【2024】LMS（学習管理システム）とは？全37製品を徹底比較

LMS（Learning Management System）とは？

LMS（Learning Management System）は、eラーニングやオンライン研修のための学習教材の配信と管理、受講者の進捗状況と成績の管理を統合的に行うシステムです。企業や教育機関において、柔軟で効率的な学習環境を提供し、学習・研修プロセスを効果的に支援します。受講者はLMSにログインして教材にアクセスし、自分の進捗状況を管理できます。教員や管理者は受講履歴や成績を把握し、学習の進行状況を管理・評価することができます。また、LMSは学習コンテンツの配信や課題提出、フォーラムの設置など、学習・研修体験を補完する機能も備えています。クラウドベースの提供形態であり、柔軟なアクセスが可能です。LMSは、eラーニングにおける学習の中核となるプラットフォームであり、組織や学校での教育活動の効率化と成果の最大化に貢献します。

LMSとeラーニングの違いとは？

LMSは「Learning Management System」を略した言葉で、日本語では学習管理システムと訳されます。一方でeラーニングとは、インターネット環境でデジタル教材を用いて行う「オンライン学習」そのもののことです。つまり、LMSとはeラーニング（オンライン）学習をマネジメントするためのシステムのことで「eラーニングシステム」と呼ばれることもあります。新型コロナウイルスが流行したことも大きなきっかけとなり、インターネットを利用してオンラインで教育を行う「eラーニング」は主流となりました。緊急事態宣言下では、新人教育や研修のほとんどがオンラインで行われていたため、多くの企業がLMSを導入することが必須となりました。

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従来のeラーニングの問題点

インターネットが主流になる前のeラーニングとはCDやDVDを利用したパソコン学習のことで、受講者にCDやDVDを配布し場所を選ばずに学習することを可能にしていました。しかし、この方法では、教材の作成やアップデートに手間がかかったり、管理者側が進捗度を把握することができなかったり、といった受講者の管理の難しさが問題となっていました。受講者側も自分がどの講座を受講したのか、理解できていない分野はどこなのか、といったことを自己管理するしかなく、eラーニングを効果的に活用するには難しい環境であったといえます。

LMSによって起こった変化

学習管理システムと聞くと、管理側の利便性が高まるように思えますが、主に受講者側が学習しやすい環境を整えることも実現できるシステムです。受講者の学習履歴やテスト結果をまとめてデータ管理することで、受講者にとって最適な教材を配信し必要な講座を追加することができます。LMSを導入することで技術的な知識がなくとも、簡単に受講者の管理が可能となりました。新型コロナウイルスが流行した影響を受け、今後はよりeラーニングを快適にするサービスが充実していくことが考えられます。本記事でLMSを検討する上で重要なポイントを押さえて、自社に適切なシステムを導入する参考にしてみてください。

人事コンサルタント／株式会社Workspace 代表取締役坂田 亮

似たような言葉なので混同しがちですが、LMSは学習管理システム、eラーニングが学習の手法と言った認識です。LMS下にeラーニングコンテンツが用意されていたり、会社独自のコンテンツを作成できるサービスもあります。eラーニングが浸透したことにより、システムもコンテンツも特徴的なものが生まれている状況です。

LMS誕生の背景・LMSの歴史

1990年代: インターネットの普及と初期のオンライン教育

1990年代初頭、インターネットの普及が始まり、新たな教育の形態が探求されました。当初は、ウェブサイトやファイル共有を通じて、初めてオンラインでの学習が可能になりました。これは大きな進歩でしたが、教育プロセスは非常に分散しており、学習内容や進捗を一元的に管理することが難しい状況でした。学習者は自分のペースで進める一方で、教育提供者側は学習の効果を測定することが難しかったのです。

