OKR管理ツールとは
「OKR管理ツール」とは、目標管理のフレームワーク「OKR」を効率的に運用するためのツールです。OKRは「Objective and Key Result」の略称で、企業と従業員の「目標」と「成果指標」を明確にするものです。
OKR以外の目標管理のフレームワークとして、MBO(目標管理制度)やKPI(重要業績評価指標)があります。しかし、MBOやKPIが数値化できる目標を扱うのに対し、OKRはビジョンのような結果の予測が困難な目標に対しても運用できます。さらに、OKRは企業と従業員個人の目標をリンクさせて、一体となってプロジェクトに取り組むことが可能です。
OKRを導入することで、企業・部門・個人の方向性や目標が一致するため、業務効率とモチベーションの向上、コミュニケーション機会の創出など大きなメリットがあります。しかし、OKRは単なる目標管理のフレームワークではなく、企業の体制や働き方に関する課題を根本から解決するような施策です。
さらに、OKRは目標管理や情報共有などの業務負荷も増え、社内に浸透させるのも容易ではありません。そこで心強い味方になるのがOKR管理ツールです。OKR管理ツールを導入すると、OKRの設定と運用を効率化して、OKRを社内に広く浸透させることができます。
OKRは企業・部門・個人の目標が階層的に連なることが特徴
OKRがほかの目標管理フレームワークと大きく異なるのは、OKRの目標は組織から個人までつながっていることです。一般的に目標管理では、企業は企業単体の、個人は個人それぞれの目標と指標指標を定めます。一方でOKRは、上位階層のOKRと下位階層のOKRをリンクさせて、ツリー構造で表現します。
つまり、企業のOKRが部門のOKRとつながり、さらに部門のOKRが企業のOKRとリンクするということです。こうした構造により、個人が達成した目標が部門の業績につながり、それが企業の成長に結びつくという一連の流れを可視化できます。各従業員が「何をすべきか」が見える化されることで、プロジェクト遂行の原動力となります。
さらに、MBOが成功の基準を100%とするのに対し、OKRでは60%~70%達成できれば成功と見なすことも特徴です。簡単に達成できる目標でも実現困難な領域でもなく、チャレンジングで魅力的なビジョンを目指せます。しかし、手作業でその「さじ加減」を探るのは容易ではないため、OKR管理ツールの導入が望ましいです。
ちなみに、OKRは「O(目標)」と「KR(成果指標)」の関連性は、誤解されることが多いので注意が必要です。Oはその階層における最終的な目標であり、KRはそこに到達する過程すなわち中間地点での評価指標となります。つまり、複数のKRの先にOがあるということです。したがって、KRには数値化できる定量的な指標が欠かせません。
OKR管理ツールが重要な理由と導入目的
OKRは従業員のパフォーマンスや業績の向上に大きな効果がありますが、OKRの失敗事例は少なくありません。OKR管理ツールが重要視されているのは、下記3つのような課題を解決して、OKRの運用が成功しやすくなる環境を整えてくれるためです。自社に当てはまるものがある場合は、ぜひともOKR管理ツールの導入を検討してみましょう。
- 社内でOKRの浸透や理解が十分に進まない
- 上位目標と下位目標の関連性が曖昧になる
- OKRの運用負荷が高いため継続運用が困難
社内でOKRの浸透や理解が十分に進まない
OKRはMBOやKPIとは異なり、ほとんどの人が馴染みのない概念です。そのため、OKRを導入しようとしても、社内に浸透させる段階で頓挫してしまうこともあります。運用担当者がOKRを十分に理解できていないと、目標と成果指標の管理・評価が正確に行えないため、従業員のパフォーマンスやモチベーションの向上につながりません。
OKR管理ツールは、OKRの適切な運用をサポートしてくれます。目標設定と進捗管理がツール内で完結するため、運用担当者の負荷が軽減されることや、従業員がOKRを理解しやすい環境が整うことなどから、OKRを社内に浸透させやすくなります。
上位目標と下位目標の関連性が曖昧になる
