この導入事例のポイント
- メールや電話はお客様からレスポンスがない場合が多く、商談の機会を作ることが難しい
- 商談の段階から非常に手厚いサポートが入り、LINEデモアカウントの作成や、効果を最大化できる運用方法まで提案があり選定することに
- LINEを活用し顧客理解を深めていきたい
この導入事例のポイント
- 問い合わせに対応できる数が限られ、お客様とのコミュニケーションが十分に取れない
- コンシェルジュの担当者が親切で丁寧な対応、さらに手厚いサポートもあったため、迷いなく決める
- コールセンターからの報告メールをLINEでも送信することを実現していきたい
製品を導入することになった背景
ミカタ株式会社様は、不動産会社様向けに営業ノウハウやトレンドニュースを掲載する「不動産会社のミカタ」等のサイト運営や、電話やSMS、メールを活用して追客を行う「追客のミカタ」等の自社サービスを提供されています。ミカタ様は、不動産会社様とのコミュニケーションをより気軽に行いたいという思いから、LINEの活用を開始されました。導入前に企業が抱えていた課題
ミカタ株式会社様の不動産実務サポート事業部には、サービスCSに関して私一人で担当している状況がありました。そのため、サービスを利用しているお客様とのコミュニケーションが十分に取れず、お問い合わせ内容が重複している場合に、同じ回答を繰り返し行うことで多くの時間を費やしていました。特に、週初めには週末にたまったお問い合わせの対応だけで半日以上の時間がかかることもありました。導入前の課題に対する解決策
業務効率化を目指し、重複するお問い合わせに効率的に対応する方法を模索していたミカタ様は、不動産会社の担当者がスマートフォンで気軽にメッセージを確認できる「LINE」の導入を決定しました。しかし、LINEの運用に詳しい社員がいなかったため、kintoneとの連携やLINE運用サポートが充実している「KUZEN-LINK」を導入することとなりました。製品の導入により改善した業務
「KUZEN-LINK」の導入により、ミカタ様が運営するLINE公式アカウント「追客のミカタ」では、友だち追加時に不動産会社様からの情報を入力し、kintoneの情報と照らし合わせて認証を行うことができるようになりました。これにより、お客様が「よくあるお問い合わせ」をリッチメニューから自ら確認できるようになり、直接のお問い合わせが減少しました。また、これまでPCからしか閲覧できなかった「対応状況確認画面」もスマートフォンから確認できるようになり、業務効率化が実現されました。
この導入事例のポイント
- 運用効率を重視してLINEを活用したい
- KUZENでは開発要件など柔軟に要望に対応があり、想定よりもコストが抑えることができるため、お願いしようと決意
- ホールでの運用のしやすさを一番に追求したい
製品を導入することになった背景
合同会社DMM.comは、パチンコ・パチスロ関連の専用ポータルサイト「ぱちタウン」を運営しており、各ホールの新台情報や取材レポートなどの情報を提供しています。ユーザーにもっと身近にサービスを利用してもらうため、LINE公式アカウントと連携した「ぱちタウン@」を約3年前にリリースしました。しかし、自社で開発していたチャットボットのアップデートが難しく、市場にあるチャットボットの導入を検討し始めました。導入前に企業が抱えていた課題
合同会社DMM.comは、自社でチャットボットを開発していましたが、LINEのアップデートに合わせてチャットボットもアップデートするのが大変でした。また、全国のホールアカウントと連携している「ぱちタウン@」は、各ホールごとのニーズに応える必要があり、全国一括で機能をアップデートすることが求められていました。導入前の課題に対する解決策
合同会社DMM.comは、他社のチャットボットと比較し、開発期間やコストを考慮してKUZENを選択しました。KUZENは開発要件に柔軟に対応し、想定よりもコストを抑えることができました。また、各ホールごとのニーズに応えながら、全国一括で機能をアップデートすることが可能で、運用効率が良く低コストで導入できる点が魅力でした。製品の導入により改善した業務