2000年代前半: LMSの出現とオンライン教育の革命

2000年代に入ると、Learning Management System（LMS）が登場し、オンライン教育が革命的に変わりました。LMSは、教育提供者がコースや教材を効果的に作成・管理し、学習者の進捗をリアルタイムで追跡できる仕組みを提供しました。これにより、従来の教育プロセスよりも効率的で柔軟な学習が可能となりました。特に、遠隔地での学習ニーズに対応するための効果的なツールとして位置づけられ、グローバルな教育の提供が容易になりました。

2000年代後半: モバイルデバイスの普及と柔軟な学習

2000年代後半には、モバイルデバイスの普及が進み、学習の場がさらに広がりました。LMSは、モバイル学習をサポートする機能を組み込むことで、学習者がデスクトップ環境に依存することなく、自由なタイミングや場所で学習できる環境を提供しました。これにより、通勤中や空いた時間を活用して学習することが可能となり、個々のペースに合わせた学習が推進されました。

2010年代前半: リモートワークの増加とLMSの多様化

2010年代に入ると、リモートワークの需要が増加し、LMSは企業内教育だけでなく、リモートワーカーやフリーランス向けの教育にも利用されるようになりました。また、LMS自体の機能も多様化し、ビデオコンテンツや対話型教材の提供、個別の学習・研修パスの設計などが可能となりました。これにより、さまざまな学習・研修スタイルやニーズに合わせた教育が提供され、より効果的な学習・研修体験が可能となりました。

2010年代後半: データ分析とカスタマイズの進化

2010年代後半には、LMSがデータ分析を活用することで、学習の効果測定や改善に役立つ情報を提供するようになりました。学習者の進捗や傾向を把握し、個別のサポートを行うことが可能になりました。また、LMSはカスタマイズ性も向上し、組織のニーズに合わせた教育プログラムを設計できるようになりました。これにより、個々の学習効果を最大化し、組織全体の成果向上に貢献することが可能となりました。

現代: ラーニングエクスペリエンスの重視と未来への展望

現代では、LMSは単なる学習コンテンツ提供の枠を超え、学習体験の質に重点が置かれています。ソーシャルラーニングやマイクロラーニング、AIを活用したパーソナライズドな学習などが進化しており、個々の学習者に合わせたカスタム体験を提供することができます。さらに、仮想現実（VR）や拡張現実（AR）を組み合わせて没入感のある学習環境を構築することで、より効果的な知識習得とスキル向上が期待されています。これにより、LMSは今後も変化を続け、より効果的な学習体験の提供に貢献していくと考えられます。

人事コンサルタント／株式会社Workspace 代表取締役坂田 亮

eラーニング市場の発達により、LMSシステムも使いやすいものが増えてきた印象です。直観的に操作ができるユーザーインターフェースや、豊富な学習コンテンツなど、社員の学習を促進する仕組みが充実しています。また、社内の他システムとの連携や進捗管理ダッシュボードなど管理者側の手間を減らす機能も増えています。

今、LMSが必要とされている理由

ここでは、今LMSが必要とされている理由について説明します。時代の変化とともに、社内教育の在り方も変化を遂げてきました。LMSはその変化に対応し、社内教育の課題解決を実現する手段の一つです。

• リモートワーク、リモート学習の導入
• 社員のスキルアップ意識の高まり
• 社内教育の効率化

リモートワーク、リモート学習の導入

リモートワークとリモート学習の浸透によって、従業員や学習者は以前に比べて、物理的な場所や時間に縛られずに業務や学習を行うことができるようになりました。この変化は、柔軟性と効率性の要求に応える必要性をもたらしました。ここで、LMS（学習管理システム）が重要な役割を果たしています。LMSは、オンライン上でコースやトレーニングコンテンツにアクセスできる仕組みを提供することで、場所や時間にとらわれずに学習が可能となります。LMSは、従業員や学習者が必要な知識やスキルを必要な時に受けることができるため、適切な柔軟性と自律性を実現します。また、オンラインでの学習状況や進捗を追跡することで、管理者もリアルタイムで学習の進行状況を確認し、必要に応じてサポートを提供できます。これにより、個々のスケジュールやペースに合わせて学習を進めることが可能になりました。