OKRは、企業と個人が一体となって目標を定めるためのフレームワークです。企業と個人の目標の関連性が明確化することで、個人が達成すべきミッションがチームにどのような影響を与え、どのように貢献できるかが明確化します。その結果、目標達成に向けた原動力やモチベーションが得られます。
しかし、上位と下位の目標の関連性が曖昧になっていると、OKRの効果は十分に得られません。そのため、上位階層と下位階層の目標のつながりをレビューできる仕組みが必要です。しかしExcelではファイル共有が難しく、リモートワークが普及する昨今ではなおさら容易ではありません。
OKR管理ツールを導入すると、どこでも目標設定やそれぞれの関連性をレビューできます。上位階層の目標と下位階層の目標につながりがあるか、適切なツリー構造になっているかを明確化することができます。
OKRの運用負荷が高いため継続運用が困難
OKRを運用するためには、目標設定後に「ウィンセッション」や「チェックイン」など、定期的なレビューを行う必要があります。しかし、手作業による運用や管理では、進捗管理を行うのが難しくリスク要因の洗い出しに限界があることが難点です。
OKRが難しいのは、進捗確認のための適切な仕組みがなければ、目標達成の障害となるリスク要因の洗い出しと対策が困難になることです。このように運用負荷が高いことから、OKRそのものを継続できなくなることもあります。
OKR管理ツールを導入すれば、進捗確認のさまざまな工程もツール内で完結します。その結果、ボトルネックの発見と解消が行いやすくなり、OKR運用の負荷を軽減して継続運用することが可能です。
OKR管理ツールの代表的な機能4選
OKR管理ツールには、OKRの継続的な運用をサポートしてくれるさまざまな機能が搭載されています。本章では、OKR管理ツールの代表的な機能4つを解説します。
- OKRツリーの作成機能
- KRの進捗管理機能
- 議事録の記録管理機能
- 外部ツールとの連携機能
1.OKRツリーの作成機能
OKR管理ツールの最も重要な機能が、「OKRツリーの作成機能」です。OKRツリーとは、すべてのOKRをツリー形式でつないで、階層構造を構成したものを指します。前述したようにOKRの大きな特徴は、上位階層の目標と下位階層の目標がつながり、それぞれの関連性が明確になっていることです。
しかし、OKRツリーの作成にはフォーマットの作成やデータ入力など多くの工数がかかります。OKR管理ツールでは、企業・部門・個人の目標と結果がひとつの表にまとまり、自動的にツリー構造を作成してくれるので、OKRの設定と可視化が簡単にできるようになります。
2.KRの進捗管理機能
「KRの進捗管理機能」は、作成したOKRのうち「KR(成果指標)」の進捗状況を管理し、最新情報をリアルタイムで共有するための機能です。計画作成と行動管理、それぞれの社員のタスクの順位付けやリソース配分の可視化など、OKR達成のために重要な準備作業をサポートしてくれます。すべての情報を一元管理できるので、進捗管理を効率化できます。
3.議事録の記録管理機能
「議事録の記録管理機能」は、OKRの達成に向けて会議内容の一元的な記録管理や、情報の整理などを行うための機能です。アジェンダや日程の設定、ログ蓄積などさまざまな機能が備わっているため、OKR運用時のコミュニケーションを議事録として正確に記録・管理できます。デジタルデータとして保管できるため、今後のノウハウ蓄積にも役立ちます。
4.外部ツールとの連携機能
OKRツールに搭載されている「外部ツールとの連携機能」により、ChatworkやSlack、Teamsなどの外部ツールとの連携も簡単に行えます。OKRツールと外部ツールを連携させると、OKRの進捗状況の管理や重要事項の報告などが簡単にできるので便利です。
OKR管理ツールには3つのタイプがある
OKR管理ツールはさまざまな導入目的に対応する必要があるため、複数のタイプの製品があります。本章では、OKR管理ツールの代表的な3つの種類について、特徴や向いている用途を解説します。
- OKRの管理と運用に特化しているタイプ
- マネジメントの実行支援に強いタイプ
- 評価制度の一元管理に強みを持つタイプ
1.OKRの管理と運用に特化しているタイプ
