイント
- 以前は連絡先データをダウンロードしていたため、最新の状態にするのが難しかった
- 従業員同士がスムーズに連絡を取れるようにするため「連絡とれるくん」を採用
- 導入後は最新のデータが表示されるようになり、古いデータによるトラブルが無くなった
- プレフィックス機能により、電話の際は発信方法を選択するだけで適切な発信が可能に！
- Office 365でシングルサインオンが可能となり、管理業務の煩雑さを解消
製品を導入することになった背景
東急不動産ホールディングス株式会社は、新しい働き方を確立するために新オフィスの設計を考えました。その中で、PHONE APPLIの働き方やオフィス設計に共感し、参考にしました。特に、PHONE APPLIの「CaMP（Collaboration and Meeting Place）」という新オフィスでの働き方改革に注目しました。導入前に企業が抱えていた課題
東急不動産ホールディングス株式会社は、独自開発した内線簿アプリを使用していましたが、いくつかの課題がありました。例えば、退職者の番号が新入社員に割り当てられた場合、更新が適切に行われないと、退職者の名前が表示されるなどの問題が発生していました。また、iOSのアップデートによりアプリが使用できなくなる問題もありました。導入前の課題に対する解決策
これらの課題を解決するために、東急不動産ホールディングス株式会社は、PHONE APPLIが提供する「連絡とれるくん」というコミュニケーションポータルを導入しました。このツールは、社内外のコミュニケーションを活性化するためのさまざまな機能を持っています。特に、電話の発信時・着信時にクラウド上で管理する連絡先データベースを参照することで、古いデータが表示される問題を解消しました。製品の導入により改善した業務
「連絡とれるくん」の導入により、東急不動産ホールディングス株式会社の社員は、場所にとらわれずにスムーズに連絡を取ることができるようになりました。また、グループ会社間でのコミュニケーションも活性化しました。さらに、電話のかけ方が特殊な同社でも、連絡とれるくんのプレフィックス機能により、発信方法を選択するだけで適切に発信できるようになりました。
この導入事例のポイント
- 名刺管理ツールで共通アカウントを使っていたため、誰の交換履歴かわからなかった
- リードの管理を厳格に行いたいと考え、Salesforceを活用することに
- 名刺取込作業のプロセスを変更してみたところ、これが効果的に機能しはじめた！
- 一度失注となったお客様でも、カスタマーサクセスから新しい提案を行いやすくなった
- データが集約されたため、今後は着信表示やKnowWho検索の機能も使いたい
製品を導入することになった背景
「スモールビジネスを、世界の主役に。」をミッションとして掲げるfreee株式会社（以下、freee）は、人工知能（AI）技術を活用してバックオフィス業務効率化のソリューションを提供しています。freeeでは「マジ価値」という基準を持ち、これを価値基準の一つとして製品や施策の検討を行っています。そして、2017年に「freee for SFA」を発表し、Salesforceの活用を進めてきました。導入前に企業が抱えていた課題
freeeのSalesforceの自社利用にはいくつかの課題がありました。特に、Salesforceにデータを入力する現場の理解が得られないことが大きな課題でした。また、名刺交換の履歴が全員同じで、誰がいつどのお客様と名刺交換をしたのかがわからない状況が続いていました。導入前の課題に対する解決策
名刺の取込作業をインサイドセールスが代行するアプローチを採用しました。具体的には、フィールドセールスメンバーが毎日自分の名刺ボックスに名刺を入れ、翌日インサイドセールスがスキャナーで名刺を取り込む方法を採用しました。この取り込んだ名刺は、オペレータ入力によりSalesforceのリードデータと連携されました。製品の導入により改善した業務
名刺の取込作業の変更により、データが意味を持ち始め、レポートやダッシュボードでの分析が可能となりました。特に、役職の高い人の名刺が多い商談は受注確度に影響していることが分析から明らかとなりました。また、名刺交換の履歴や商談の活動履歴を分析することで、新しい提案機会を見つけることができるようになりました。
この導入事例のポイント
- 代表電話を使っていたため、社内電話の取次や店舗での電話待ちに時間がかかっていた
- 多くの内線番号が登録可能でリアルタイムな着信表示ができる「連絡とれるくん」を導入
- 導入後、場所にとらわれず連絡可能となり、電話機の近くで待機する必要がなくなった
- 発信者特定によりコミュニケーションが円滑化！折り返しも連絡しやすくなった
- クラウド型電話帳を使うことで、組織変更にもフレキシブルに対応できるようになった
製品を導入することになった背景
関東、関西を中心に展開する株式会社島忠は、全店舗のスマートフォン内線化を検討していました。社内のコミュニケーションを円滑に進めるため、特に「膨大な社内電話の取次」や「店舗での電話待ち」の課題解決が必要でした。従来のシステムでは、代表電話を通じて各担当者を呼び出す必要があり、非効率で時間がかかることが問題でした。導入前に企業が抱えていた課題
株式会社島忠の主な課題は、社内電話の取次や店舗での電話待ちに多くの時間がかかることでした。各部署や店舗には代表電話があり、代表番号で各担当者を呼び出す必要があったため、コミュニケーションの遅延が生じていました。また、人事異動が頻繁にある中で、従来の電話帳の更新が追いつかない問題もありました。導入前の課題に対する解決策
この課題を解決するため、株式会社島忠は「電話番号の即時編集」「3,500以上の内線番号の登録」「リアルタイムでの着信表示」を重要視しました。従来のMDMでは電話番号の修正ができず、社内電話の取次の負荷を軽減するためには、個人名と所属が着信時に表示されることが必要でした。これらの要件を満たすツールとして、「連絡とれるくん」を選択しました。製品の導入により改善した業務
「連絡とれるくん」の導入により、場所にとらわれずスピーディーな社内連絡が可能になり、コミュニケーションが円滑化しました。着信時の発信者特定により、折り返し時も直接相手に連絡ができ、効率的なコミュニケーションが実現しました。また、人事異動などの組織変更にも柔軟に対応でき、常に必要なメンバー同士でコミュニケーションが取れるようになりました。これにより、社内の情報伝達や意思決定のスピードが大幅に向上しました。
この導入事例のポイント
- 個人利用の名刺管理アプリは機密情報がリスクに晒される、と危機感を抱いていた
- CRMを活用するため「PhoneAppli for Salesforce」を導入
- 導入により、機密情報である商社の取引先情報をセキュアに活用できるようになった
- 着信表示や社外連絡先の組織表示など、反応の良い機能が見えてくることで手応えが！
- 今後は管理部門が交換した名刺も入力して、精度の高い情報を全社で活用したい
製品を導入することになった背景
「人と素材の可能性で新たな市場を切り拓く」プロフェッショナルを輩出する技術商社として、株式会社ハヤカワカンパニーは創業88年を迎え、多くのお客様からの信頼を得ています。日本だけでなく、東南アジアでの海外事業展開やグループ会社化など、積極的なビジネス展開を進めています。その中で、既存の取引先との信頼ネットワークを新規のお客様へと拡大するため、経営基盤としてSalesforceのプラットフォームを採用することになりました。導入前に企業が抱えていた課題
株式会社ハヤカワカンパニーは、新たなネットワーク拡大の中で名刺交換の機会が増えてきました。しかし、商社の取引先情報は信頼関係の根幹となる機密情報であり、この情報を個人の管理に任せることはリスクと考えられました。特に、名刺情報を個人利用のアプリで管理することによるセキュリティリスクや、名刺情報の活用が限定的であるという課題がありました。導入前の課題に対する解決策
