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VDIを徹底比較|導入するメリットと選定時に確認すべきポイントを解説

新型コロナの感染拡大や働き方改革により、テレワークを導入する企業が増えています。

一方で、テレワーク導入で情報漏洩のリスクもあり、その対策についてお悩みではないでしょうか。「VDI」は、テレワークでのセキュリティを強化し、多様なワークスタイルを実現するシステムとして注目されています。

ただし、VDI(仮想デスクトップ)には多くの種類があり、自社の目的に適したシステムを選ばなければ、社員のパフォーマンスを低下させてしまう恐れもあります。そのため、VDI導入時には、自社の目的とVDIの概要やそれぞれの違いを把握しておくことが大切です。

本記事では、VDIの概要や機能、具体的な導入メリットについて詳しく解説します。「デジタル化の窓口」が厳選したおすすめVDIも紹介するので、VDI選定の参考にしてみてください。

VDI(仮想デスクトップ)とは

VDIとは「Virtual Desktop Infrastructure」の略で、日本語では「仮想デスクトップ」と呼ばれます。サーバー上にデスクトップ環境を仮想化し、利用者はクライアント端末からネットワーク経由で接続して操作します。このとき、利用者が呼び出した処理は仮想デスクトップが構築されたサーバー上で実行され、クライアント端末には「画面のみ」が転送される仕組みです。

したがって、クライアント端末ではOSやアプリケーションによる負荷は発生せず、データを保存した場合も、端末本体ではなく、サーバー上に保存されます。そのため、情報漏洩のリスクが小さく、VDIに接続できる端末さえあれば、社内だけでなく自宅や屋外からでも同じ環境を利用できるので、テレワークを推し進める対応策として注目を集めています。

VDIとRDS(リモートデスクトップ)との違い

VDIと同じくリモートからデスクトップ環境にアクセスするシステムにRDS(リモートデスクトップ)があります。どちらもテレワークで利用されることが多いので、ここで、VDIとの違いを整理しておきましょう。VDIとRDSの大きな違いはVM(仮想マシン)の使い方です。VDIは使用者ごとにVMを構築しますが、RDSは1つのVMを使用者全員で共有します。

使用者ごとにVMを構築するということは、使用者の数だけOSライセンスとストレージが必要になるため、コストがかかります。その代わり、各使用者に管理者権限を付与でき、それぞれがアプリケーションをインストールしたり、カスタマイズできます。使用者ごとに業務内容が異なる場合や、それぞれで高度な設定が必要な場合に向いているのがVDIです。1ユーザー1VMなので、他の使用者のことを考えずに利用できる点がメリットです。

企業がVDI導入を進める背景

近年、多くの企業がVDI導入を進めています。その背景には、コロナ禍でテレワークができるように対応しなければならなくなったことがあります。以前から働き方改革において、テレワークの普及は叫ばれてきました。

しかし、緊急性がなく「自社のビジネスには適用できない」とそもそも対応を検討しない企業がほとんどでした。ところが、新型コロナ感染症の拡大により大規模な出社制限がかけられます。

その結果、テレワークに適用「させなければならない」強制力が生まれて、その実現の手段として、多くの企業がVDI導入を進めています。

VDIを導入する4つのメリット

テレワーク実現を目的に導入されることが多いVDIですが、そのほかにもセキュリティ対策の強化やBCP対策などのメリットがあります。VDIを導入する主なメリットは下記4つです。それぞれ詳しく解説していきます。

 

  • テレワークの実現
  • セキュリティ対策の強化
  • BCP対策
  • 端末管理の負担軽減

テレワークの実現

1つ目のメリットは、社員がテレワークできるようになることです。VDIを導入して、社内での業務もローカルではなく、仮想デスクトップ上で行うように移行します。

そうすれば、ネットワーク接続するだけで、会社にいるときと同じ業務ができるので、出勤する必要がなくなり、社員はテレワークできるようになるのです。テレワークができるようになれば、これまで家族の介護や子育てなど家庭上の事情で通勤が難しく、退職せざるをえなかった従業員も働き続けてもらえる可能性があります。

テレワークの実現によって社員の定着率が高まり、採用コストや教育コストの削減にもつながる点がメリットです。

セキュリティ対策の強化

2つ目のメリットは、セキュリティ対策の強化につながることです。VDIで業務するようになると、業務に関するデータは全てVDI側、つまりサーバー側に保管されます。各自の端末は画面を映すのみで、データが端末本体に保存されることはありません。

その結果、端末を物理的に紛失したり、盗難されたりしたときでも、端末本体から情報が漏れるリスクを抑えられます。もちろんサーバーから端末へ画面情報やマウスの動きを転送する通信は忘れずに暗号化しておきましょう。