OKRの管理と運用に特化しているツールは、とにかくOKRの運用そのものに焦点を当てたタイプです。OKRのノウハウや知見も含めて提供しているため、初めてOKRを導入する企業や、一度OKRを導入したものの頓挫したことがある企業に向いています。
このタイプのOKR管理ツールは、現状を適切に反映したOKR設定や効率的な進捗管理など、OKRの運用と定着を支援してくれる機能が充実しています。目標の運用状況を可視化できる機能や、コミュニケーション支援機能を備えた製品もあるので便利です。
2.マネジメントの実行支援に強いタイプ
マネジメントの実行支援に強いツールは、OKRの管理と運用に加えてマネジメント業務も最適化できるタイプです。OKRでは、「目標設定と管理」「評価とフィードバック」「1on1」の3つの要素がとくに重要ですが、このタイプのOKR管理ツールはさまざまな場面で役立つ機能を備えています。マネジメントの効果を全体的に高めたい場合におすすめです。
3.評価制度の一元管理に強みを持つタイプ
評価制度の一元管理に強みを持つツールは、OKRによる目標管理をMBOやKPIなどの指標、自社独自の人事評価制度など複数の手法と組み合わせて運用できるタイプです。目標管理だけではなく、人事戦略の一環としてOKRを導入したい場合に向いています。
社内で複数の評価制度がある場合は、情報の一元管理やデータ分析が難しくなり、OKRの導入によりさらに複雑化します。このタイプでは、複数の評価制度を一元管理できる機能が搭載されているので、成長フェーズにある企業や大規模な組織での運用に最適です。
OKR管理ツールの導入メリット9選
企業がOKR管理ツールを導入することで、下記9つのメリットが得られます。本章ではそれぞれのポイントについて、具体的なベネフィットも含めて解説します。
- OKRの目標を効率的に設定できる
- 全社的な目標共有で達成度が高まる
- OKRの運用と進捗管理の効率化できる
- 自社に合った人事評価制度を構築できる
- パフォーマンスとモチベーションが高まる
- 過去の情報を新たなOKR設定に活かせる
- 社内コミュニケーションが活性化する
- OKRを浸透させる手間が削減できる
- OKR導入と運用支援が受けられる
1.OKRの目標を効率的に設定できる
OKR管理ツールを導入すると、OKRの目標と成果指標を効率的に設定できます。OKRでは、定期的に目標設定の見直しや擦り合わせが行われるため、そのたびに新たに目標設定を全社的に共有する必要があります。
従来の紙やExcelなどによるOKR管理では、膨大な工数が必要でした。一方でOKRツールでは、すべてがシステム内で完結するため、OKRの目標設定や管理の工数を大幅に削減できることが魅力です。
2.全社的な目標共有で達成度が高まる
OKRツールを活用すると全社的な目標共有が容易に行えます。OKRは企業・部門・個人が一丸となって目標へ向かうための概念なので、全員で同じ目標を共有することが極めて重要です。従業員それぞれが最終的な目標を把握し、それぞれが達成すべき目標が明確化された状態で臨めるため、これまでより大幅に目標達成率が高まります。
紙やExcelによるOKR管理では、全社的に共有することが困難なので、この段階で上手くいかず頓挫することがありました。しかしOKRツールでは、全社のOKRを集約してわかりやすいツリー構造で表示できます。とくにクラウド型のツールは、どこからでもアクセスして、リアルタイムで同じ情報を簡単に共有できるので便利です。
3.OKRの運用と進捗管理の効率化できる
OKRツールの導入により、運用と進捗の管理を効率化できます。目標管理の課題として、「ほかの部署の目標がわからない」「管理や数値入力などの作業が面倒」などが挙げられますが、いずれもOKRツールで解決可能です。
またOKR管理ツールには、フィードバックやセルフレビューなど、達成に向けてどのように行動したか評価するための機能が揃っています。CFR(対話・フィードバック・承認)を向上させやすくなり、進捗管理も容易です。
OKR管理ツールは進捗状況を「見える化」できるので、組織や個人の目標と成果指標だけではなく、進捗状況や達成状況をリアルタイムに把握できます。とくに経営者や管理者が進捗状況を知りたいときに、部下からの報告を待つ必要なく、いつでも管理画面で進捗状況を確認できるのは便利です。