取引先情報を新しい経営基盤であるSalesforceに一元化することで、情報の流出リスクを低減することが考えられました。その際、既に導入していたグループウェア『アルゴス』を導入したパートナー企業から、PhoneAppli for Salesforceを勧められました。この提案を受けて、PhoneAppli for Salesforceの無料トライアルを行い、その親和性の高さを実感し、導入を決定しました。製品の導入により改善した業務
製品の導入により、取引先情報の流出リスクが低減されました。また、全社で着信表示を活用することで、電話の発着信がスムーズになりました。これにより、名刺情報の管理や取引先情報の活用が効率的に行えるようになり、業務の質が向上しました。
この導入事例のポイント
- 名刺交換の機会が増えてきたため、会社として標準の名刺管理の仕組みが必要だった
- CRMを活用するため「PhoneAppli for Salesforce」を導入
- 導入後は、営業をはじめとした取引先に関わる様々なコミュニケーションが向上！
- 社内からの着信も誰からなのかどこからなのかが表示され、大変便利に使えている
- 今後はクラウド環境を活用し、安否確認など非常時のコミュニケーションも検討
製品を導入することになった背景
株式会社トクヤマは、化学品・エレクトロニクス・建設資材・ヘルスケアなどの分野で製品開発・製造販売を行っています。日本だけでなく、海外での商談や展示会を通じて多くの名刺交換を行ってきましたが、その名刺の多くは紙のままで活用されていませんでした。大阪オフィスから情報共有のプロジェクトが始まり、名刺の共有を重視するようになりました。導入前に企業が抱えていた課題
名刺情報の多くが紙のままファイルに収められ、企業の資産として十分に活用されていない状況でした。営業現場では、デジタル化された名刺情報を個人で利用していましたが、同僚との共有は難しく、セキュリティ上のリスクも存在していました。導入前の課題に対する解決策
セキュリティリスクを考慮し、個人利用の名刺管理アプリを禁止しました。そして、会社として標準の名刺管理の仕組みを導入することを決定しました。SalesforceをCRMとして導入する際、名刺情報を取引先に連携する仕組みとして、PhoneAppli for Salesforceの導入を選択しました。製品の導入により改善した業務
名刺のデジタル化により、名刺情報の共有が容易になりました。社内・グループ内での情報交換がスムーズになり、取引先との関係性が明確になりました。また、PhoneAppli for Salesforceを使用することで、Salesforce上の従業員データを社内連絡先として活用することができ、名刺情報の管理が一層効率的になりました。
この導入事例のポイント
- 顧客接点と連携が多様化し、既存の共有電話帳の使い勝手が課題になっていた
- 機能の豊富さとセキュリティ、連携性の高さなどから「連絡とれるくん」を採用
- 社内展開もスムーズに行われ、メンテナンスのしやすさ、使いやすさで社員から好評！
- 新入社員の登録や電話番号の問い合わせなど、管理側の業務負荷も削減できた
- コミュニケーションツールとの連携で「なくてはならないもの」としての位置を確立！
製品を導入することになった背景
相続総合コンサルティングに特化した税理士法人レガシィ様は、相続に関して、不動産や事業継承などの相続対策コンサルティングを通じて、お客様の財産や思いの継承をサポートしています。また、高齢化に伴い相談件数が増加する中、顧客やメンバー間のコミュニケーションと情報伝達の強化、迅速化を目指し、スマートフォン活用を進めることとなりました。導入前に企業が抱えていた課題
税理士法人レガシィ様は、業務利用端末としてAndroidスマートフォンを配布していましたが、連絡先の共有に関して複数の共通電話帳を利用してきました。しかし、これらの電話帳は機能しないことが多く、情報更新時のメンテナンスが複雑であるという課題がありました。導入前の課題に対する解決策
顧客接点やプラットフォームを通じた連携が多様化する中で、スマートフォンの台数を倍増させることを考えていました。その際、キャリアやベンダーに相談した結果、Phone Appliの「連絡とれるくん」の存在を知り、その導入を検討することとなりました。製品の導入により改善した業務
「連絡とれるくん」の導入により、社員からのフィードバックとして「メンテナンスの手間がかからない」「LINE WORKSとの連携がしやすい」という声が上がりました。また、管理側では新しい社員の入社ごとの登録や、電話番号の問い合わせ対応業務の負荷が削減されました。さらに、テレワークやリモート面談の需要が増加する中、Zoomの利用機運が高まり、「連絡とれるくん」の連携機能にも期待が寄せられています。
Salesforceとの連携で名刺管理効率化を実現。顧客データの活用で営業・マーケティングにも変化
※出典：PHONE APPLI PEOPLE for Salesforce（旧：PhoneAppli for Salesforce）導入事例｜WOW WORKS株式会社｜株式会社PHONE APPLI
この導入事例のポイント
- 名刺情報の入力作業の負担が大きく、取引先情報の管理・社内共有もできていなかった
- 名刺情報を正確に管理して業務を効率化するために「PEOPLE」の導入を決定
- 導入後は入力にかかる時間が激減！約30〜40枚の名刺を一度に取り込める！
- 登録した時の名刺の画像が残るので、紙の名刺を保管しておく必要がなくなった
- 抜け・漏れ・不統一などの問題が解消され、取引先情報を営業に生かせるようになった
製品を導入することになった背景
WOW WORKS株式会社は、インカムのレンタルやオウンドメディアの企画マーケティングを中心とした事業を展開しています。特に営業活動が活発で、展示会などでの名刺交換の機会が多く、1日に100〜200枚の名刺交換が行われることもありました。しかし、名刺の管理に手間がかかり、効率的な管理方法を求めていた中、PHONE APPLI PEOPLE for Salesforceの導入を決定しました。導入前に企業が抱えていた課題
WOW WORKS株式会社は、名刺情報の入力作業の負担が大きく、取引先情報の管理や社内共有が十分に行われていないという課題を抱えていました。特に、名刺情報のSalesforceへの登録作業に多くの時間がかかり、取得した名刺の全てを登録することが難しい状況でした。また、名刺情報の不統一や抜け漏れが発生し、取引先のキーパーソンの情報が分かりにくいという問題もありました。導入前の課題に対する解決策
名刺情報の抜け・漏れ・不統一などの問題を解消するため、Salesforceと連携可能な連絡先管理ツール、PHONE APPLI PEOPLE for Salesforceを導入することを決定しました。このツールの導入により、名刺情報の管理方法が標準化され、情報の質が向上しました。また、名刺のデータ化や取引先情報の管理・共有がスムーズに行えるようになりました。製品の導入により改善した業務
PHONE APPLI PEOPLE for Salesforceの導入後、名刺の登録・管理の手間が大幅に削減されました。特に、スキャナーを使用して名刺情報を一度に多数取り込むことができるようになり、入力にかかる時間が短縮されました。また、取引先情報の質が向上し、営業活動やマーケティングにおいても顧客データの活用が進み、営業活動やマーケティングに多くの良い変化が生まれました。
この導入事例のポイント
- Salesforceに取込むのに時間がかかり、メール配信までに時間を要していた
- 業務効率を上げるため「PhoneAppli for Salesforce」を導入
- 導入後はスキャナーから名刺を取り込み、取引先情報として蓄積できるようになった
- 今後はPardotなどのMAツールと組み合わせて、コンテンツ配信に活かしたい
- イノベーター層の開拓と事例化を進め、ムーブメントを起こしていきたいと考えている
製品を導入することになった背景
「よりよい未来を歩める世界を」というビジョンを掲げ、弁護士が本質的な業務に時間を使えるよう、法律事務所の訴状の自動生成などの定型業務自動化を実現する弁護士業界特化型クラウドアプリケーション『LEALA（レアラ）』を展開する株式会社レアラが、製品の導入を決意しました。導入前に企業が抱えていた課題