社員のスキルアップ意識の高まり

現代のビジネス環境は常に変化し続けており、新たな技術や知識が急速に求められるため、個人や組織がスキルを継続的に向上させることが不可欠です。このような状況において、LMSは個々のスキルアップ意識に合わせたカスタマイズされたトレーニングを提供するための効果的なツールです。従業員は自分のスキルギャップや興味に基づいてトレーニングコースを選択し、自己成長の方向性を描くことができます。さらに、LMSは進捗追跡や評価を通じて、スキルアップの成果を可視化し、目標達成感を高める要素を提供します。

社員教育の効率化

従業員の教育やトレーニングプロセスは、従来は対面形式で行われることが一般的でした。しかしながら、対面教育はコストや時間の制約を伴い、特に多忙なスケジュールを持つ従業員にとっては課題でした。ここで、LMSが教育プロセスを効率化する役割を果たします。LMSは、オンライン上で教材やトレーニングコンテンツを提供することで、従業員は自分のペースで学習できる環境を提供します。これにより、繁忙期や異なる地域での教育も容易に実施可能となります。また、LMSは定期的なトレーニングやアップデートを効率的に管理・配信できます。管理者はリアルタイムで従業員の進捗を監視し、必要な場合に追加のサポートを提供できるため、効果的な教育プロセスが確立されます。

人事コンサルタント／株式会社Workspace 代表取締役坂田 亮

今後DXにより生まれる業務に人材を円滑に異動させるためにはリスキリングが必要不可欠です。特に国内企業ではDX領域を進める人材不足が課題となっているため、国や行政は社会人がデジタルスキルを学びやすい環境整備を進めています。そういった流れを受け、各企業でも人材開発の在り方を見直し積極的になリスキル/スキルアップを推奨するなど、今後ますます加速する労働人口の減少に備えるために個人がキャリアに向き合える環境を整えています。

LMSの基本的な機能6つ

LMSに搭載されている、代表的な機能は下記6つです。本章では、それぞれの機能について解説します。

• 受講者の管理
• 教材の作成
• 教材・コースの管理
• 進捗状況の管理
• 成績の管理
• コミュニケーション機能

受講者の管理

受講者の管理機能は、変動する組織内の人員に合わせてLMSに受講者を追加または削除するための重要な機能です。この機能を用いることで、新たな従業員の入社や既存従業員の退社に伴い、迅速かつ正確に受講者リストを更新することが可能です。登録の際には、個々の受講者情報を手動で入力するだけでなく、CSVデータを用いた一括登録や、人事システムとの連携によってデータを自動的に同期することもできます。これにより、人事の手間を軽減できるため、効率的な受講者管理が実現します。さらに、データの正確性を保つことも可能です。

教材の作成

LMS製品の中には、独自の教材を作成するための機能が含まれているものがあります。これによって、組織内の特有なプロセスや規則、マニュアルなどを効果的に教育するための教材を作成できます。特に、ExcelやPowerPointをベースとした教材作成機能を備えたLMSは、従来の知識共有の方法に比べて迅速で柔軟な教育を可能にします。さらに、学習アンケートを組み込むことで、教材の質を向上させるためのフィードバックを得ることもできます。

教材・コースの管理

教材やコースの管理機能は、LMSの中でも中核的な機能の一つです。この機能によって、既存の教材を組み合わせて効果的なコースを作成し、それをどの受講者にいつ提供するかを計画的に管理できます。例えば、文書教材と動画教材を組み合わせることで、異なる学習スタイルに対応し、学習の定着率を向上させることができます。また、テストやレポートの課題をコースに取り入れることで、従業員の理解度を測定することも可能です。

進捗状況の管理

進捗状況の管理機能は、受講者がコースやトレーニングをどの程度進めているかをリアルタイムで把握するための重要な機能です。設定された期限や進捗目標に対して受講者が適切に学習を進めているかを確認できるため、管理者は教育プロセスを効果的に監視できます。もし受講者の進捗が遅れる場合は、システムから自動的に通知が送信されるため、受講者へのリマインダーがスムーズに行えます。結果的に、管理者は負担を最小限に抑えつつ、効果的な進捗管理を実現できます。

