タレントマネジメントシステム比較21選｜法改正対応製品・選び方を紹介【2025年最新版】

人事データを散在管理から一元化し、配置・育成・評価をデータで回すには、最適なタレントマネジメントシステムの選定が不可欠です。本稿はタレントマネジメントシステムを比較するにあたって、導入目的・企業規模（運用体制）・ROIの3軸から候補を絞り込む方法を提示します。
さらに、タイプ別の代表製品と注意点、投資回収を示す計算式、導入後90日で定着させる実務ステップまでを一気通貫で整理しました。制度対応と事業成果の双方を見据え、読者が自社に最適な選択をできるようガイドします。

1. タレントマネジメントシステムとは？

タレントマネジメントシステム（TMS）は、従業員のスキル・キャリア・評価履歴などを一元管理し、配置・育成・評価をデータドリブンで最適化するクラウド型HRソリューションです。人事情報をExcelから解放し、戦略的人材配置を支える基盤として国内で急速に普及しています。

上場企業では2023年から「人的資本情報の開示」が義務化され、有価証券報告書で人材KPIを示す必要が生じました。TMSはレポートを自動出力できるため、法対応と投資家説明を同時に支援できる点が注目されています。

参照元：金融庁：「企業内容等の開示に関する内閣府令」等の改正案の公表について

人事コンサルタント／株式会社Workspace 代表取締役坂田 亮

タレントマネジメントシステムは非常に魅力的なツールである反面、導入目的が不明確であったり、運用設計が不十分だと、結局活用されないという失敗に繋がりやすいものです。経営陣や部門長とよく連携の上検討し、実際の運用イメージなどを明確にしたうえで、「とりあえず導入して、とりあえず使ってみる」から「このように使う」と具体的な運用を構築して導入するようにしましょう。

2.なぜ今タレントマネジメントシステムが必須なのか？

表が示すように、法規制強化と市場拡大が同時進行する一方で、導入途上の企業が多いことが現状です。したがって、自社に合ったタレントマネジメントシステムを比較・選定することが今こそ重要になります。

タレントマネジメントシステム（TMS）は人的資本経営の核心を担うツールへ進化し、製品選定の成否がレポート対応や費用回収に直結します。ここでは急速に高まる比較ニーズを、法規制・市場成長・導入率の三側面から整理します。

上場約4,000社では2023年3月期決算以降、有価証券報告書で人的資本情報の開示が義務化されました。*¹

とくに女性管理職比率・男女賃金格差・男性育休取得率などKPIの数値提出が必須となり、人事データを即時に出力できるTMSが実務要件になっています。

こうした法対応が後押しし、国内TMS市場は2025年の407億円から2026年には447億円へ約10％拡大する見通しです。*² タレントマネジメントは、世界市場でも2024年111億ドルが2029年には228億ドルへ到達する見込みで、グローバル競争も激化しています。 *³　しかし中小企業での導入は「取り組んでいる」企業が28.3％にとどまり、出遅れが顕著です。*⁴
この潮流のなかで、タレントマネジメントシステムのベンダーも増え選択肢が乱立しているため、「どの製品を使ったらいいかわからない」という状態に陥ってしまいがちです。

しかし、価格・機能・サポートの見極めを誤るとコスト超過や定着失敗のリスクが高まります。本記事をもとに、最適なタレントマネジメントシステムを見極めましょう。

*¹金融庁：「企業内容等の開示に関する内閣府令」等の改正案の公表について
*²株式会社 野村総合研究所：ITナビゲーター2021年版
*³MordorIntelligence：タレントマネジメント市場規模・シェア分析 – 成長動向と予測（2024年〜2029年）
*⁴株式会社ブルートーン：中小企業のタレントマネジメント認知度は8割。ただし、実際に取り組んでいるのは…

人事コンサルタント／株式会社Workspace 代表取締役坂田 亮

昨今の経営環境の中では、社内の人事異動や昇降格についても客観性・論理性のある理由が求められます。従来の管理方法（紙・エクセル）では個々人のスキルや経験、定性的な情報など膨大なデータを収集・管理し、さらにそれらを可視化するために膨大な労力がかかるため、専用のツールのニーズが高まっています。