また、VDIはサーバー上で集中管理される形式となるので、パッチ適用やOSのアップデートを一括で実施したり、不正なアプリケーションのダウンロードを防いだりするなどのセキュリティ対策も可能です。

BCP対策

3つ目のメリットは、BCP対策にもなることです。そもそもBCPとは、Business Continuity Planの略で、日本語では「事業継続計画」と呼びます。

企業が自然災害、大火災、テロ攻撃などの緊急事態に遭遇した場合において、事業資産の損害を最小限にとどめつつ、中核となる事業を継続もしくは早期復旧を可能とするために、緊急時における事業継続のための方法・手段などを取り決めておく計画です。

最近では新型コロナウイルス感染症拡大にともない、出社制限がかかりましたが、そのほか地震や大雨・台風などの自然災害で会社への出社が制限される事態は十分に起こり得ます。VDIを導入すれば、サーバー上にデータが保存されているので、出社できなくても問題はなく、事業を継続できます。

端末管理の負担軽減

4つ目のメリットは、端末管理の負担を軽減できることです。繰り返しの説明になりますが、VDIはサーバー側で集中管理する方式となります。そのため、管理者は一括してパッチ適用やOSのアップデートが可能です。端末単位でメンテナンスする必要がなくなるので、端末管理にかかる作業の負担を軽減できます。

また、クライアント端末はサーバーから転送された画面を表示できれば十分なので、ハイスペックである必要はなく、端末本体にかけるコストも抑えられます。

VDIは4種類に分けられる

VDIは方式の違いによって下記4種類に分けられます。それぞれの特徴を説明します。

 

  • VDI方式
  • HDI方式
  • SBC方式
  • DaaS方式

VDI方式

VDI方式は「仮想PC方式」とも呼ばれ、1つのサーバー上に複数の仮想デスクトップを作成します。ハードウェア環境は共有ですが、ユーザーはOSとアプリケーションを占有できます。

マシンとして独立しているので、1人のユーザーが重たい処理を実行したとしても、他のユーザーに影響を与えることはありません。

HDI方式

HDI方式は「ホスト型デスクトップインフラ方式」とも呼ばれ、1つのサーバー上に1つの仮想デスクトップを作成します。サーバーの画面をクライアント端末に転送して、ユーザーはクライアント端末から操作します。

そのため、クライアント端末の本体が、サーバー側に構築されているようなイメージで、ハードウェア環境・OS・アプリケーションを占有できます。

1つのサーバーに1つのOSなので、VDI方式よりも大きなリソースを占有でき、高性能なデスクトップ環境を利用できます。

SBC方式

SBC方式は「サーバーデスクトップ共有方式」とも呼ばれ、1つのサーバーに1つのOSをインストールし、アプリケーションは複数のユーザーで共有します。そのため、アプリケーションはマルチユーザーに対応したものでなければ利用できません。

また、リソースを共有しているので、1人のユーザーが重たい処理を実行すると、他のユーザーの操作・処理に影響を与える恐れがあります。

一方で、1つのOSしかインストールしないので、VDI方式・HDI方式に比べてライセンス料がかからず、コストを抑えられます。

DaaS方式

DaaS方式は「パブリッククラウド方式」とも呼ばれ、物理サーバーではなくインターネットを介した「パブリッククラウド」に仮想デスクトップを作成します。

基本的な仕組みはVDI方式と同じですが、OS・アプリケーションをインストールするサーバーがクラウド上にある点が大きな違いです。ユーザーはクライアント端末を使って、インターネット経由で転送された画面を見て、操作します。

また、DaaS方式は、仮想デスクトップを作成するクラウド環境によって下記3つに分けられます。

  • プライベートクラウドDaaS(独立したクラウドサーバー上に作成)
  • バーチャルプライベートクラウドDaaS(PaaSもしくはIaaS上に作成)
  • パブリッククラウドDaaS(クラウドサービス事業者が提供する仮想デスクトップサービス上に作成)

プライベートクラウドDaaSでは、クラウドサービス事業者に独立した専用のサーバーを提供してもらい、そのサーバー上に仮想デスクトップを作成します。バーチャルプライベートクラウドDaaSでは、クラウドサービス事業者が提供されるPaaSやIaaS上に仮想デスクトップを作成します。

AWSで仮想サーバーを構築し、そのサーバーへ仮想デスクトップを作成する方式です。パブリッククラウドDaaSでは、クラウドサービス事業者が提供する仮想デスクトップサービス上に作成します。