成績の管理

受講者が受けたテストや評価の成績を管理・分析する機能は、学習の評価と改善に重要な要素を提供します。LMSの中には、テストの合格点を設定したり、成績の傾向を分析したりする機能が組み込まれています。これによって、受講者個々の習熟度やスキルレベルを評価し、適切な次のステップやトレーニングを提供することができます。成績を管理することで、組織内の人材配置や教育プログラムの最適化にも貢献します。

コミュニケーション機能

コミュニケーション機能は、LMS内で受講者同士や講師・担当者との対話を可能にする重要な要素です。チャット機能を用いた質疑応答や、掲示板を通じた交流が可能であり、難易度の高いカリキュラムにおいても同じ学習を進める仲間が存在することで、モチベーションを維持・向上させる効果があります。また、コースに関する疑問や意見を共有することで、学習体験の質を向上させることも期待できます。

人事コンサルタント／株式会社Workspace 代表取締役坂田 亮

単発の学習や講義だけでは能力開発は難しく、一度覚えた知識を継続的に実行することで実際のスキルに変えていくことが重要です。その一助として講義後も講師に質問をしたり、課題のやり取りができるコミュニケーション機能を活用する学習方法が増えてきています。

LMSを導入することで解決できる課題

• 社内教育における一貫性と統一性の欠如
• 学習における進捗管理の困難さ
• 個々人の状況に合わせた最適なカリキュラムの提供の難しさ
• 社内教育プログラムの効果測定の難しさ

社内教育における一貫性と統一性の欠如

従業員ごとに異なる教材やカリキュラムが使用されることで、組織全体での共通の知識やスキルの確立が難しくなります。異なる部署やチームが異なる情報源から学習するため、コミュニケーションや業務の調整に不均衡が生じる可能性があります。LMSを導入することで、統一された教材やカリキュラムを提供できるため、全従業員が同じ情報を基に学習し、一貫性のある知識やスキルの習得が可能となります。

学習における進捗管理の困難さ

伝統的な対面教育では、従業員の学習進捗を手動で追跡することが煩雑で時間がかかります。また、適切なタイミングで従業員に対してフォローアップやサポートを提供することも難しいです。LMSを使用することで、従業員の学習進捗をリアルタイムで把握でき、必要に応じて個別のサポートやリマインダーを送ることが可能です。これにより、学習の遅延を最小限に抑え、効果的な学習を促進します。

個々人の状況に合わせた最適なカリキュラムの提供の難しさ

従業員のスキルや学習ペースは個人ごとに異なるため、従来の一斉講義では全ての従業員のニーズに合致することは難しいです。LMSを利用することで、従業員ごとにカスタマイズされた学習プランを提供できます。従業員は自分のペースで学習し、必要なスキルを重点的に強化することができます。この個別対応により、従業員の学習効果が最大限に引き出されます。

社内教育プログラムの効果測定の難しさ

従来の教育プログラムでは、学習の効果を測定し改善することが難しいです。効果測定が不十分なため、どの部分が効果的であるかや改善が必要な箇所を特定することが難しくなります。LMSを使用することで、従業員の学習進捗や成績を詳細に追跡・分析できます。これにより、教育プログラムの効果を客観的に評価し、必要に応じて改善を加えることが可能となります。

人事コンサルタント／株式会社Workspace 代表取締役坂田 亮

LMSを導入することで、社員とスキルアップとの距離が近くなります。特に多忙な社員は日常業務に追われ自身のスキルと向き合う機会が少なく、気が付けば業務に追われ業務経験以外の具体的なスキルが身に付いていなかった、ということもしばしば。LMSなどを通じて学習を身近にすることで、内省とスキル習得の機会を提供します。こうした取り組みは社員の将来不安を軽減し、業務に没頭できる環境を作ることで、離職やパフォーマンス低下のリスクを減らすことができます。