4.自社に合った人事評価制度を構築できる
OKRはあくまで目標管理のためのフレームワークなので、それ自体を人事評価の基準にするものではありません。しかし、OKRをMBOのような目標管理手法、もしくは人事評価制度と併用することで、自社の実情とマッチする人事評価制度を実現しやすくなります。
ただし、社内で複数の評価制度が混在すると、データ活用や管理が難しくなります。OKR管理ツールには、評価制度の一元管理に強みを持つ製品もあり、活用することで今までより多角的で正確な人事評価が可能となり、適材適所の人材配置も行いやすくなるでしょう。
またOKR管理ツールは、企業規模や成長度などを反映してカスタマイズできるので、スモールスタートでの運用も可能です。いきなりOKRを本格的に導入するのではなく、ほかの目標管理手法や人事評価制度とバランスを取りながら運用したい場合にも便利です。
5.パフォーマンスとモチベーションが高まる
OKR管理ツールにより、OKRのフレームワークを適切に導入できるようになります。その結果、従業員それぞれが何をすべきか把握でき、さらに個人の努力と結果がチーム・企業にどのように貢献できるかイメージしやすくなります。
自分の努力が組織に貢献していることを実感できなければ、モチベーションを維持し続けることは困難です。OKR管理ツールのさまざまな可視化機能により、従業員のモチベーションが高まり、全社的なパフォーマンスが向上します。
6.過去の情報を新たなOKR設定に活かせる
OKR管理ツールを使用すると、そのたびに大量のデータがシステム上に蓄積されていきます。そのデータは企業のノウハウとなり、新たなOKR設定の知見を与えてくれるでしょう。たとえば新たなプロジェクトを始めるときに、過去のOKRデータを参照できると、どのようなOKRを設定すると高い成果が得られるかわかり、効率的な運用ができます。
7.社内コミュニケーションが活性化する
OKR管理ツールには、社内コミュニケーションを活性化させる効果もあります。そもそもOKRの目的のひとつが、全社が一丸となって目標を共有することで、チームや部門を超えたコミュニケーション機会を創出することです。
OKR管理ツールには、コミュニケーションのサポート機能も搭載されているため、社員同士の意思疎通が円滑化します。結果的に、社員同士のつながりが今まで以上に深まり、モチベーションの維持と向上にもつながるでしょう。
8.OKRを浸透させる手間が削減できる
OKRは一般的に馴染みがない概念なので、社内に広く浸透させるのは容易ではありません。とくにOKRは目標設定と進捗報告の頻度が高く、運用に多くの手間と工数がかかります。OKRの運用に頓挫する理由のひとつが、社内に浸透せず運用継続が困難になることです。OKR管理ツールはすべてがシステム内で完結するため、ストレスなく運用できます。
9.OKR導入と運用支援が受けられる
OKRを導入している企業は日本国内ではまだ少ないため、その成功事例はあまり公開されていません。そのため、どのように運用すべきかわからず、課題の解決も困難なことがあります。OKR管理ツールのベンダーには、導入と運用のサポートを提供しているところもあります。そうしたサービスを利用すると、OKRの運用効果がさらに高まるでしょう。
OKR管理ツールの導入時に意識したい選び方6つ
OKR管理ツールは、さまざまなベンダーから多様な製品が販売されています。製品によって機能や得意分野が異なるため、自社とマッチせず十分な効果が得られないこともあります。本章では、OKR管理ツールの導入効果を最大化するために意識したい、下記6つの選び方を見ていきましょう。
- 自社に合うOKR管理体制が構築できるか
- 担当者や従業員にとって扱いやすい操作性か
- テンプレートやカスタマイズ性は充実しているか
- ほかの業務システムやツールと連携できるか
- OKR導入と運営サポートが充実しているか
- OKR以外の人事評価制度に対応できるか
1.自社に合うOKR管理体制が構築できるか