仮想デスクトップサービスまでクラウドサービス事業者が管理するので、自由なカスタマイズは難しいですが、簡単に導入できる点はメリットです。
そのほかDaaS方式でも、サーバーの管理やメンテナンスはクラウドサービス事業者が行うので、運用時の負担を抑えられます。

VDI8選を徹底比較

VDIの製品はこちらから比較できます。

→ おすすめの仮想デスクトップ(VDI)8選

VDI選定で検討すべきポイントは3つ

VDIを効果的に活用するには、自社に合った製品を選ぶことが大切です。本章ではVDI製品を選ぶ際に検討すべき3つのポイントを詳しく解説します。

 

  • VDIの提供形態
  • VDIの作成方式と割り当て方式
  • VDIの機能とコストのバランス

VDIの提供形態

VDIの提供形態は「オンプレミス型」と「クラウド型」の主に2種類です。

オンプレミス型は自社にVDI環境を構築

会社が所有するサーバーにVDI環境を構築するのが「オンプレミス型」です。全てを自社で管理するので、用途にあわせて自由に機能を追加したり、設定できたりするカスタマイズ性の高さがあります。

ただし、VDIを構築するためのサーバーの調達から保守管理まで会社が行う必要があるので、構築には時間がかかり、担当者の運用負担も大きいです。

クラウド型はサービス提供事業者のサーバー上にVDI環境を構築

クラウドサービス提供事業者のサーバー上にVDI環境を構築するのが「クラウド型」です。自社でサーバーを保有する必要がないので、調達や管理にかかるコストを抑えられます。利用の仕方が変わったり、利用するユーザー数が変わったりした場合に、柔軟な変更をできる点が特徴です。

一方で、オンプレミス型よりも自由にカスタマイズはできません。原則、クラウドサービス提供事業者が提供するオプションを追加することしかできないので、カスタマイズは限定的です。クラウド型を導入する場合は、自社の使い方を製品に合わせる必要があります。

また、サーバーの運用保守はクラウドサービス提供事業者が行うので、セキュリティ対策が自社の求める水準に達しているかの確認も必要になるでしょう。

VDIの作成方式と割り当て方式

一般的に導入したVDIは「プール」と呼ばれるグループ単位で管理されます。多くの企業では部署ごとに分けていて、営業部で3つのVDI、人事部で1つのVDI、総務部で2つのVDIといった形です。ユーザーがVDIを使用する際には、自分の部署のプールから、空いているVDIが割り当てられることになります。プールの展開においては「作成方式」と「割り当て方式」を組み合わせて考える必要があります。

作成方式は「フルクローン方式」または「リンククローン方式」

「フルクローン方式」では、マスタイメージとなる親VDIをクローン(コピー)して作成します。使用するVDIの数だけクローンされるので、物理的に複数の端末を用意することと同じです。ディスク容量は親VDIと同じですので、VDIを作成する数に応じて必要なディスク容量は倍々に増えていきます。

それに対して「リンククローン方式」は、OSなどの共通部分は全員で共有し、ユーザーごとに異なる設定や変更を差分として持つ方式です。共通部分は1つだけでよいので、フルクローン方式に比べて使用容量は抑えられます。

ただし、共通部分は個別に変更できないので、共有OSをアップデートすると、ユーザー全員のVDIに適用されることに注意が必要です。容量に十分な余裕があり、個別の設定が必要な場合には「フルクローン方式」が向いていて、容量を抑えたり、個別設定が不要であったりする場合には「リンククローン方式」が向いているでしょう。

割り当て方式は「専用割り当て方式」または「流動割り当て方式」

「専用割り当て方式」とは、1人1台のパソコンが割り当てられるように、1つの決まったVDIが割り振られます。ソフトウェアのインストールもでき、自分の端末として利用するのとほとんど変わりません。この割り当て方式を採用する場合には、人数分のVDIが必要です。

「流動割り当て方式」では、ユーザーとVDIに紐付けはありません。VDIにログオンすると、プール内の空いているVDIが割り当てられます。

したがって、前回使ったVDIが今回使うVDIと同じ保証はありません。そのため、ソフトウェアのインストールはできず、ユーザーごとに業務で必要なソフトウェアが必要な場合には「専用割り当て方式」の方が向いています。

VDIの機能とコストのバランス

VDIは製品によって機能が異なります。必要なCPUやメモリ容量、ストレージ容量を整理して、用途にあった機能を備えたVDIを選ぶようにします。高度な機能がついた製品は検討時に魅力的にみえますが、実際に導入するとほとんど使わなかった、というケースも多いです。機能が多い製品ほど製品価格は高くなる傾向にあるので、不要な機能はそれだけ無駄なコストとなります。