弁護士業界では、国民の２割しか満足な司法サービスを受けられておらず、残りの８割は法的な支援を受けられずに泣き寝入りをしている状態を、『二割司法』と呼んでいました。また、弁護士は多くの時間を、書類作成などの定形作業に費やしていました。導入前の課題に対する解決策
定型業務の自動化を始めることで、弁護士の生産性向上に役立つと考え、弁護士業界向けバーティカルSaaS「LEALA」の導入を進めました。さらに、粘り強い啓蒙とサービス紹介の活動を通じて、保守的な弁護士業界に理解してもらう努力を続けました。製品の導入により改善した業務
名刺情報をSalesforceに取り込むのにかかる時間が短縮され、Pardotによるメール配信もスピーディになりました。さらに、弁護士の名刺をセールスフォースに蓄積し、カバレッジを上げる活動が進められました。
この導入事例のポイント
- 以前は電話したい相手がいても、どの番号にかければよいのか調べる必要があった
- 簡単に電話がかけられ着信時の発信元もわかる「連絡とれるくん」の導入を決定
- 導入後は電話をかける時や受ける時、折り返す時も数分かかっていたのが数秒に！
- 番号だけでなく、社員の所属部署や業務内容を検索するツールとしても便利に使える
- 趣味などの話題を登録すれば、社内コミュニケーションの活性化にもつながる
製品を導入することになった背景
2018年2月、株式会社ニトリはPhone Appliが提供するクラウド型コミュニケーションポータル「連絡とれるくん」を導入しました。東京本部の総務部と担当者は、このツールが社内のコミュニケーションの効率化に大きく貢献していると語っています。導入前に企業が抱えていた課題
導入前、株式会社ニトリでは社員に携帯電話を貸与していたものの、十分に活用されていなかったのが現状でした。従業員同士の連絡が非常に困難で、電話したい相手の番号を調べるところから始めなければならない状況でした。また、外出中の社員やサテライトオフィスでの業務、人事異動や配転が頻繁に行われる中で、連絡先の変更や所属部署の確認が難しくなっていました。導入前の課題に対する解決策
この課題を解決するために、2017年末に新しいツールの導入を検討し始めました。iPhoneを中心としたスマートフォンを導入することと合わせて、連絡とれるくんを採用することを決定しました。このツールは、電話をかけたい人に簡単につながることや、誰からの電話かがわかるという2つの要点を満たしていました。製品の導入により改善した業務
連絡とれるくんの導入により、従業員同士のコミュニケーションの効率が大きく向上しました。名前や部署名で連絡したい相手を簡単に検索でき、ワンタップで電話がかけられるようになりました。また、外出中の社員やサテライトオフィスでの業務の効率も向上しました。さらに、連絡とれるくんには、保有しているスキルや資格、趣味などの情報を登録して共有できる機能もあり、これにより社内コミュニケーションの活性化が期待されています。
固定電話廃止と内線撤廃 – スマートフォン全社導入を企業変革の推進力へ –
※出典：PHONE APPLI PEOPLE（旧：連絡とれるくん）導入事例｜三菱商事株式会社｜株式会社PHONE APPLI
この導入事例のポイント
- リプレイスを機に自席に縛られず仕事ができるワークスタイルを目指したいと考えた
- シェアが高く、画面や操作感が洗練されていることから「PEOPLE」を導入
- 導入における説明会では申込みが殺到し、キャンセル待ちになる盛況となった
- PEOPLEは固定電話からスマートフォンへの移行だけでなく内線の撤廃にも不可欠
- 実績や使いやすさに加えて、今後もサービスが改善され続けていくことを期待
製品を導入することになった背景
日本を代表する総合商社である三菱商事株式会社は、2019年度からの3ヵ年の新しい指針として「中期経営戦略2021～事業経営モデルによる成長の実現～」を策定しました。その中で、約20年振りとなる人事制度改革や組織改編などの変革を進める中、固定電話と内線を原則廃止し、スマートフォンを全社員に配布するという大胆な決断を下しました。導入前に企業が抱えていた課題
三菱商事株式会社は、固定電話のみを利用していた内勤社員も含め、新しいコミュニケーションツールの導入を検討していました。従来使用していた自社開発の電話帳は、スマートフォンからのアクセスが想定されていなかったため、新たな電話帳サービスの導入が必要となりました。導入前の課題に対する解決策
新しいワークスタイルの要として、PHONE APPLIが提供するクラウド型コミュニケーションポータル「PHONE APPLI PEOPLE」（旧：連絡とれるくん）を採用しました。このサービスは、PCとスマートフォンからアクセス可能で、従来の固定電話で実現できていた機能を継続して提供することができました。製品の導入により改善した業務
「PHONE APPLI PEOPLE」の導入により、三菱商事株式会社は固定電話からスマートフォンへの移行をスムーズに進めることができました。また、内線の撤廃も行い、新たな働き方を提案することで企業変革の象徴として活用しています。この変革は、経営のITへの関心度が高まる中、DXへの流れを取り入れ、全社的な物議を醸すことで、会社の変革を実現する一歩となりました。
1万1000台のスマートフォンを導入し、場所にとらわれない働き方を実現
※出典：PHONE APPLI PEOPLE (旧：連絡とれるくん)導入事例｜第一生命保険株式会社｜株式会社PHONE APPLI
この導入事例のポイント
- 連絡先がオフィスの固定電話のままだったため、従業員の自由な働き方を制限していた
- 端末に情報が残らず、リアルタイムで着信表示が可能な「PEOPLE」を導入
- PEOPLEを導入したことで、固定電話機の約1万台を削減することができた！
- 自宅でもスマホで内線が使え、Web電話帳で簡単にコミュニケーションがとれる！
- 今後は複数のツールを導入し、より一層効果的にスマートフォンを活用していきたい
製品を導入することになった背景
2018年-2020年の中期経営計画の一環として、働き方改革を推進している第一生命保険株式会社は、従業員が場所にとらわれずに働ける環境を目指していました。2019年には軽量・薄型ノートPCを全社導入し、外出の多い従業員には場所にとらわれない働き方を実現させました。しかし、内勤職の従業員は、ノートPCを持ち帰っても、連絡先がオフィスの固定電話のままであったため、自由な働き方が制限されていました。導入前に企業が抱えていた課題
第一生命保険株式会社の内勤職は、ノートPCを持ち帰ったとしても、お客さまや同僚からの連絡先はオフィスの固定電話のままであり、このことが従業員の自由な働き方を制限していました。また、約６万人の従業員が在籍する同社では、従業員やお客さまに関する情報を大量に扱っており、端末に情報を保持すると、データ移行の作業負荷や情報漏洩のリスクが高まるという課題がありました。導入前の課題に対する解決策
第一生命保険株式会社は、固定電話に依存しない自由な働き方を実現するために、スマートフォンおよびWeb電話帳の導入を検討しました。特に「端末に情報が残らないこと」と「リアルタイムの着信表示」を重要視しました。端末内に情報が残らないクラウド管理の電話帳を導入することで、セキュリティを担保し、電話の取次ぎも不要となり、業務の効率化を図ることができました。また、多くの導入実績があり、品質が保証されているPHONE APPLI PEOPLE（旧：連絡とれるくん）を選定しました。製品の導入により改善した業務
第一生命保険株式会社は、2020年4月に内勤職の約1万1000人に対してスマートフォンを配布し、PHONE APPLI PEOPLE（旧：連絡とれるくん）を導入しました。コロナ禍での在宅勤務が増加したことにより、内線での連絡頻度が急増しましたが、この導入により約2万3000台の固定電話のうち、約1万1000台を削減することができました。従業員からは「自宅でもスマホで内線が利用でき、Web電話帳で簡単にコミュニケーションをとることができて良かった」との声が寄せられ、電話帳の情報も常に最新の状態に維持できるようになりました。
コロナ禍の全社テレワークも混乱なし PHONE APPLI PEOPLE(旧：連絡とれるくん)で働き方“急”改革を乗り越えた!