企業がLMSを導入するメリット7つ

企業がLMSを導入すると、下記8つのメリットを得られます。本章では受講者側と管理者側のそれぞれの観点から、実務に役立つ具体的なベネフィットについて確認していきます。

受講者側のメリット

• 学習計画を立てやすくなる
• 教材や動画を利用して何度でも受講できる
• スピーディな学習を実現できる

受講者が学習計画を立てやすくなる

受講者はLMSからいつでも受講できるため、期限と自身の予定を考慮した学習計画が立てやすくなります。インターネット環境があれば移動中やスキマ時間などで受講できるため、時間の有効活用が可能です。また、教材の進捗率をリアルタイムで可視化することができるので、学力・スキル向上への長期的な道筋を立てることができるでしょう。

教材や動画を利用して何度でも受講できる

手元にある端末だけで教材や動画を確認できるので、苦手な点やわからなかった点をすぐに見返すことができます。紙媒体の教材を利用していた際は、疑問点を人に聞いて確認する必要がありましたが、端末内でほとんどの疑問点を解決することができ効率的な学習の実現が可能です。また、動画での学習により立体的なコンテンツや音声での学習も導入できるので、多角的に理解を深めることができます。

スピーディな学習の実現

LMS上で受けたテストは採点が自動で行われるので、結果をすぐに確認することができます。また、オンライン上でのコミュニケーション機能が付与されていることによって、担当者や講師とチャットで質疑応答ができ、掲示板では交流の場を生むことが可能です。リアルタイムのコミュニケーションによって、移動や場所の確保を必要とせずスピーディな学習を実現できます。

管理者側のメリット

• 一元管理できるため管理負担が軽減される
• 受講者の習熟度別にコンテンツを設定できる
• コンテンツの質を向上できる
• 教育の自動化が実現できる

一元管理できるため管理負担が軽減される

受講者の管理から教材の管理、進捗状況の管理、成績の管理までLMS上でできるため、管理負担を大幅に減らすことが可能です。進捗状況に遅れがある受講者に自動でアラートを出してくれる機能などを備えた製品も多くあるため、機能を活用することで管理業務を効率的に行えます。

受講者の習熟度別にコンテンツを設定できる

受講者が完了した教材やテスト、レポートなどを成績管理画面で確認することで、受講者一人一人の習熟度を把握することができます。そのため、習熟度に応じて次の教材を用意したり、講師が個別に指導をしたりすることで習熟度の差を低減させることが可能です。受講者のモチベーションを分析することもできるので、包括的に学習を支援することができるでしょう。

コンテンツの質を向上できる

LMSには成績の統計データを出し、分析を行える機能が備わっています。また、LMSで管理している教材のアップデートも柔軟に行えます。統計データやアンケートなどを確認して教材をアップデートすることで、教材の質が向上し、より効果的な教育を図れます。

教育の自動化が実現できる

クラウド版では一からシステムを構築せずに教育の自動化が実現でき、資料の準備代や会場を設営する時間など、管理者側の様々なコストを削減することが可能です。LMSを運用する中で、管理者は教材や動画をLMSに登録し、必要な受講者のみに通知を送信するだけで工程が完了します。過去の受講者リストや研修内容も参照できるので、年度や研修ごとの受講者を横断的に管理することができるでしょう。

人事コンサルタント／株式会社Workspace 代表取締役坂田 亮

現場の観点から言うとLMSを導入する最大のメリットは、一元管理によって管理コストが下がることで、人材育成の担当者が、人材育成戦略やコンテンツの検討など本来時間を割きたい企画業務に業務に注力できることにあります。従来の手作業による管理体制では講師との連携や受講管理などに忙殺されてしまうため、育成担当に負荷が掛かり、結果学習を運用するだけで精いっぱいという状況になりがちです。