また、コスト面ではVDIの導入・運用管理にかかる費用だけでなく、残業時間や端末管理工数の削減など、VDI導入で削減できる費用もあわせて考えるようにしてください。そのうえで、VDIの機能とコストのバランスをみましょう。

VDI導入時に把握すべき3つの注意点

テレワークを推進し、情報漏洩対策にもなるVDIですが、単に導入するだけで、それらを実現できるわけではありません。VDI導入の効果を最大限受けるために、導入時の注意点として下記3つについて解説します。

 

  • 適切なサイジングを行うこと
  • ネットワーク障害が発生した場合の対応を検討しておくこと
  • 自社にあわせた設定を行うこと

適切なサイジングを行うこと

リソースが不足していると、レスポンスの速度が低下したり、ネットワークの不具合が発生するといった影響が出ます。VDIを導入した企業のなかには、朝や昼休み明けの処理が集中するタイミングで、レスポンスが急激に遅くなっているところも多いです。

その大きな原因はVDIのサイジングが実情と離れていることです。ユーザーがVDIを不満なく利用できるようにするには、以下の項目を把握しておきましょう。

  • ユーザー数
  • 利用アプリケーションとそのバージョン
  • CPU・メモリ消費
  • OSのバージョン

ネットワーク障害が発生した場合の対応を検討しておくこと

VDIを利用するにはネットワーク接続が不可欠です。そのため、ネットワーク障害が発生するとVDIを利用できず、業務を進められなくなってしまいます。

そのような場合でも速やかに復旧または代替策による業務遂行ができるよう、事前に障害発生時の対応について検討し、整理しておくことが大切です。

自社にあわせた設定を行うこと

VDIをデフォルト設定のまま利用すると、画面がフリーズするなど、端末のパフォーマンスが低下する恐れがあります。業務が滞る原因になるので、ベンダーと相談しながら自社にあわせた設定を行いましょう。

VDI導入の流れ

最後に、VDIを導入する流れについて解説します。大まかな流れは下記のとおりです。それぞれの手順についてみていきましょう。

 

  • VDIを導入する目的を明確にする
  • 導入するVDI製品を決定する
  • VDIを構築する
  • VDIの運用を開始する

VDIを導入する目的を明確にする

VDIを導入することを決めたら、いきなりVDI製品を選んではいけません。

  • 情報漏洩などセキュリティ対策の強化のため
  • 多様なワークスタイルを実現するため
  • BCP対策として
  • 外出や出張が多い社員の業務効率化のため

など、何の目的でVDIを導入するか明確にしましょう。VDIは製品ごとに機能が異なるので、目的を明確にすることで、適切な製品を選べます。導入したあとで「使いこなせない」「むしろ効率が悪くなった」となるような事態を避けられます。

導入するVDI製品を決定する

明確にした目的をもとに、自社の状況にあったVDI製品を選びます。「自社の状況」とは、ネットワーク構成や最大利用者数、最大同時利用者数、必要なディスク容量などを指します。社内のみで選定が難しい場合には、複数のVDI製品を扱っている代理店やコンサルタントに相談してもよいでしょう。

VDIを構築する

導入するVDI製品が決まったら、VDI環境を構築していきます。構築はすぐにできるようなものではなく、オンプレミス型ではサーバーの調達から必要になると構築完了まで数ヶ月かかります。クラウド型では構築だけなら数時間で完了できますが、必要な設定や検証作業などを考えると数週間〜1ヶ月程度は見込んでおくとよいでしょう。

VDIの運用を開始する

VDIの構築が完了したら、実際に運用を開始します。運用を開始したあとは、パフォーマンスが落ちていないか、障害は発生していないかなどを監視します。

また、運用を始めると、導入当時には気づかなかったニーズが生まれるものです。このような新しいニーズにも柔軟な対応ができるよう、VDI製品を選ぶ際には拡張をしやすい製品を選ぶことをおすすめします。

製品の違いをおさえて実情にあったVDIを選ぼう

VDIを導入すれば、セキュリティ対策の強化やクライアント端末の運用コスト削減などのメリットを得られます。

また、セキュリティのために社内ネットワークからしかVDIに接続できないとしても、VPN接続を利用すれば、自宅や外出先からでも安全に社内ネットワークへ接続でき、VDIを利用できます。そのため、テレワークの実現にも有効な手段です。VDIは提供形態や展開方式の違いによって様々な製品があるので、それぞれの特徴や製品ごとに異なる機能やコストを比較し、自社にあったVDIを選びましょう。

本記事で紹介したVDI製品はユーザーの評価が高いものばかりですので、VDI選定の参考にしてください。

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