※出典：PHONE APPLI PEOPLE (旧：連絡とれるくん)導入事例｜株式会社ソフトクリエイトホールディングス｜株式会社PHONE APPLI
この導入事例のポイント
- ケータイ内線の使い勝手を向上させ、社用携帯からBYODへ移行したいと考えた
- コミュニケーションが取れる環境をBYODで実現するため「PEOPLE」を導入
- 導入後は、050電話をベースにしてキャリアのケータイ内線よりも便利になった！
- 無線LANから取得する位置情報を使い、現在置を直感的に把握することが可能に
- Microsoft 365との連携で相手の予定がわかり、取り次ぎが楽になった
製品を導入することになった背景
新型コロナウイルスの感染拡大と緊急事態宣言の発令に伴い、多くの企業が急遽“全社テレワーク”を実施することとなった2020年。この状況は、日本中の企業にとって、働き方を真剣に見直す契機となりました。東京・渋谷に本社を持つ株式会社ソフトクリエイトも、この流れを受けて、200人以上の社員をテレワークへと移行しました。導入前に企業が抱えていた課題
株式会社ソフトクリエイトは、従来からの大規模な在宅勤務環境の整備が不十分であり、テレワークの急な導入に伴う混乱の可能性が考えられました。また、社用携帯と私用携帯の2台持ちの不便さや、ケータイ内線の使い勝手の問題も抱えていました。導入前の課題に対する解決策
株式会社ソフトクリエイトは、PHONE APPLIのクラウド型コミュニケーションポータルサービス「PHONE APPLI PEOPLE」や「Microsoft 365」の導入を進めました。これにより、社員の私用スマートフォンを業務に活用するBYODも一部の社員で開始しました。この取り組みにより、コロナ禍でのテレワークがスムーズに進行し、混乱を避けることができました。製品の導入により改善した業務
製品の導入により、株式会社ソフトクリエイトのテレワーク環境は大きく改善されました。社員は、PHONE APPLI PEOPLEを使用して、リアルタイムでのコミュニケーションやスケジュールの確認が可能となりました。また、Microsoft 365との連携により、スケジュール情報の一元管理や、電話の取次ぎが楽になるなど、業務効率の向上が実現されました。
“あの人はどこ？”で、もう困らない！ メガプレートオフィスで社員の居場所を見える化
※出典：PHONE APPLI PEOPLE（旧：連絡とれるくん）導入事例｜株式会社梓設計｜株式会社PHONE APPLI
この導入事例のポイント
- フリーアドレス化に伴い、誰がどこにいるのかわからないという課題を抱えていた
- Wi-Fiで位置を特定できることから「PHONE APPLI PLACE」を導入
- 導入後は支社・事業所を含めて約800人に展開！全員が問題無く利用できる状態に
- コロナ禍でのテレワーク時も「本社にいる・いない」が即座に把握することが可能！
- 大量の社員がテレワークに移行する際も、PEOPLEによって安心感を与えられた
製品を導入することになった背景
2019年8月、株式会社梓設計は新オフィス「HANEDA SKY CAMPUS」に本社機能を移転しました。このオフィスは「メガプレートオフィス」という新たなオフィスデザインを採用しており、社内全体を容易に見渡せる空間を作り出しています。このオフィスデザインは、フリーアドレス制と併用することで、フラットなコミュニケーションを促進することを目的としています。情報システム部の主任によれば、この新オフィスは株式会社梓設計にとってのチャレンジの場であり、新しい働き方やITツールの活用を検討していたとのことです。導入前に企業が抱えていた課題
株式会社梓設計は、移転前の旧オフィスでフリーアドレス制を段階的に導入しており、社員からは良い反応を得ていました。しかし、フリーアドレス化を進める中で「誰がどこにいるのかわからない」という課題が浮上しました。特に、新オフィスの「メガプレートオフィス」は非常に広大なため、社員の居場所を瞬時に把握することが難しくなるという懸念がありました。導入前の課題に対する解決策
この課題を解決するために、株式会社梓設計は様々なベンダーの屋内位置情報システムを検討しました。その中で「PHONE APPLI PLACE」(旧：居場所わかるくん)を採用する決定を下しました。この製品の特徴として、Wi-Fiを使用して位置を特定できる点が挙げられます。他のシステムはビーコンを使用して位置を特定する仕組みであったため、広大なオフィス空間での位置特定には適していないと判断されました。一方で、PHONE APPLI PLACEはWi-Fiによる位置検出にも対応しており、株式会社梓設計が採用している「Cisco Meraki」というネットワークインフラとも互換性があったため、この製品が選ばれました。製品の導入により改善した業務
「PHONE APPLI PLACE」の導入により、社員の居場所をリアルタイムで確認することが可能となりました。社員はiPhoneのアプリ画面から他の社員を検索することで、オフィスのレイアウト図上にその社員の現在位置が表示されるようになりました。これにより、社員間のコミュニケーションがスムーズに行われるようになりました。また、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴うテレワークの増加にも対応しており、在宅勤務中の社員の居場所やステータスも確認することができるようになりました。これにより、社員の安心感が向上し、より効率的な業務遂行が可能となったと評価されています。
この導入事例のポイント
- 以前のアプリは初期設定や連携が複雑で、社内から問い合わせが多発していた
- 操作性に優れ、電話帳と名刺管理を一括できることから「PEOPLE」を導入
- 操作性が良く説明会も不要だったため、導入の手間を削減できた効果は非常に大きい
- OCR精度の良さや管理のしやすさ、所属部署の確認など社内からも好評の声が
- 今後は更にコミュニケーションを円滑化させるため、顔写真の設定も進めたい
製品を導入することになった背景
大手総合建設会社の大成建設株式会社は、社内の連絡を効率化するために、以前から電話帳アプリを使用していました。しかし、初期設定やiPhoneとの連携が複雑であったため、社内からの操作に関する問い合わせが増加しました。このような背景から、より使いやすく、機能的にも優れた新しいツールの導入が求められるようになりました。導入前に企業が抱えていた課題
大成建設株式会社は、導入していた電話帳アプリの操作性に課題を感じていました。特に、初期設定やiPhoneとの連携が複雑で、多くの社員から操作に関する問い合わせが寄せられていました。また、名刺管理に関しても、営業部署からは名刺の管理を容易にしたいというニーズがあり、原本での管理が主流であったため、顧客情報を迅速に取得することが難しくなっていました。導入前の課題に対する解決策
これらの課題を解決するため、大成建設株式会社は電話帳と名刺管理を一括できるツールを検討しました。特に、「操作性の良さ」と「複数検索機能」を重要視していました。同社にはグループ会社を含めて約23,000件の電話帳が存在し、複数のキーワードで検索する必要があったためです。その結果、これらの要件を満たすPHONE APPLI PEOPLE（旧：連絡とれるくん）を導入することとなりました。製品の導入により改善した業務
PHONE APPLI PEOPLE（旧：連絡とれるくん）の導入により、大成建設株式会社は社内の連絡手段を大幅に効率化することができました。特に、コロナ禍の在宅勤務が増えた中で、スマートフォンを使用した社内連絡の頻度が高まりました。また、名刺の原本管理から離れ、クラウド上での管理が可能となり、名刺情報の取得も迅速になりました。さらに、操作性が向上し、導入時の説明会や勉強会の開催が不要となり、導入コストも大幅に削減されました。
iPhone＋PHONE APPLI PEOPLE（旧：連絡とれるくん）で働き方改革 わずか1カ月半でスピード導入に成功
※出典：PHONE APPLI PEOPLE（旧：連絡とれるくん）導入事例｜ミツカングループ｜株式会社PHONE APPLI
この導入事例のポイント
- 以前は管理職のみだったが、全対象社員にiPhoneを行き渡らせる必要があった
- 大量のデータ移行ができることと連携の早さから「PEOPLE」の導入を決定
- 導入後、テレワークへ移行した際も以前同じように業務ができたことは大きな効果！
- 手軽に番号を探してそのまま電話がかけられるようになり、業務効率が向上した
- 今後もコミュニケーションポータルとしてPEOPLEの利用範囲を広げていきたい
製品を導入することになった背景
2020年2月、ミツカングループは社員が使用するモバイル端末を携帯電話からiPhoneに移行しました。この取り組みは働き方改革の一環として、2019年12月中旬に導入を決定し、わずか1ヵ月半で実現されました。この迅速な移行の背景には、iPhoneを提供するソフトバンクと、同時に導入したコミュニケーションポータル「PHONE APPLI PEOPLE」（旧：連絡とれるくん）との連携の良さが影響していました。導入前に企業が抱えていた課題