「ぱちタウン@」の導入店舗数の目標は400店舗でしたが、KUZENの導入後、たった半年でその目標を達成しました。ホールからは、ポータルサイトの「ぱちタウン」の情報が自動で「ぱちタウン@」に反映される点や、各ホールごとに編集が可能な点が評価されました。ユーザーにとっても、ホールごとのアプリをダウンロードする手間がなく、LINEでホール情報を確認できる点が便利と感じられました。
この導入事例のポイント
- シェアオフィス会員のサービス利便性を向上させたいが、アプリ制作は開発・運用コストが大幅にかかる
- スマホ1つで完結、LINEの利用頻度が導入後4倍に
- 今後はLINEのプッシュ通知を効果的に活用したい
製品を導入することになった背景
三井不動産株式会社の『WORK STYLING』は法人向けの多拠点型サテライトオフィスとして提供されています。2020年12月現在、600社、15万人の会員にご利用いただいており、2021年1月には拠点数が100拠点に到達する予定でした。しかし、入館する際には会員限定のWebサイトを経由してQRコードを表示する必要があり、一定期間を経過すると再ログインが必要となるなどの課題がありました。アプリの制作も検討されましたが、開発・運用コストや契約企業によるダウンロード制限などの問題が浮上しました。導入前に企業が抱えていた課題
三井不動産株式会社は、会員にサテライトオフィスを便利にご利用いただくことを重要視していました。しかし、入館の際にWebサイトを経由してQRコードを表示する必要があり、再ログインの手間やアプリではないためのブックマーク登録の促進など、利用の継続に課題がありました。また、アプリの制作には開発・運用コストが大幅にかかることや、ダウンロード制限がある契約企業が多かったため、ユーザーの利便性を向上させる方法について悩んでいました。導入前の課題に対する解決策
三井不動産株式会社は、KUZENの担当者とのコンサルティングを通じて、LINEでの入館サービスの実現を検討しました。KUZENの提案により、「LINEでの入館サービスを実現し、ユーザビリティー向上とコストダウンを図る」という新しい試みにチャレンジすることとなりました。KUZENの特長として、導入スピード、サポート力、提案力が挙げられ、会員サイトとのAPI連携を柔軟に対応してくれました。製品の導入により改善した業務
KUZENの導入により、会員はLINEから会員QRコードを表示するだけで入館が可能となり、利便性が大幅に向上しました。導入後の数か月で、導入前の利用頻度が月1日から月4回以上に増加し、4倍の成果が得られました。また、LINE上での近い拠点の検索機能やお気に入り登録機能、複合機やWi-FiのID・パスワードの検索レスポンス機能など、多くの機能が搭載され、会員の利便性がさらに向上しました。
この導入事例のポイント
- コロナ禍の影響で、校舎で行っていたチラシ配布などの施策が難しくなり、SNSを活用した集客を行いたい
- 専任のカスタマーサクセス担当者がコンテンツの配信計画立案から運用まで手厚くサポートする提案に、迷いなく導入を決める
- LINEで生徒一人ひとりに最適な受講コースを診断し、入塾問い合わせに誘導
製品を導入することになった背景
個別指導塾テスティー株式会社様（以下、テスティー株式会社様）は、首都圏を中心に小中高生向けの個別指導塾「TESTEA」やオンライン個別指導「WEB個」を展開しています。テスティー株式会社様は、生徒募集の新しい手段としてLINE公式アカウントの運用を考えました。特に、コロナの影響で従来の校舎訪問やチラシ配布といった生徒募集施策が難しくなったことから、SNSを活用したオンラインでの生徒募集にシフトする必要が生じました。導入前に企業が抱えていた課題
テスティー株式会社様は、YouTubeやInstagramで学習に役立つコンテンツを配信していましたが、視聴者との接点を継続的に持つことが難しいと感じていました。また、コロナの影響で従来の生徒募集方法が難しくなり、新たな方法を模索していました。LINEは近年のコミュニケーションの主流となっており、友だちになった顧客との継続的なコミュニケーションが可能であるため、生徒募集に有効と考えられました。導入前の課題に対する解決策