LMSの活用場面・活用目的3選

LMSの機能やメリットだけでなく、具体的に企業がどうやって活用しているのかを知ると活用の幅が広がる可能性があります。本章では、LMSを導入した企業はどのように活用しているのか、活用例を紹介します。

• 社員の学習意欲向上
• 集合研修の簡略化
• 企業内大学の設立

社員の学習意欲向上

LMSは、社内教育の一環としてeラーニングを導入し、社員の学習意欲を向上させるための効果的なツールです。実際の事例では、LMSを活用して一斉テストを実施し、学習の進捗と成績をきちんと管理した結果、社員たちの学習意欲が高まり、期間内にほぼ全員が受講を完了する成功例があります。LMSを使うことで、学習プロセスを自分のペースで進めることができるため、従業員は自身のスキル向上やキャリア発展に対する意欲を持ちやすくなります。また、LMSの自動採点機能によって、管理者は手作業での評価作業から解放され、より重要な進捗や成績の管理に集中できるため、学習プログラムの運営がスムーズに行えます。

集合研修の簡略化

LMSの活用によって、集合研修の運営を効果的かつ効率的に簡略化することが可能です。LMSでは、集合研修に関する全てのプロセスをオンライン上で行うことができます。例えば、集合研修の案内や申し込み、受講者の管理、事前課題やアンケートの配信、そして後日の成果物提出などをLMS内で一元管理することができます。これにより、事前の手間や紙ベースでのプロセスが不要となり、研修運営に関わる手間と時間を大幅に削減することができます。集合研修の運営にかかる負担を軽減しながらも、効果的な研修プログラムを提供することができるため、企業の教育体制を向上させる手段となります。

企業内大学の設立

LMSは、企業内での継続的なスキル向上を支援するための企業内大学の設立にも活用されます。企業内大学とは、企業内で大学のように学位を授与するのではなく、従業員が自身のキャリアパスに合わせて学びを進める仕組みです。LMSを利用すれば、さまざまなコースやコンテンツを提供し、従業員が自分の学びたい分野を選択し、自己管理できる環境を実現できます。これにより、従業員は自己成長に対する意欲を高め、企業としても社員のスキル向上をサポートすることで、内部の人材の育成と定着を促進することができます。企業内大学を通じて、従業員の専門性を向上させ、組織全体の競争力を高める一助となります。

LMSの導入事例を紹介

では、実際にLMSを導入することで、具体的にどのような効果を得られるのでしょうか？ここでは、エスエイティーティー株式会社が提供する「学び～と」の導入事例を3つ紹介します。業種や会社の規模などもそれぞれ異なるので、自社の形態に近いものを参考に、自社への導入を検討していただければと思います。

CASE1.事業内容：ガス事業、従業員数：301-1000名

広島ガス株式会社様は、コロナ禍により集合形式の研修・教育開催が困難となった課題を、学び～との導入によって解消しました。会場手配や受講者の日程調整などの負担が大幅に軽減され、受講後のアンケートもシステム内で行い効率的に集計できるようになりました。学び～との操作性や画面レイアウトの視認性の良さが採用の決め手となり、負担の軽減とアンケートの効率化が実現しました。今後は教材の内容を更新しながら、部署の教育に活用していく予定です。

①学び～と導入前の課題

コロナ禍により集合形式での研修・教育開催が困難になり、会場手配や受講者の日程調整、受講後のアンケート集計などが負担となっていました。特に突発的な受講不可や個別対応は課題となり、業務の効率化と柔軟な対応が求められていました。

②学び～と採用の決め手

「学び～と」の導入に際して、教材作成の操作性と画面レイアウトの視認性が魅力的でした。直感的な操作や研修の休止機能、ユーザー登録数に応じたプラン変更など、柔軟かつ効果的な機能が決め手となりました。

③業務中によく使う学び～との機能

「学び～と」の主な機能は、会場手配や日程調整の負担軽減です。研修や教育の開催において、参加者の日程調整や受講確認などの作業がスムーズに行えるようになりました。また、受講後のアンケートもシステム内で実施し、アンケート集計の効率化を図りました。