3. タレントマネジメントシステムの選び方 3STEP

タレントマネジメントシステムを選ぶ際は、導入目的 → 企業規模・運用体制 → 投資回収（ROI）の順に絞り込むと失敗を防げます。

ステップ1 導入目的を特定する

まずは自社が解決したい課題を明確にします。目的別おすすめ製品・導入メリットは以下の通りです。

評価業務の効率化なら「評価ワークフロー自動化」が強い「HRBrain」や「あしたのクラウドHR」が候補です。人的資本レポートを自動生成したい場合は「カオナビ」や「タレントパレット」が開示用テンプレートとISO30414準拠項目を備えています。AI分析で適材適所を高速化したいなら「アッテル」や「Qraft」が行動・性格データをアルゴリズム解析します。

ステップ2 企業規模×運用リソースでタイプを判定する

運用リソースが限られる中小企業は、UIがシンプルで初期設定が少ないSaaS型が適しています。一方で人事・給与・勤怠を統合したい大企業はERP連携可能なHCMスイートを選ぶとデータ二重管理を防げます。

※表の目安単価はベンダーの公開料金をもとに算出しています。

運用担当者の工数を確保できるかが、SaaSとHCMの分岐点になります。

ステップ3 ROIを試算して稟議を通す

ROIは「年間削減工数＋離職抑止効果＋育成効率化」から算出します。例えば評価業務を紙・Excel運用からクラウドへ移行すると、月10時間×12カ月=120時間が削減できた事例があります*¹。人事部門スタッフの平均時給は約1,570円*²なので、労務コスト削減額は約19万円となります。
ただし評価遅延ペナルティ回避や管理職の生産性向上も加味すると、さらなるコストカットが期待できます。
*¹ SmartHR：120時間の工数が3分の1に。社外コンサルタントと二人三脚で挑んだ人事評価制度の再構築
*² Indeed：日本での人事部門スタッフの給与

ROI計算サンプル表

この例では初年度に約115万円の価値を生み、月額600円/人で従業員400名のSaaSを導入しても18カ月以内に投資を回収できます。
以上の手順で目的→規模→ROIを順に検証すれば、自社に最適なタレントマネジメントシステムを的確に比較・選定できます。

人事コンサルタント／株式会社Workspace 代表取締役坂田 亮

タレントマネジメントの活用で重要な要素は、「導入後に社内でどの程度活用して貰えるか」です。運用設計が曖昧なままでスタートすると、日常的にシステムを使うのは人事担当だけで、経営陣や部門長が利用するのは半年または1年に1度、ということもしばしば。費用に見合わない活用頻度とならないよう、「利用者にとって有用な情報」への距離が出来るだけ短くなるものを選ぶことをお勧めします。

4. タイプ別｜タレントマネジメントシステムおすすめ比較21選

タイプ別に21製品を並べ、初期費用・主要機能充実度・人的資本レポート機能の有無を◎○△で可視化しました。◎は優れている、○は標準、△は要問い合わせ・機能なしを示します。

中小・成長企業向け シンプルSaaS

初期設定が少なく月額課金も低価格なクラウド型は、IT予算や人員が限られる中小・成長企業に適しています。評価運用を紙やExcelから置き換えるだけで効果が出やすく、サポートが手厚いサービスを選ぶと定着率が高まります。
選ぶ際は①評価フローが自社制度と合うか、②従業員ID課金の最小ロット、③導入サポート範囲（CSV移行代行など）をチェックしてください。

AI/アナリティクス特化型

AIで人材データを分析し、ハイパフォーマーの行動特性や離職兆候を早期に可視化できます。採用・配置・育成を高速PDCAで回したい企業に向いています。
ポイントは①アルゴリズムの説明性（ブラックボックス回避）、②自社データ量への適合性、③モデル学習を伴う追加費用の有無です。

大企業向け 統合HCM/ERP連携

複数拠点・多様な人事制度を一元管理し、給与・勤怠・会計まで連動できる統合スイートです。大量データでもパフォーマンスが落ちにくく、監査証跡機能が強固です。
選定では①既存ERPとの双方向連携可否、②グローバル拠点対応、③カスタマイズと保守費用を確認しましょう。

無料で使えるタレントマネジメントシステム

無料で使えるタレントマネジメントシステムは3タイプあり、「完全無料で使えるタイプ」「人数上限付き（フリープランがあるタイプ）のタイプ」「無料トライアルがあるタイプ」があります。「完全無料」は「SmartBoarding 人材管理」、や「人数上限付き」は「Proflly」、「無料トライアル」は「タレントパレット」などがあります。

無料で使えるタレントマネジメントシステムの選び方や注意点をわかりやすく解説した記事はこちら↓

無料のタレントマネジメントシステム7選【__current_year__最新】｜選び方と注意点も解説

人事コンサルタント／株式会社Workspace 代表取締役坂田 亮

人事現場からの観点で言うと、近年のHRシステムは、多機能・多目的タイプが多くなってきている印象です。一見、魅力的に思える機能群ですが、実際の現場ではいわゆる「あったらいいな」である場合が多く、経営上、本当に必要な機能を明確にし、利用開始時点で取捨選択を行うことが重要です。