OKR管理ツールの選定時にまず意識したいのは、自社の導入目的との整合性です。自社とマッチするOKR管理体制を構築できなければ、OKRの導入効果は十分に得られません。「OKRを社内に浸透させたい」「OKRの運用効率を高めたい」「OKRと人事評価制度を組み合わせたい」など、自社が抱えている課題を洗い出してみましょう。
そのうえで自社の現状とマッチして、課題を解決してくれるツールを選ぶことが、OKR運用を成功させるための最短ルートです。ただし、多機能な製品を選べばいいわけではありません。多機能なツールはそれだけコストも高いので、コストパフォーマンスを高めるためには、余分な機能がないツールをピンポイントで選ぶことが重要です。
2.担当者や従業員にとって扱いやすい操作性か
どれだけ機能性やコストパフォーマンスが良くても、現場の担当者や従業員が使いこなせなければ、OKRの導入効果は低下してしまいます。OKRは特定の部門だけではなく、全社的に目標を共有してプロジェクトを進めるための概念です。そのため、複雑な仕様のツールを導入すると、社内全体に浸透せずOKR運用が頓挫してしまいます。
OKR管理ツールを選ぶときは、ITリテラシーが低い人や業務負荷が高い人でも、ストレスなく使いこなせるものを選ぶことが重要です。とくに意識したいのがインターフェイスです。直感的に操作できるUIを備えていたり、各項目がグラフィカルでわかりやすく整理されていたりすると、誰でも簡単に使いやすいツールになるでしょう。
3.テンプレートやカスタマイズ性は充実しているか
OKR管理ツールは、カスタマイズ性の高さも重要な要素です。OKRのポイントは、企業の目標を従業員が意識して、それぞれの実務に落とし込んで目標を設定することです。しかし実際に何を目標と指標にするかは、各企業の経営方針や業務内容によって大きく異なります。そのため、決まり切ったパターンしか設定できないツールは、実用性が低いです。
柔軟なOKRを設定するためには、OKRシートを自由にカスタマイズできることが重要です。ただし、OKRシート自体を作るのは大変な作業なので、あらかじめ用意されているフォーマットやテンプレートを利用できることが好ましいでしょう。導入コストは少し高くなるかもしれませんが、カスタマイズ性は重要な要素なので意識して選びたいところです。
4.ほかの業務システムやツールと連携できるか
社内でChatworkやSlack、Teamsなどのコラボレーションツールを利用している場合は、それらのツールと連携できるOKR管理ツールを選ぶことも大切です。外部ツールを連携できれば、コミュニケーションが円滑に行えるため、各従業員のOKR管理や進捗も効率的になります。
たとえば、OKRの目標進捗を更新した段階で、その報告がコラボレーションツールのオープンチャンネルに流れる仕組みがあると便利です。目標に対するモメンタム、つまり進捗への実感が高まります。外部ツールとの連携性と、連携で利用できる具体的な機能を確認しておきましょう。
5.OKR導入と運営サポートが充実しているか
OKRはまだ国内で一般的な概念ではないので、社内で十分な知見やノウハウがないことは珍しくありません。しかし、そのまま導入しようとすると、適切なツール選定や運用体制の構築が難しいかもしれません。
ベンダーによっては、検討段階から企業の課題をヒアリングし、OKRツールの導入サポートを提供するところもあります。こうしたサービスを利用すると、OKRの導入が成功しやすくなるでしょう。
もちろん、導入後のサポート体制も重要です。操作方法やカスタマイズへの疑問、不具合やトラブルが発生したときの問い合わせなど、サポートを利用する機会は多いです。サポート内容が充実していて対応時間が長ければ、早急に問題を解決できるので安心です。
6.OKR以外の人事評価制度に対応できるか
OKRそのものを人事評価や報酬額の査定基準にすることは好ましくありません。しかし、OKRをほかの人事評価軸と組み合わせると、従来より多角的で正確な人事評価が行いやすくなります。そのため、OKRを人事評価に取り入れたい場合は、MBOやKPI、360度評価やコンピテンシーなど、複数の人事評価制度と併用できる製品を選ぶことが重要です。
OKR管理ツール10選を徹底比較!