CASE2.事業内容：自動車・自動車部品、従業員数：1001名以上

株式会社ホンダアクセス様は、コーポレートガバナンスに関する全体学習の理解度テストの課題を解決するため、学び～とを導入しました。従来の読み合わせでは理解度が高まりにくかったため、eラーニング化によって受講者数を増やし、テストの一斉実施が可能となりました。受講期間内に97.7％の社員が受講し、コーポレートガバナンス意識の向上を実現しました。

①学び～と導入前の課題

この事例では、社内教育の浸透度を向上させるために、読み合わせだけではなく理解度テストの導入が求められていました。また、テストの対象人数が多く、効率的な作成と採点が困難であるという課題もありました。

②学び～と採用の決め手

学び～との採用は、既に別のシステムを利用しており、そのシステムの利用実績が良好であったため、学び～との連携がスムーズに行えると判断されました。前のシステムとの親和性や信頼性が採用の決め手となりました。

③業務中によく使う学び～との機能

学び～との導入により、社内教育の一部をeラーニング化し、社員の意識の向上に貢献しました。特に対象人数の多いテストを一斉に実施できるようになったことで、テストの運営が効率化されました。また、学び～とのリマインド機能を活用し、理解度テストの受講率も高めることができました。

CASE3.事業内容：人事・労務、従業員数：20名

株式会社労務行政様は、長年のコンテンツ活用方法に悩んでいましたが、学び～との導入によりコンテンツをeラーニングで販売できるようになりました。親子サイト機能や専門知識に基づくアドバイスが採用の決め手であり、今後は教材の拡充や新規事業展開を予定しています。社内でも学び～とが導入され、自発的な学習の雰囲気が広がっています。

①学び～と導入前の課題

この事例では、長年にわたり蓄積された人事・人材マネジメントの情報を活用する方法が課題となっていました。具体的な活用方法が分からず、コンテンツの浸透度が低かったという課題が存在しました。

②学び～と採用の決め手

学び～との採用の決め手は、親子サイト機能の特徴でした。他社の製品と比較して、単独の子サイトを立ち上げることで、企業同士が受講者情報を把握しながら利用することができるという特徴を評価しています。また、豊富な専門知識に基づくアドバイスも採用の要因となりました。

③業務中によく使う学び～との機能

学び～とは、eラーニングビジネスの展開において活用されています。特に親子サイト機能を活用し、お客さまごとの利用条件に合わせた管理が容易に実現できます。さらに、PCだけでなくスマートフォンやタブレットにも対応しており、スキマ時間を活用して効率的に学習できる教材を提供しています。

LMSの導入事例11選|導入前の課題や導入後の効果を紹介

LMSを選ぶときに意識すべきポイント9つ

LMSを導入するときは、自社に最適な製品を選ぶことが重要です。本章では下記9つの観点から、自社に最適なLMSを選定するポイントを解説します。

• コンテンツは充実しているか
• 対象人数が自社に合っているか
• 操作性、視認性に優れているか
• 既存のコンテンツは使用可能か
• ライブ配信やオンデマンド配信が可能か
• 学習で使用するデバイスには対応しているか
• コミュニケーションは可能か
• 手厚いサポートがあるか
• 他システムとの連携は可能か

コンテンツは充実しているか

LMSには、標準またはオプションとして学習コンテンツが用意されている製品が多くあります。そのため、目的に応じたコンテンツがどれだけ用意されているかが比較の際に重要となるでしょう。教材の中には新人研修向けのものから、経営層をターゲットにしたものまで存在します。

また、テーマにおいても「ビジネスマナー」や「コンプライアンス強化」、「ITリテラシー」など幅広く用意されています。教材の作成よりも用意された教材を使って学習管理を行いたい場合は、オプションではなく標準で教材が用意されている製品を選ぶのがおすすめです。

