電子カルテ比較45選をタイプ別に解説｜診療情報を一元化し業務を効率化【2025年最新・比較表】

電子カルテは、患者の診療記録を電子化し、医療機関内外で効率的に情報を共有できるシステムです。厚生労働省調査によると、一般病院の普及率は57.2%、大規模病院では9割を超えるなど、導入は年々進んでいます。高齢化による患者数の増加、医療機関間の連携強化、人手不足対策などの課題解決にも寄与することから、今後も需要は拡大する見込みです。本記事では、最新45製品の比較、規模別・診療科別のおすすめ、無料トライアルや補助金活用方法、導入の注意点まで網羅し、最適な電子カルテ選びをサポートします。

1. 電子カルテとは？

電子カルテとは、患者の診療記録を電子的に管理するシステムのことです。診療内容や投薬歴、検査結果などがデータベース化され、病院内の医師や看護師など関係者が必要な時に閲覧できます。従来の紙のカルテよりも情報の共有や整理が容易になり、医療ミスを防ぐことができます。また、カルテの紛失や紙の状態が悪くなるといった問題も解決されて、カルテの質の向上につながります。

2. なぜ電子カルテが注目されているのか？

電子カルテが注目されている理由について以下の4つの視点から解説します。

1. 電子カルテの普及率は上昇傾向にある
2. 政府が推進している
3. 医療機関の連携強化につながる
4. 医療関係従事者の減少による人手不足の対策になる

1. 電子カルテの普及率は上昇傾向にある

電子カルテのシェアや普及率については、医療現場のデジタル化の進展に伴い、年々拡大している傾向にあります。厚生労働省によると、2020年度時点で、医療機関における電子カルテの普及率は一般病院で57.2%、一般診療所においては49.9%となっています(図1)。病床規模別の普及率では、400床以上は91.2%、200~399床は74.8%、200床未満が48.8%となっています(図2)。また、電子カルテのシェアについてもシステム提供会社ごとに異なりますが、複数の大手システム会社とベンチャー企業が存在し、競争が激化している状況です。今後も、デジタル化の進展に伴い、電子カルテの普及率は拡大していくことが予想されます。

2. 政府が推進している

政府は「医療DX」を中核政策に位置づけ、電子カルテの導入・活用を強力に後押ししています。具体的には、導入費用を抑えるための補助制度や診療報酬上の評価、ベンダー間連携を促す標準化指針を整備しています。さらに、マイナ保険証・電子処方箋・健診情報との連携基盤を整え、地域医療連携や在宅医療、災害時の情報共有までを想定した全国的なデータ連携の土台づくりを進めています。これにより、医療の質・安全性の向上と業務効率化を同時に実現できる環境が整いつつあるため、電子カルテへの関心が高まっています。

3. 医療機関の連携強化につながる

病気になったとき、まずはかかりつけ医に相談するのが一般的です。しかし、症状が重い場合は、より大きな病院での診断が必要になることがあります。このとき、初診の場合はかかりつけ医からの紹介状が求められることが多く、大きな病院に行く際には費用がかかることがあります。今でも、紹介状を紙で書いて郵送したり、患者が持参したりするアナログな方法が主流です。

地域によっては医療機関のデジタル化が進んでおらず、こうした医療機関同士の非効率による連携不足が続くと、患者の治療に何らかの支障をきたす事も考えられます。しかし、電子カルテを使えば、こうしたアナログの手続きを省くことができ、緊急時にも素早く対応可能です。また、医師の負担も大幅に軽減されます。

4. 医療関係従事者の減少による人手不足の対策になる

医療現場では人手不足問題も深刻とされています。医療関係者の時間外労働が増えるといった、医師及び医療スタッフの不足により派生するトラブルは地域医療の崩壊を招く恐れもあります。そのため、医師の負担を減らしつつ、すべての関係者が満足できるような医療体制を整える必要があるでしょう。人手不足を解決するために、人員を必要とする作業をデジタルの力で効率化し、職場環境を整えるシステムを一刻も早く構築すべきです。