5. 導入成功企業の事例に学ぶ！効果を最大化する3つの活用術

システムを「導入して終わり」にせず、経営目標の達成に繋げている企業は、データをどのように活用しているのでしょうか。ここでは、3社の成功事例から、タレントマネジメントの効果を最大化する具体的な活用術を学びます。

【事例1】評価業務の工数“3日→半日以下”を実現。コメント必須化で面談の質も向上

• 導入製品：人事評価ナビゲーター
• 企業名：ネッツトヨタ愛媛株式会社
• 業種：卸売・小売
• 従業員数：301名～1,000名

この事例の課題

「ネッツトヨタ愛媛株式会社」は、紙＋Excelで集めた評価を人事担当者が一人で転記・集計しており、集計に3日、人事異動対応や計算式ズレによるミス・属人化リスクがありました。

システム導入の決め手

必要な機能に絞れている点、評価項目に最も合致しておりコストパフォーマンスが高い点が大きな決め手となり、「人事評価ナビゲーター」を導入しました。

システム導入の効果

「人事評価ナビゲーター」導入により評価フローを一元化し、店舗別の進捗を可視化、さらに各評価段階でのコメント入力を必須化しました。
結果、集計は「3日 → 半日以下」へ大幅短縮、履歴が残ることで面談の説得力・すり合わせの質が向上し、評価の透明性も高まりました。

事例リンク：https://hyoka-navi.nkgr.co.jp/case/netz-ehime/

【事例2】スキルマップを構築し、社員データを一元化・可視化。現場マネージャーが使える分析基盤で“戦略的人材育成”を推進。

• 導入製品：タレントパレット
• 企業名：株式会社インターネットイニシアティブ
• 業種：IT・情報通信
• 従業員数：301名～1,000名

この事例の課題

事業がビジネスユニット/テクノロジーユニットの二軸で構成され、全社共通のスキル体系や評価制度の整備に限界を感じていました。マネージャーの役割もサイロ化し、会社全体の目線を失い育成に弊害が生じていました。

システム導入の決め手

豊富な分析機能、他システムとのデータ連携（クラウドでも連携しやすい）、新機能の開発スピードを評価し採用しました。スキルマップ自体のリニューアルと、可視化結果を施策に繋げられる運用を重視。スキル定義はIPA iコンピテンシーディクショナリをベースに自社要件を反映しました。

システム導入の効果

人事・勤怠・適性検査や技術テストの結果などをタレントパレットへ連携・一元化しました。個人～組織までレーダーチャートや分布図でスキル可視化し、上司は部門横断の傾向把握が可能になりました。
社員データの統合・履歴管理と柔軟なグラフ化により、育成・配置の判断の精度向上、事業計画に紐づく必要人材の見立て～採用・育成計画まで一体で進められる体制を構築しました。

事例リンク：https://www.pa-consul.co.jp/talentpalette/case/details/iij.html

【事例3】パルスサーベイで“組織の健康診断”を定期運用。要対応者の抽出と面談設計を効率化し、離職予兆への先手対応を実現

• 導入製品：カオナビ
• 企業名：SGグループ株式会社
• 業種：人材サービス
• 従業員数：301名～1,000名

この事例の課題

全国拠点・中途比率の高さゆえに、入社後のコンディション把握と早期離職対策が難しいことが課題でした。人事面談（「ざっそうタイム」）は有効だった一方で、担当者リソースが逼迫し、継続運用に限界がありました。

システム導入の決め手

カオナビのパルスサーベイ機能で、体調・職場環境・業務状態などを短期高頻度で計測し、面談希望の有無やスコア条件（例：平均◯点以下）での要対応者の絞り込みが可能であることが決め手になりました。また、推移グラフで変化点を捉え、対象者情報の事前収集まで一気通貫で回せる点を評価しました。

システム導入の効果

毎月のパルスサーベイを全従業員へ拡大し、スポットではなく“スコアの推移”で離職兆候を把握できるようになり、変化が出た人には優先度高くフォロー面談を設定できる体制になりました。
また、要対応者の自動抽出により、本当に必要な面談に人的リソースを集中できるようになり、面談前にサーベイ結果を基に先回りして情報収集でき、会話の質が高まりました。

事例リンク：https://www.kaonavi.jp/showcase/sgg/