ミツカングループは、複数機種の携帯電話からiPhoneへのアドレス帳データの一斉移行という大きな課題を抱えていました。このデータ移行は、多くの社員の連絡先情報を一元的に管理し、効率的に業務を進めるための重要なステップでした。導入前の課題に対する解決策
この課題の解決策として、PHONE APPLI PEOPLE（旧：連絡とれるくん）が選ばれました。このツールの基本構造は、アドレス帳データをクラウド上で一括管理することで、データの移行をスムーズに行うことができました。具体的には、携帯電話内のデータを一時的にAndroid端末に移し、その後クラウド上に保存。その後、iPhoneでPHONE APPLI PEOPLEを使用することで、アドレス帳データを利用できるようになりました。製品の導入により改善した業務
製品の導入により、新型コロナウイルスの影響でテレワークが増加した中でも、社員間のコミュニケーションが円滑に行われるようになりました。特に、PHONE APPLI PEOPLEの「発信者表示」機能により、社内からの電話の発信元がすぐに分かるようになった点や、電話番号の検索から直接発信が可能になった点が、業務効率の向上に大きく寄与しました。
この導入事例のポイント
- ABW導入により、誰がどこにいるのかを簡単に把握するためのツールが必要だった
- Web電話帳として使え、社員の現在位置を把握できる「PEOPLE」を導入
- 導入後はすべての番号をツールからたどれるようになり、番号を調べる必要がなくなった
- 着信時に「これは誰からだろう？」と悩むケースがなくなり、かなり助かっている
- 代表電話の運用方法が変わったことで電話取次ぎの手間がなくなり、業務が効率化された
製品を導入することになった背景
2020年6月に本社を移転したJX金属株式会社は、2019年6月に策定した同社の長期ビジョンに基づいて新しいオフィスを企画しました。この新オフィスは、“新しいことにチャレンジし続ける柔軟な組織”を目指して、働き方やオフィス環境の設計が行われました。総務部の担当者によれば、この新しいオフィス構築は長期ビジョンを基に3つのコンセプトを掲げて進められました。導入前に企業が抱えていた課題
JX金属株式会社は、新しいオフィス構築の際に、社員が活動内容に応じて自主的に働く場所や時間を選択するABW（Activity-Based Working）を導入することを決定しました。しかし、ABWを導入することで「誰がどこにいるのか」を簡単に把握することが難しくなるという課題が浮上しました。また、人事異動のたびに社員自身が連絡先を更新するなど、連絡先の管理にも手間がかかっていました。導入前の課題に対する解決策
上記の課題を解決するため、JX金属株式会社はPHONE APPLI PEOPLE（旧：連絡とれるくん）とPHONE APPLI PLACE（旧：居場所わかるくん）の導入を検討しました。情報システム部の担当者によれば、ABWを導入するにあたり、社員の現在位置を把握するためのツールを探していたところ、PHONE APPLI PLACEの機能に注目しました。さらに、PHONE APPLIのサービスを利用すれば、Web電話帳としても利用できる点が導入の決め手となりました。製品の導入により改善した業務
PHONE APPLI PEOPLEとPHONE APPLI PLACEの導入により、JX金属株式会社では社員の現在位置や連絡先の管理が大幅に効率化されました。特に、新入社員や転入社員が他の社員を探しやすくなったこと、電話着信時に発信者の氏名が表示されることなどが好評を得ています。また、代表電話の運用方法も変更し、PHONE APPLI PEOPLEを使用して転送先の社員を確認して取り次ぐ形態としました。これにより、部内での電話取次ぎの手間が削減され、業務効率が向上しました。
医療・福祉サービスを提供する職員にiPhone600台を展開 職種の壁を取り払い、最善のサービス提供を目指す
※出典：PHONE APPLI PEOPLE（旧：連絡とれるくん）導入事例｜青藍会グループ｜株式会社PHONE APPLI
この導入事例のポイント
- 場所に縛られず、社外ともタイムリーに情報共有できる仕組みが必要だと考えた
- 豊富な機能とAD連携、パートナー自社活用の安心感から「PEOPLE」を導入
- 導入後は、氏名だけでなく施設名や部署名で検索できるようになり業務が効率化！
- Azure ADと連携性が高いため、ユーザ登録などを手作業で行う必要がない
- 業務のデジタル化の加速により、地域の皆様に最善のサービスを提供していきたい
製品を導入することになった背景
青藍会グループ（医療法人社団 青藍会・社会福祉法人 青藍会・有限会社あんのメディカル）は、1922年（大正11年）設立以来、循環器を中心とした全人的医療のもとに、様々な分野で地域の人々の健やかで幸せな生活を支えるヘルスケアグループとして活動してきました。しかし、コロナ禍を迎え、デジタル化の必要性が高まりました。特に、職員間の情報共有ツールとして、場所に縛られずに情報共有ができる仕組みが求められるようになりました。その結果、2020年末に常勤職員に約600台のiPhoneを貸与し、電子メールアドレスも配布することとなりました。導入前に企業が抱えていた課題
青藍会グループは、医師や様々な専門家が一体となり、多職種協働で患者や利用者をサポートする体制を築いています。しかし、それぞれの専門家が異なるアプローチを持っているため、十分なサービス提供が難しい状況でした。また、コロナ禍により、対面でのコミュニケーションが難しくなり、新たな情報共有ツールの導入が必要となりました。さらに、職員間の通話の際には、専用の電話番号を使用する必要があり、その情報の共有も課題となっていました。導入前の課題に対する解決策
青藍会グループは、共通の電話帳ツールとしてPHONE APPLI PEOPLE（旧：連絡とれるくん）を選定しました。このツールは、氏名だけでなく、施設名や部署名での検索が可能であり、業務効率化に寄与すると考えられました。また、Azure Active Directoryとの連携が可能で、ユーザ登録などの手作業が不要となり、管理工数の軽減が期待されました。さらに、PHONE APPLI PEOPLEは、名刺の読み取り機能など、青藍会グループが求める機能を全て備えていたため、導入を決定しました。製品の導入により改善した業務
PHONE APPLI PEOPLEの導入により、青藍会グループの職員は、施設名や部署名での検索が可能となり、業務効率が向上しました。また、専用の電話番号がPHONE APPLI PEOPLEに登録されているため、職員間の連絡がとりやすくなりました。さらに、Azure ADとの連携により、人事異動や組織変更の際も、PHONE APPLI PEOPLEには常に最新情報が表示されるようになり、管理者の工数が大幅に軽減されました。これにより、青藍会グループは、さらなるサービス品質の向上を目指すことができるようになりました。
コロナ禍でテレワークを推進、全社員にiPhoneを展開。場所にしばられない働き方とコミュニケーション強化を実現
※出典：PHONE APPLI PEOPLE（旧：連絡とれるくん）導入事例｜関電不動産開発株式会社｜株式会社PHONE APPLI
この導入事例のポイント
- 人事異動にともなう更新作業などで、かねてより電話帳の登録や整備が課題だった
- 外線及び内線番号の管理が可能で、名刺のOCR機能もある「PEOPLE」を導入
- 導入後は面倒だった内線番号の登録作業が不要となり、利便性が向上したと好評
- 管理性と更新性の高さで、新規採用や人事異動、役職変更時も非常に効率が良くなった
- 単なる電話帳ではなく、コミュニケーションを活性化するとても便利で使いやすいツール
製品を導入することになった背景
関電不動産開発株式会社は、関西電力のグループ企業として、関西および首都圏の2大エリアで多様な不動産関連事業を展開しています。新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、同社はビジネスの機動力の向上とコミュニケーションの強化を目指し、全社員にiPhoneを展開することを決定しました。この背景には、コロナ禍によるテレワークの推進と、それに伴うコミュニケーションツールの必要性がありました。導入前に企業が抱えていた課題
関電不動産開発株式会社は、新型コロナウイルスの影響でテレワークを推奨するようになりましたが、それに伴うコミュニケーションの問題が生じました。特に、社員間のコミュニケーションが滞ることが懸念されていました。また、従来使用していたガラケーでは、各社員が自端末に社員の氏名や電話番号を個別に登録する必要があり、その手間や管理の問題が課題となっていました。導入前の課題に対する解決策
関電不動産開発株式会社は、コミュニケーションの問題を解決するために、共通の電話帳を導入することを検討しました。その結果、共通Web電話帳プラットフォームとして「PHONE APPLI PEOPLE」を導入することを決定しました。この製品は、外線や内線番号を統合的に管理できる機能や、名刺のOCR機能などがあり、コミュニケーションの活性化や業務効率の向上に寄与すると判断されました。製品の導入により改善した業務