テスティー株式会社様は、LINE公式アカウントの活用を検討し始めました。しかし、社内にLINE運用の専門家がいなかったため、外部のサポートが必要でした。この時、KUZEN-LINKの提案を受け、専任のカスタマーサクセス担当者がコンテンツの配信計画から運用までサポートするという点に魅力を感じ、KUZEN-LINKの導入を決定しました。製品の導入により改善した業務
テスティー株式会社様は、LINE公式アカウントを見込み顧客との接点の構築に活用しました。特に、webサイトを訪問したが問い合わせに至らなかった見込み顧客に対して、LINE上でのコミュニケーションを継続的に行い、入塾を本格的に検討するタイミングでの問い合わせを増やすことができました。また、アンケートを通じて生徒のニーズを把握し、最適な受講コースを案内するなど、より効果的なマーケティング活動を展開することができるようになりました。
この導入事例のポイント
- 契約ライバー様の契約形態・ジャンル等に応じて、きめ細やかな情報発信が必要だった
- 取り組みの意図を事前にリサーチいただいた上で、ご提案をして頂いたことが信頼につながる
- ライバー様個々のニーズにあった丁寧なサポートを提供していきたい
製品を導入することになった背景
17LIVE株式会社様は、ライブ配信アプリ「17LIVE」やライブコマースサービス「HandsUP」を提供しています。契約ライバー様がライブ配信に関する情報を手軽にキャッチアップするため、LINE公式アカウントの活用を検討し始めました。これまで、数万人以上の契約ライバー様へのお知らせはメールやアプリを通じて行われていましたが、重要な情報が見落とされることが多く、最適なコミュニケーションツールの必要性が高まっていました。導入前に企業が抱えていた課題
17LIVE株式会社様は、契約ライバー様が多岐にわたるため、一人ひとりのニーズに合わせた情報発信が求められていました。ライバー様の契約形態、配信ジャンル、レベルなどが多様であり、きめ細やかな情報提供が必要とされていました。また、メールやアプリを通じた情報発信では、開封率や閲覧率が低く、効果的なコミュニケーションが難しい状況でした。導入前の課題に対する解決策
17LIVE株式会社様は、ライバー様とのコミュニケーションを強化するため、使用頻度の高いLINEを活用することを決定しました。複雑なセグメント設定や、ステップ配信、アプリ内の行動履歴に基づく情報発信が必要であり、そのための拡張ツールの導入が考えられました。LINE公式アカウントの運用ノウハウが社内にほとんどなかった中、KUZENの提案が信頼を勝ち取り、具体的なイメージを持つことができたため、KUZENの導入を決定しました。製品の導入により改善した業務
KUZENの導入により、17LIVE株式会社様は、契約ライバー様とのコミュニケーションを大幅に向上させることができました。ライバー様の配信ジャンルやアプリ内の行動履歴に合わせた情報を効果的に配信することが可能となりました。具体的には、新機能のお知らせやキャンペーン、優待情報などを発信し、ライバー様のモチベーションを向上させることができました。また、新規ライバー様への情報提供も段階的に行い、高いコンバージョン率を実現しました。KUZENのサポートも非常に評価されており、社内での評価も高まっています。
この導入事例のポイント
- リターゲティング広告を行なっていたが、顧客と継続的な接点を持ち続けることに限界があった
- 新規顧客獲得、既存顧客管理の両面での充実した機能が決め手
- 今後は既存顧客とのコミュニケーションチャネルとしてもLINEを活用
製品を導入することになった背景
ビズメイツ株式会社様（以下、ビズメイツ様）は、ランゲージソリューション事業としてビジネス特化型オンライン英会話「Bizmates」を展開していました。新規顧客の獲得や見込み顧客との継続的なコミュニケーション施策としてLINE公式アカウントを活用することを決定しました。特に、YouTubeやTwitterでの英語学習コンテンツの配信を通じて、新たなユーザーとの継続的な接点を持つことを目指していました。導入前に企業が抱えていた課題