製品のおすすめポイント
- エクセル利用も可能、グラフ化してバラツキを確認
- 他人事システムとの連携で煩わしい手間を削減
- 評価シートを細かく定義、OKR管理できる
製品のおすすめポイント
- OKRツールの知識が無くても、会社と社員の目標を同時達成可能
- 見やすいフォーマットに、管理のしやすいUI
- タスクを増やさずOKRツールを導入することが可能
製品のおすすめポイント
- 事実ベースのフィードバックによりプレイヤー、メンターの成長に繋がる
- 目標を明確化し、社員の状況が分かり、自発性もアップ
- サービスの改修や他サービスの流用がしやすい
製品のおすすめポイント
- 個人やチームの目標をツリーで管理できるようになる
- 簡単に数値目標を更新して適切なアクションが可能
- 定例会議や1on1の振り返り機能に優れている
製品のおすすめポイント
- パフォーマンス・マネジメントによって人事評価を支援
- 成長/キャリア開発目標を可視化して計測可能になる
- 適正な評価とモチベーションの向上を支援する
製品のおすすめポイント
- 従業員を目的に導くことが簡単にできるようになる
- 週ごとに行われる会議によって、より実践的な仕事ができる
- より生産的かつ効率的に業務を行えるようになる
製品のおすすめポイント
- 営業の数字目標だけでなく、定性目標も設定可能
- 進捗をツリー・グラフ・カンバン形式で確認可能
- テレワークのコミュニケーションを活性化させる
製品のおすすめポイント
- オンボーディングプロセスをシステム上で表現できる
- 1on1により、部下を成功体験へ導き成長させられる
- エンゲージメントサーベイにより従業員のやる気を把握
製品のおすすめポイント
- フィードバックや振り返りによって組織のエンゲージメントを高める
- 目標意識を高め、自律的に働くようになる
- 充実した機能によって業務改善化につながる
OKR管理ツール導入時の注意点
OKR管理ツールの導入時は、導入に手間とコストがかかることや、社内での浸透が容易ではないことに注意が必要です。OKR管理ツールは、紙やExcelでの管理よりはるかに工数は減るものの、導入段階では制度移行や情報入力などに手間と時間がかかります。
ツールを導入する以上、一定の導入コストや運用コストも必要です。また、従業員がOKR管理ツールに早く慣れるようにするために、マニュアルや研修なども用意しておくことも大切です。事前の準備を整えておくことで、OKR管理ツールの導入効果を最大化できます。
OKR管理ツールの導入前にやっておくこと4つ
OKR管理ツールは目標と成果指標の管理に便利なツールではありますが、必ずしも高い効果が得られるわけではありません。OKR管理ツールを導入するにあたり、下記4つのポイントを意識して運用体制を構築することが大切です。
- 事前に目標を見える化しておく
- 定期的にフィードバックを行う
- 「O(目標)」は適度な難易度で設定する
- 「KR(成果指標)」は「SMART」を意識する
1.事前に目標を見える化しておく
まずは事前に目標を「見える化」しておくことが重要です。この場合の目標の見える化とは、文章形式で明文化することではありません。図表や色分けなどグラフィカルな形で「可視化」する必要があります。
OKR設定では、企業・部門・個人それぞれが密接に関連し合った、適切な目標と成果指標を設定することが大切です。そのためには、個人としてではなくチーム・部門、さらに企業全体が一丸で目標に向かうという意識が欠かせません。
グラフィカルなイメージは、文章と比べて情報量が大幅に多く、認識や理解が深まりやすいことが明らかになっています。目標をグラフィカルに可視化することで、「何をすべきか」「何が足りないか」を明確化できます。
2.定期的にフィードバックを行う