対象人数が自社に合っているか

受講する人数によっても選定する製品は異なります。大人数が対象の製品を導入し、少人数でしか使わないとコストが負担になってしまったり、その逆でもトラブルが起きてしまったりする可能性があります。そのため、どのくらいの人数で受講するのかを事前に想定し、受講人数が多少増減することも考慮して、自社の対象人数に合った製品を選定しましょう。

操作性、視認性に優れているか

管理者にとっても受講者にとっても操作性や視認性に優れているかは重要なポイントです。
管理者側は、受講者の管理をする際に操作性や視認性が良いと確認がしやすいため、管理負担が軽減されます。

受講者側は、学習を始めようと思ったときに教材をすぐに開いて始められる環境があるだけで、モチベーションを維持しながら学習に取り組めます。一方で、操作性や視認性が悪いとモチベーションの低下につながり、学習を始めるまでのハードルが高くなってしまいます。

このことから、管理者と受講者の両者がストレスなく使えるような製品を選定することで、長期的な運用が可能となるでしょう。提供会社によっては無料トライアルが用意されている製品もあるため、導入前に操作性や視認性を確認しておくのがおすすめです。

既存のコンテンツは使用可能か

自社で既に使用しているコンテンツがある場合は、LMSでもそのコンテンツが使用できるかを確認しましょう。eラーニングの教材は「SCORM1.2」または「SCORM2004」という標準規格があり、これに準拠していることで教材などの移行が可能となります。また、既存コンテンツではなく、これからコンテンツを作成するという場合も将来的な移行に備えて標準規格に準拠している製品を選ぶとよいでしょう。

ライブ配信やオンデマンド配信が可能か

製品の中には講師によるライブ配信や、事前に録画した講義動画を配信する「オンデマンド配信」を行うための機能が備わっているものも存在します。動画やライブ配信による効果的な講義を展開していきたいと考えている場合は、製品選定の際に機能が備わっているかを確認しましょう。

学習で使用するデバイスに対応しているか

受講者が講義を受ける際に用いる端末についても、製品選定の前に必ず考えておきましょう。受講するデバイスはPC・タブレット・スマートフォンのどれかによってもプランの料金が変わってくる場合があります。利用シーンを考慮し、利用したいデバイスに対応した製品を選定しましょう。

コミュニケーションは可能か

講師と受講者または受講者同士でコミュニケーションを取るための機能が備わっている製品を選ぶのもおすすめです。コミュニケーション機能を活用することで、疑問の解消や受講者同士でのディベート、モチベーションの向上などが図れます。積極的にディベートへ参加しているかという点も評価に取り入れるなど、様々な活用方法があるため検討してみるとよいでしょう。

手厚いサポートがあるか

LMSの導入が初めてという場合や導入から運用までをスムーズに進められるか不安がある場合は、手厚いサポートがある提供会社の製品がおすすめです。導入から運用、管理、メンテナンスなどでトラブルが起きたら迅速な解決が必要となるため、サポートの手厚さを確認しておくとよいでしょう。

他システムとの連携は可能か

自社で他システムを導入している場合はLMSと連携できる可能性があります。評価を連動するために人事システムと連携したり、ライブ配信で講義をするためにWeb会議システムと連携したりするなど、他システムと連携することでLMSがさらに便利になるでしょう。

人事コンサルタント／株式会社Workspace 代表取締役坂田 亮

LMSの中にはeラーニングコンテンツが非常に充実したものが多く、その内容は多岐に及びます。選定時にはそれらが非常に魅力的に映るのですが、重要なのは誰に何を学んでほしいのかを予め明確にしておくことです。例えばマネジメント研修のためにLMSを活用するとして、具体的な企画がなく開始しようとすると、一般教養、財務知識、組織論、リーダーシップ、マーケティングなどその学習量が膨大になってしまいます。これでは多忙な社員たちの学習意欲を奪うことになり、結果としてスキルアップが実現できず形骸化を引き起こすことになります。