「PHONE APPLI PEOPLE」の導入により、関電不動産開発株式会社の社員は、内線番号の登録作業が不要となり、業務効率が向上しました。また、着信時に発信者名が表示されるため、コミュニケーションがスムーズに行えるようになりました。さらに、管理部門では、社員マスターの一括管理や、内線番号表の一括管理が可能となり、業務の効率化が実現しました。
「Sansan」「Cisco Webex Calling」「Microsoft Teams」との連携で、スマートワークスタイル実現を目指す
※出典：PHONE APPLI PEOPLE（旧：連絡とれるくん）導入事例｜伊藤忠商事株式会社｜株式会社PHONE APPLI
この導入事例のポイント
- スマートフォン等の利用ができず、他のツールとの連携性にも課題を抱えていた
- 汎用SaaSでありながらニーズに応える柔軟性から「PEOPLE」を導入
- 導入後は社内にスムーズに溶け込み、スマートフォンアプリでの利用も可能に！
- Microsoft Teamsとの連携で「人」起点のコミュニケーションが実現
- 他ツールとの連携で「いつでも、どこでも、どのデバイスでも」の働き方実現へ
製品を導入することになった背景
日本を代表する総合商社、伊藤忠商事株式会社は「ビジネスの次世代化」を目指し、全社を挙げたデジタルトランスフォーメーション（DX）を推進しています。社員の働き方のテーマとして「いつでも、どこでも、どんなデバイスでも」を掲げ、シンクライアント端末の全社員への配布やスマートフォンのBYOD活用、メール基盤の刷新など、多岐にわたる取り組みを進めてきました。特に2020年には、経営会議のペーパーレス化を契機にiPadの全社展開を実施し、その他のデジタル化施策も次々と導入されています。導入前に企業が抱えていた課題
伊藤忠商事株式会社は、長らく使用していた社内電話帳を更新する必要がありました。従来の電話帳は自社専用で開発されたオンプレミス型のシステムで、視認性や検索性に優れていましたが、OSや機器のEOSLのタイミングを迎え、現状ではPCのみでの利用が限定されていました。スマートフォンの利用ができず、SaaS化が進む他のコミュニケーションツールとの連携にも課題がありました。導入前の課題に対する解決策
伊藤忠商事株式会社は、これらの課題を解決するために、利便性とセキュリティに優れた汎用型のSaaS社内連絡帳の導入を検討しました。数あるサービスの中から、PHONE APPLI PEOPLE（旧：連絡とれるくん）を採用しました。PHONE APPLI PEOPLEは、直感的な操作性と、SaaSでありながらも伊藤忠商事株式会社の独自の要望に柔軟に応えることができる点が選定の決め手となりました。さらに、Microsoft TeamsやCisco Webex Callingなどとの連携も可能で、これにより社内のコミュニケーションツールのポータルとしての機能も期待されました。製品の導入により改善した業務
PHONE APPLI PEOPLEの導入により、社内電話帳の利用がスマートフォンでも可能となり、在宅や移動中など様々な場面での利便性が向上しました。また、PHONE APPLI PEOPLEを使用して社員を検索すると、そのままMicrosoft Teamsでのコンタクトが可能となり、人を中心とした社内コミュニケーションが実現しました。さらに、名刺管理のSansanやクラウドPBXのCisco Webex Callingとの連携も進められており、これにより「いつでも、どこでも、どのデバイスでも」の働き方がさらに実現しています。
PHONE APPLI PEOPLE とMicrosoft Teamsが、全社2万人のコミュニケーション基盤に
※出典：PHONE APPLI PEOPLE（旧：連絡とれるくん）導入事例｜花王株式会社｜株式会社PHONE APPLI
この導入事例のポイント
- かねてよりICTツールを積極的に活用しており、利便性や使い勝手のよいツールを検討
- 電話帳データ移行サポートの手厚さが重要な決め手となり「PEOPLE」を導入
- 導入後は、発信したい相手を探すときの検索スピードが以前と比べて非常に向上！
- 一度の認証でどのツールも使うことができるため、ユーザーの体感が大きく改善！
- ユーザー数は2万人を超え、まさに社内外コミュニケーションの基盤として活躍！
製品を導入することになった背景
2020年4月7日に第1回目の緊急事態宣言が発令される1カ月も前に、花王株式会社は全社レベルでのテレワーク移行を決断しました。工場勤務など、出社が必要な社員を除き、事務系社員は3月1日からテレワークを開始しました。この迅速な移行の背景には、ICTツールの積極的な活用が挙げられます。導入前に企業が抱えていた課題
花王株式会社は、コミュニケーションツールを用途・目的に合わせて頻繁に使用していました。Microsoft Teamsを使ったWeb会議やチャットは既に定着していましたが、電話の使用頻度も高かった。新型コロナウイルスの感染拡大が始まった際、社員間の連絡や社外との通話にはPHONE APPLI PEOPLEで電話番号を検索して発信するスタイルが確立されていました。導入前の課題に対する解決策
花王株式会社は、PHONE APPLI PEOPLEの前身であるPACDを使用していましたが、2020年10月にPHONE APPLI PEOPLEへの移行を決定しました。移行時には他社ツールへの乗り換えも検討されましたが、PHONE APPLI PEOPLEの電話帳データ移行サポートの手厚さが決め手となりました。また、Microsoft 365との連携機能も評価され、シングルサインオンを実現しました。製品の導入により改善した業務
PHONE APPLI PEOPLEの導入により、花王株式会社のテレワークはさらにスムーズに進行しました。社員はいつでもどこでも最新の連絡先情報を活用でき、スマートフォンの端末内に連絡先情報が残らないため、情報漏洩のリスクを回避できました。また、Microsoft Teamsとの連携機能強化により、PHONE APPLI PEOPLEを国内のグループ会社全てのスマートフォンで利用することができ、ユーザー数は2万人を超えました。
経営統合後 約66,000人の業務効率化を、PHONE APPLI PEOPLE×Microsoft Teamsで実現
※出典：PHONE APPLI PEOPLE（旧：連絡とれるくん）導入事例｜株式会社アイシン｜株式会社PHONE APPLI
この導入事例のポイント
- 既存の電話帳は社員の連絡先がスムーズに探せず、管理にも多大な工数がかかっていた
- 連携ツールの多さとスマートフォン対応が可能なことから「PEOPLE」を導入
- 導入後は電話の取り次ぎが不要となり、約66,000人の業務効率化を実現！
- 連絡したい社員の氏名や所属だけでなく、各社員の担当業務や職歴から検索可能に！
- Microsoft Teamsで直接チャットや電話が可能となり、業務時間が短縮！
製品を導入することになった背景
株式会社アイシンは、経営統合を契機に、PHONE APPLI PEOPLEを導入し、電話帳を統一することを決定しました。統合前、アイシン精機とアイシン・エィ・ダブリュは、それぞれ異なる電話帳を使用していたため、お互いの電話帳の閲覧に困難がありました。この経営統合を機に、電話帳の統一を図ることとなりました。導入前に企業が抱えていた課題
株式会社アイシンは、統合前のアイシン精機とアイシン・エィ・ダブリュがそれぞれ異なる方法で連絡先の管理をしていたため、更新作業が追いつかず、社員が目的の連絡先を見つけるのが難しい状況でした。また、リモートワーク中の連絡ツールとしてMicrosoft Teamsを使用していたが、連絡先の検索に不便を感じていました。さらに、電話帳の作成・管理に多大な工数がかかり、異動が多い時期には更新が追いつかないことや、人手を介してのミスなどの問題が発生していました。導入前の課題に対する解決策
株式会社アイシンは、PHONE APPLI PEOPLEを導入することで、社員の連絡先をスムーズに探せるようになりました。また、Microsoft Teamsとの連携を強化し、連絡先の検索や連絡の取りやすさを向上させました。さらに、PHONE APPLI PEOPLEでは、異動や担当者の変更があっても、各部署で情報を更新するだけで、すぐに全社員が変更を共有できるようになりました。製品の導入により改善した業務
PHONE APPLI PEOPLEの導入により、株式会社アイシンの社員間の連絡がスムーズになりました。取次ぎの必要性がなくなり、連絡先の管理工数も削減されました。また、PHONE APPLI PEOPLEでは、社員の連絡先を氏名や所属だけでなく、担当業務や職歴からも検索できるため、業務効率が向上しました。さらに、Microsoft Teamsとの連携も強化され、連絡先の検索や連絡の取りやすさが大幅に向上しました。
管理が煩雑だったツールをまとめて連絡先を一括管理。業務効率の高いコミュニケーションポータルを構築