ビズメイツでは、webサイトやブログの訪問者に対してリターゲティング広告を実施していましたが、この方法では見込み顧客との継続的な接点を持つことが難しく、限界を感じていました。特に、見込み顧客とのコミュニケーションを継続的に取りながら、会員登録を促進する施策が求められていました。導入前の課題に対する解決策
ビズメイツ様は、新規顧客獲得と既存顧客管理の両面での機能が求められていました。多くのツールを検討した結果、新規顧客獲得と既存顧客管理の両面での充実した機能を持つ「KUZEN-LINK」を選定しました。LINE公式アカウントの活用を開始し、新規および既存の顧客に対して異なる施策を実施することを計画しました。製品の導入により改善した業務
LINE公式アカウントの導入後、ビズメイツ様は新規顧客・見込み顧客との継続的なコミュニケーションを強化しました。webサイトの離脱時やYouTubeチャンネルでのLINE公式アカウント登録の案内を通じて、友だち登録を促進しました。この結果、コミュニケーションの回数が大幅に増加し、LINE経由での会員登録件数も増加しました。また、LINEの高い開封率を活用して、新規顧客・見込み顧客との継続的な接点を確立することができました。
この導入事例のポイント
- 自社顧客層とLINEの親和性が高いと感じており、公式LINEの採用を検討していた
- チャットボットで問い合わせ対応ができコンテンツ配信ができる「COMAKI」を導入
- ツールを導入した結果、接点を持った登録ユーザーが2年間で100倍になった
製品を導入することになった背景
株式会社新興出版社 啓林館は、教育系の出版物・サービスの制作・販売を行う企業として知られています。特に「啓林館」ブランドは、関西圏の小中高の教科書として非常にメジャーであり、中学校の数学と理科、高校英語の教科書シェアは全国No.1の実績を持っています。しかし、書籍という商品の特性上、購入者様と直接つながる有効な仕組み・チャネルが存在しなかったため、2年前に書籍購入後のお客様とつながる窓口として公式LINEを開設することを決定しました。導入前に企業が抱えていた課題
株式会社新興出版社 啓林館は、書籍の購入者様との接点を増やすために、書籍にハガキを添付したり、QRコードを掲載してウェブアンケートを実施するなどの取り組みを行っていました。しかし、ハガキやウェブアンケートに回答してくれるお客様は全体の1％程度であり、購入者様との接点の増加は難しい状況でした。導入前の課題に対する解決策
購入者様との接点を増やすための新たな取り組みとして、公式LINEの導入を検討しました。公式LINEの導入の背景には、同社の顧客層とLINEの親和性が非常に高いという判断がありました。特に、小中学生の保護者、特にお母様がLINE利用率が高いという点を考慮し、公式LINEを導入することを決定しました。さらに、公式LINEには「COMAKI」というLINEビジネス用クラウドサービスを搭載し、ユーザーの問い合わせに対する自動応答や有益なコンテンツの配信などを実現しました。製品の導入により改善した業務
公式LINEの導入により、接点を持った登録ユーザー様が2年間で100倍に増加しました。特に、公式LINEの導入初期に実施したNintendo Switchのプレゼントキャンペーンは、登録ユーザー数の急増に大きく寄与しました。さらに、公式LINEを通じて、購入者様に有益な情報を提供することで、書店でもリピーターとして同社の書籍を選んで頂くことができるようになりました。公式LINEのブロック率は30日間で4％と非常に低く、これは商品の特性を考慮した場合、非常に優れた数値であると評価されています。
この導入事例のポイント
- 他レース場がLINEでマーケティング成果をあげており、活用できないかと思った
- 他システムとの連携ができ、自由度の高い企画を実現できる「KUZEN」を導入
- 導入の結果、24あるボートレース場で現在、「友だち」数がNo.1となった