OKR運用において、定期的なフィードバックを行うことが極めて重要です。たとえ目標と成果指標をあらかじめ入念に設定しておいたとしても、運用途中で達成状況に応じた見直しが必要だからです。
たとえば、設定期間内に目標を100%達成できそうなときは、さらに高い目標へ切り替えましょう。安心感や達成感で気が緩み、最終的に失速や品質低下を招いてしまう恐れがあるからです。一方で、想定より大幅に達成率が低そうなときは、従業員のモチベーション低下を防ぐために目標設定を下げる必要があります。
フィードバックを行うときに重要なことは、結果ではなくチームのパフォーマンスとモチベーションを最適化することです。これらが高ければ結果はおのずと出るので、必ずしも成果が優れている必要はありません。そのためにも、定期的に目標設定を見直しましょう。
3.「O(目標)」は適度な難易度で設定する
前述したように、OKRの「O(目標)」は適度な難易度で設定することが重要です。目標が高すぎると従業員に諦めが出て、逆に目標が低すぎると緩みが出てしまいます。適切な難易度の目標を設定すると、適度な緊張感と達成感で大きな結果を出すことが可能です。
OKRのO(目標)は抽象的なものでも構わないので、「ワクワク感」を演出することも肝心です。プロセスの過程でワクワク感があると、目標達成のための意欲とやる気も大幅に高まります。適切な目標を設定するためには、下記3つのポイントを意識するといいでしょう。
- 「この機能を追加する」など具体的な到達点や状態を示す
- 達成したらワクワクするような魅力的な目標を設定する
- 企業やほかのチームの目標との整合性がある目標を定める
4.「KR(成果指標)」は「SMART」を意識する
目標の達成度を評価するための「KR(成果指標)」は、「SMART」を意識して設定することが重要です。OKRのO(目標)は曖昧なものやビジョンでもOKでしたが、KR(成果指標)は数値で表現できるような具体的なものが欠かせません。OKRの指標設定時は下記5つのポイントを意識しましょう。
- 達成率60%~70%前後の成果指標
- 「SMART」の原則に沿う成果指標
- 目標達成に直接的に結びつく成果指標
- あくまで目標達成度を測るための成果指標
- 1つの目標につき3個〜4個くらいの成果指標
とくに重要なポイントが、達成率60%~70%の成果指標を設定することです。前述したように、適度な難易度のタスクを定めることで、チーム全体のモチベーションとパフォーマンスが向上します。なお「SMART」は下記5つの要素を指すので、確認しておきましょう。
- Specific(具体的に)
- Measurable(測定可能な)
- Achievable(達成可能な)
- Related(関連性がある)
- Time-bound(期限がある)
最後に、OKRは「O(目標)」と「KR(成果指標)」に分かれますが、Oは挑戦的であり実現可能であることが重要です。さらに、KRを達成していけばOも達成でき、そのOは定量的に評価可能でなくても構いません。ただし、KRは客観的かつ定量的に評価できる内容であり、Yes・Noのバイナリ評価ではないほうが好ましいです。
企業の業績と生産性向上にOKR管理ツールの導入が必須!
企業がOKR管理ツールを導入することで、企業・部門・個人が一丸となってチャレンジングな目標に臨める体制を構築できます。全体の目標を達成するために各個人が何をすべきか明確化されることにより、パフォーマンスとモチベーションを最大化できます。
OKR管理ツールの選定時は、自社の導入目的に適合した機能を備えているか、テンプレートやカスタマイズ性が充実しているか、総合的に比較検討しましょう。OKRの設定時は、60%~70%の達成度と「SMART」な指標を意識すると、運用効果を最大化できます。