※出典：PHONE APPLI PEOPLE（旧：連絡とれるくん）導入事例｜ユニアデックス株式会社｜株式会社PHONE APPLI
この導入事例のポイント
- ツールの管理が煩雑で、名刺情報を電話帳に反映させるのに時間がかかっていた
- Sansanとの連携で大幅な時間短縮が見込めることから「PEOPLE」を導入
- 導入後はそれぞれのツールへワンタッチで起動！非常に便利だと社内でも好評
- 名刺をスキャンするだけで名前や所属、連絡先などを一括登録できるようになった
- クラウド型のため、社用iPhone紛失時のセキュリティ対策を実現できた！
製品を導入することになった背景
ITインフラの設計・構築・保守運用をメイン事業とするユニアデックス株式会社は、社内で積極的にDXを進めていました。その中で、電話帳の運用を効率化するためにPHONE APPLI PEOPLEを導入することを決定しました。導入前に企業が抱えていた課題
ユニアデックス株式会社は、電話帳に関して2つの主な課題を抱えていました。第一の課題は、コミュニケーションツールの管理が煩雑であったこと。具体的には、「Microsoft Teams」「Cisco Webex」「Workplace」の3つのツールを使い分けていたため、それぞれのツールで連絡先を管理している状態でした。第二の課題は、名刺の情報を電話帳に反映させるのに時間がかかっていたことで、名刺交換のたびにSansanと電話帳の両方に登録する手間が発生していました。導入前の課題に対する解決策
これらの課題を解決するために、3つのツールの連絡先を一括で管理するコミュニケーションポータルとしてPHONE APPLI PEOPLEの導入を検討しました。また、PHONE APPLI PEOPLEとSansanを連携させることで、名刺をスキャンするだけで電話帳への情報登録が可能となり、大幅な時間短縮が期待できると判断しました。製品の導入により改善した業務
PHONE APPLI PEOPLEの導入により、ユニアデックス株式会社は多くの効果を実感しました。コミュニケーションポータルとしての活用、名刺情報の登録時間の短縮、着信相手の名前の確認、社用iPhone紛失時のセキュリティ対策の実現、外出先でのスムーズな連絡など、多岐にわたる効果が得られました。特に、社用iPhoneでの連絡先の確認が容易になったことや、名刺情報の手間が大幅に削減されたことは、業務効率の大きな向上をもたらしました。
「これがないと仕事が回らない」テレワーク基盤を構築し、営業・事務系社員 約3,800人のコミュニケーション改革を実現
※出典：PHONE APPLI PEOPLE（旧：連絡とれるくん）導入事例｜タカラスタンダード株式会社｜株式会社PHONE APPLI
この導入事例のポイント
- 電話取次ぎ業務の負荷、及び在宅勤務中の社員や顧客に電話する際の着信履歴にも課題
- 固定電話に依存したコミュニケーションのやり方を改善すべく「PEOPLE」を導入
- 導入によって課題が一掃！固定電話への電話本数が以前の1～2割にまで激減！
- 在宅勤務中社員の連絡先も手軽に検索できるようになり、効率性が改善できた！
- 「PEOPLEがないと、もはや仕事が回らないよね」という社員の声も寄せられている
製品を導入することになった背景
コロナ禍でのテレワークの急速な導入と、コミュニケーション改革の取り組みが進行中でした。固定電話に依存したコミュニケーションの改善の要望が以前からありましたが、コロナをきっかけにその動きが加速しました。タカラスタンダード株式会社では、約５割以上の従業員が日常的に在宅勤務で仕事をこなしている状態となっています。導入前に企業が抱えていた課題
タカラスタンダード株式会社は、新型コロナ対策でテレワークを導入した当初、電話に関連するいくつかの課題を抱えていました。電話の取次ぎ業務の負荷や、在宅勤務中の社員が顧客や取引先へ電話する際の個人の携帯電話番号の問題、そして名刺管理の問題などが挙げられます。導入前の課題に対する解決策
これらの課題を解消するために、2020年末からiPhoneを段階的に導入し、2021年4月までに約3000名の従業員に貸与しました。さらに、社内外とのコミュニケーションツールとしてPHONE APPLI PEOPLEを導入しました。このツールを使用して、拠点・部署代表や社員の電話番号を一括管理し、在宅勤務中でも電話したい相手の番号を即座に検索してコミュニケーションを取ることができる環境を整えました。製品の導入により改善した業務
PHONE APPLI PEOPLEの導入により、電話の取次ぎ業務の負荷が大幅に減少しました。事業所間や取引先からの外線は直接、担当者のiPhoneで受けるようになり、オフィスの固定電話の負担が大幅に減少しました。また、在宅勤務中の社員も、PHONE APPLI PEOPLEを使用して手軽に連絡先を検索し、即座に電話をかけることができるようになりました。これにより、コミュニケーションの効率性が大幅に向上しました。
Salesforceを基盤に連絡先や名刺情報を一元管理。社内外コミュニケーションの円滑化を目指す
※出典：PHONE APPLI PEOPLE for Salesforce（旧：PhoneAppli for Salesforce）導入事例｜金剛株式会社｜株式会社PHONE APPLI
この導入事例のポイント
- 社員が別のツールで名刺を管理していたため、取引先情報が共有されていなかった
- Salesforceとの親和性が高いことから「PEOPLE」の導入を決定
- 導入後はボタン一つで取引先情報として連携可能に！取引先管理の工数削減へ！
- 登録した名刺は画像で残るため、いつでも確認可能！ペーパーレス化につながる！
- 組織ツリーを見ながら連絡先を検索できる！対面でないコミュニケーションでも安心！
製品を導入することになった背景
熊本市に本社を構える金剛株式会社は、全国の図書館や美術館、病院などで使用される移動棚や書架の製造を手掛けています。特に、免震技術の開発に注力しており、東日本大震災時にもその効果を証明しました。2016年の熊本地震をきっかけに、危機管理の一環として全社員にスマートフォンを支給することとなりました。さらに、テレワークや社外での業務を前提として、Salesforceの導入を決定。この背景には、コロナ禍以前からの働き方改革の取り組みがありました。導入前に企業が抱えていた課題
金剛株式会社がスマートフォンを全社員に導入した背景には、2016年の熊本地震が大きく影響しています。この地震が発生した際、社員の安否確認を固定電話や私用の携帯電話で行っていましたが、混乱の中で連絡が取れない社員もいました。また、以前使用していた顧客管理ツールにはVPN接続が必要で、動作も遅く、社外での利用が難しいという課題がありました。導入前の課題に対する解決策
金剛株式会社は、リモートワーク時の対策としてSalesforceを導入することを決定しました。そして、連絡先管理ツール上のデータをSalesforceに移行することで、散在していた取引先情報を一元管理する方針を採用しました。名刺の管理方法にも課題があり、社員それぞれが異なるツールを使用していたため、情報の共有が難しい状況でした。この問題を解決するために、PHONE APPLI PEOPLE for Salesforceを導入することとなりました。製品の導入により改善した業務
PHONE APPLI PEOPLE for Salesforceの導入により、名刺情報の取得からSalesforceへの登録が自動化され、工数の削減が実現しました。また、名刺情報をスマートフォンで撮影して取り込むことができ、手入力の必要がなくなりました。この結果、取引先管理の工数が大幅に削減されるとともに、ペーパーレス化が進展しました。さらに、PHONE APPLI PEOPLE for Salesforceを使用して、社内の連絡先も一元管理され、組織ツリーを活用してスムーズに検索することが可能となりました。
スマートフォンとMicrosoft 365の活用で働き方を一歩先へ ～社員が安全にスマートフォンを使用し、本来業務に専念するために～
※出典：PHONE APPLI PEOPLE（旧：連絡とれるくん）導入事例｜東京海上日動火災保険株式会社、東京海上日動システムズ株式会社｜株式会社PHONE APPLI
この導入事例のポイント
- 電話帳のセキュリティと人事異動時の引き継ぎが、 スマートフォン展開の障壁に
- Microsoftサービスとの親和性が高いことから「PEOPLE」を導入
- 導入後は社外関係者の連絡先をクラウド化！安全な環境で業務効率化を実現できた！
- Microsoftサービスとの連携で、利便性を高め場所にとらわれない働き方を実現
- 今後は社内電話帳を移行し、Teamsとの連携で更なる働き方改革を目指したい
製品を導入することになった背景
東京海上日動火災保険株式会社では、社員の多様な働き方を支えるインフラ整備を進めてきました。2021年1月からは社員に順次社用スマートフォンを配布しています。しかし、スマートフォンの電話帳データのセキュリティや引き継ぎ時の問題が課題として挙がっていました。導入前に企業が抱えていた課題
新型コロナウイルスの感染拡大後、リモートワークの推進が加速しました。その中で、社用スマートフォンを更に多くの社員に展開する計画がありましたが、二つの大きな障壁が存在していました。一つはスマートフォンの安全な利用、特に電話帳データの適切な管理と安全性。もう一つは、データの引き継ぎ問題で、特に人事異動時の情報引き継ぎが課題となっていました。導入前の課題に対する解決策
これらの課題を解決するために、電話帳データをクラウド上で安全に管理できるPHONE APPLI PEOPLEを導入することを決定しました。導入の決め手として、Microsoft 365との高い連携性が挙げられます。特に、Azure ADとの連携が魅力的で、ユーザー情報の共有や認証が容易になりました。製品の導入により改善した業務
PHONE APPLI PEOPLEの導入により、三つの主要な効果を実感しました。まず、社外連絡先のクラウド管理により、業務効率が向上しました。次に、スマートフォンの安全な利用が可能となり、セキュリティ面でのリスクが低減しました。最後に、データの引き継ぎにかかる負担が大幅に軽減され、特に人事異動時の業務がスムーズになりました。
連絡先管理ツールを一元化し、名刺登録の時間を半分以下に。 Microsoft Teams連携で社内コミュニケーションも円滑化
※出典：PHONE APPLI PEOPLE（旧：連絡とれるくん）導入事例｜エスアールエス株式会社｜株式会社PHONE APPLI
この導入事例のポイント
- 既存のツールは自動登録ができず、名刺を1枚ずつ登録するのに手間がかかっていた
- 手間なく電子化できることや連携機能があることから「PEOPLE」を導入
- 導入によって連絡先管理ツールを一元化！登録作業時間が1/2以下になった
- 名刺登録にかかる時間が大幅に短縮できたおかげで、毎月の名刺登録数が3倍に！
- 名刺データを簡単にエクスポートできるため、データの2次利用が容易になった！
製品を導入することになった背景
エスアールエス株式会社は、全国に約60拠点を展開し、建設機械のレンタル・販売を行っています。同社は連絡先管理に関して、使用していた連絡先管理ツールと名刺管理ツールが別々で、名刺データを2つのツールに登録する必要があり、管理が煩雑になっていました。さらに、名刺登録に時間と手間がかかり、データの活用が難しいという課題がありました。これらの課題を解決するため、新しいツールの導入を検討することとなりました。導入前に企業が抱えていた課題
エスアールエス株式会社は、連絡先の二重管理による工数や、名刺登録の手間、データの活用の難しさなどの課題を抱えていました。特に、社外連絡先を2つのツールで管理していたため、データの更新や名刺の手入力登録に多くの時間がかかっていました。また、名刺管理ツールには自動登録機能がなく、1枚ずつ手入力での登録が必要でした。導入前の課題に対する解決策
エスアールエス株式会社は、PHONE APPLI PEOPLE（旧：連絡とれるくん）を導入することで、連絡先管理ツールを一元化し、名刺データの手間なく電子化、他のサービスとの連携やデータ出力、シンプルな操作性、多くの企業の利用実績などの条件を満たすツールを選択しました。このツールの導入により、名刺をスキャンして即座に電子化し、社内で共有することが可能となりました。製品の導入により改善した業務
PHONE APPLI PEOPLEの導入により、エスアールエス株式会社は連絡先管理ツールを一元化し、管理工数を削減することができました。名刺登録に関する作業が簡略化され、名刺の登録数も増加しました。さらに、名刺データを簡単にエクスポートできるようになり、2次利用が容易になりました。また、顧客情報の引き継ぎも簡単になり、社内コミュニケーションも円滑化されました。
この導入事例のポイント
- 紙による伝言メモや折り返しの電話など、取り次ぎ業務について改善したいと考えた
- 求めていた条件を全て満たすPHONE APPLI PEOPLEを採用
- 導入後は本店から支店に電話する際の取り次ぎ業務がなくなり、大幅に業務が効率化！
- トーク機能の活用によって、不在時の紙による伝言メモが削減できるようになった
- 行内連絡先の検索性が改善され、ワンタップで連絡ができるようになったのは便利！
製品を導入することになった背景
岩手県を中心に77店舗を展開し、地域経済の活性化に取り組む北日本銀行株式会社は、中期経営計画「Design The Future:2023」のもと、10年ビジョン「豊かな人間力と創造的開発力で、未来をデザインする“ユニークバンク”」を目指しています。2021年にデジタル戦略室を新設し、デジタル・トランスフォーメーション（DX）を進める中で、業務のデジタル化やペーパーレス化を目指してきました。導入前に企業が抱えていた課題
北日本銀行株式会社は、行内外の電話連絡に固定電話を主に使用していました。そのため、外出中の行員が電話を受けると、すぐに折り返すことができず、店舗に戻ってからの対応が必要でした。また、不在時の電話は紙の伝言メモで伝達していたため、情報の優先度や時系列を即座に判断するのが難しく、折り返しの連絡対応に時間がかかることが課題でした。導入前の課題に対する解決策
固定電話の取り次ぎ業務を削減するため、全行員・全パート職員にスマートフォンを配布し、Web電話帳としてPHONE APPLI PEOPLE（旧：連絡とれるくん）を採用することを決定しました。この製品は、トーク機能で行員間のコミュニケーションを改善し、クラウド管理で組織変更にも即時に対応できる点、さらに名刺管理機能も備えているという特長がありました。製品の導入により改善した業務
PHONE APPLI PEOPLEの導入により、固定電話の取り次ぎ業務が大幅に削減され、行員間のチャット連絡が可能になりました。また、行内連絡先の検索性が向上し、着信時に相手の名前や役職が表示されるようになりました。さらに、人事異動や組織変更に伴うデータ変更も即座に反映できるようになりました。名刺情報も全行で共有されるようになり、顧客情報の検索性が向上し、ペーパーレス化にも貢献しています。
フリーアドレスでも社員の居場所を一目で把握。 Microsoft Teams連携で社内コミュニケーションもスムーズに
※出典：PHONE APPLI PEOPLE（旧：連絡とれるくん）・PHONE APPLI PLACE（旧：居場所わかるくん）導入事例｜高千穂交易株式会社｜株式会社PHONE APPLI
この導入事例のポイント
- フリーアドレスとテレワークにより、社員の対面機会が減り居場所把握が困難に
- 既存のWi-Fiを利用し居場所検知できることができる「PEOPLE」を導入
- 導入後は社員の居場所を即座に把握でき、コミュニケーションが取りやすくなった
- 社員の居場所と顔写真が表示され、話したい相手を即座に見つけることができる！
- 着信時には氏名や所属部署も表示されるため、安心して電話に出られるようになった
製品を導入することになった背景
エレクトロニクスを核とした技術商社である高千穂交易株式会社は、オフィス移転を機にフリーアドレスを導入しました。さらに、緊急事態宣言下でのテレワークの進行により、社員の居場所を把握することが難しくなったという背景がありました。導入前に企業が抱えていた課題
高千穂交易株式会社は、フリーアドレスとテレワークの導入により、社員の居場所が把握しづらくなるという課題を抱えていました。特に、社員が固定席を持たないフリーアドレスとテレワークの導入により、社員の居場所の把握が難しくなったことや、社員同士の対面の機会が減少し、顔を認識しづらくなったことが挙げられます。導入前の課題に対する解決策
この課題を解決するために、高千穂交易株式会社はWi-Fiのアクセスポイントを元に社員の居場所を検知する「PHONE APPLI PLACE」と、電話帳データをクラウド上で管理できる「PHONE APPLI PEOPLE」を導入しました。特に、PLACEは既存のWi-Fiを利用して居場所を検知できる点が導入の決め手となりました。製品の導入により改善した業務
製品の導入後、社員の居場所を即座に把握できるようになり、社員同士のコミュニケーションが円滑化しました。また、PEOPLEとMicrosoft Teamsの連携により、社員間のコミュニケーションがさらにスムーズになりました。特に、出社時やテレワーク時にも、社員の居場所や連絡先を簡単に把握できるようになり、業務の効率化が図られました。
Sansan、LINE WORKSとの連携で社内外のコミュニケーションが円滑に。 全社スマートフォン導入で、固定電話の取次ぎを大幅削減
※出典：PHONE APPLI PEOPLE（旧：連絡とれるくん）導入事例｜株式会社ルミネ｜株式会社PHONE APPLI
この導入事例のポイント
- 端末紛失時の情報漏洩リスクや電話の取り次ぎの手間を考えツールの導入を検討
- 直感的に操作できる使いやすさと連携ツールの多さから「PEOPLE」を導入
- 導入後はクラウド管理によって情報漏洩リスクが解消！着信表示も可能になった
- 電話の取り次ぎ時間が削減され、テレワーク社員との連絡も取りやすくなった
- PEOPLEで社内連絡先が共有されたことで、店舗と本社間の連絡がスムーズになった