MICTコンサルティング株式会社/代表取締役大西　大輔

少子高齢化が急速に進む我が国において、今後患者増（要介護者、認知症患者の増加）が見込まれる一方で、生産年齢人口の減少により人手不足が深刻な問題となっています。そのような状況の中、デジタルの力で効率化を進めたい政府にとって、電子カルテは中核となるシステムです。政府の「医療DXの推進に関する工程表（2023年6月2日策定）」においても、「遅くとも2030年には概ねすべての医療機関において必要な患者の医療情報を共有するための電子カルテの導入を目指す」としています。

3. 電子カルテを導入するメリット

電子カルテを導入することで以下の5つのメリットが得られます。本章では、電子カルテのメリットについて具体的に解説します。

1. 情報共有や連携が容易になる
2. 紙のカルテに比べて情報管理が容易になる
3. 診療情報の正確性が向上され、医療ミスの防止につながる
4. 診療効率の向上が期待できる
5. 患者の利便性が向上する

1. 情報共有や連携が容易になる

電子カルテを導入することで、医療機関内で複数の医療従事者が共同で患者の情報を参照できるようになります。これにより、診療の効率化や医療ミスの防止につながります。また、診療情報提供書（紹介状）など書類もデジタル化され、地域での医療連携もスムーズに効率化されます。

2. 紙のカルテに比べて情報管理が容易になる

紙のカルテは、物理的な管理スペースが必要であり、それを探索するだけでも、多くの非効率が生まれていました。アナログな管理は、管理に手間がかかるだけでなく、ヒューマンエラーによるミスも発生しやすいものでした。しかし、電子カルテでは情報の取得や管理が容易になるため、管理コストやヒューマンエラーのリスクを大幅に軽減することができます。

3. 診療情報の正確性が向上され、医療ミスの防止につながる

電子カルテは、紙のカルテに比べて情報量も多く、リアルタイムに情報共有を図ることができ、医療従事者はより正確な情報をもとに診療を行うことが可能になります。

例えば、医師や看護師が手書きでカルテを記入する場合、文字の読み間違いや書き漏れ、書き間違いが発生する可能性がありますが、電子カルテを利用することで情報の正確性を高めることができます。また、薬剤の重複投与や相互禁忌、アレルギーなどを事前にチェックすることができ、医療ミスの防止につながります。

4. 診療効率の向上が期待できる

電子カルテは、複数の部署間での情報共有がリアルタイムに行えるようになるため、情報共有や情報検索が迅速に行うことが可能となり、診療に要する時間や手間が減少することで、診療効率の向上や患者の滞在時間の削減が期待できます。

5. 患者の利便性が向上する

電子カルテによって、患者の利便性が向上するというメリットがあります。例えば、患者は自身のカルテ情報を病院に持参する必要がなくなります。

いまはできませんが、将来的には政府が進めている全国医療情報プラットフォームが実現すれば過去の診療履歴や検査結果が共有されます。これらの利点により、患者のストレスや不安を軽減し、より質の高い医療サービスが提供されることが期待されています。

MICTコンサルティング株式会社/代表取締役大西　大輔

これまで医療現場では、病院内の部門連携や医療機関同士の連携について、紙情報での情報共有が進められてきました。そこには多くの非効率が存在しており、電子カルテの導入によって改善が図れるのではないかと考えられてきました。電子カルテ導入の最大のメリットは、これまでの運用フローがアナログ（紙カルテ）からデジタル（電子カルテ）に変更されることで、リアルタイムに情報共有が行われ、医療現場において業務効率化が進むこととなります。

4. 電子カルテの選定ポイント

電子カルテの導入を失敗しないためには、選定ポイントについて確認することが大切です。本章では、電子カルテを選ぶ際のポイントについて解説します。

1. 必要な機能や要件を明確にする
2. 利用する医療機関の規模や種類に合わせたシステムを選ぶ
3. 使いやすさや導入後のサポート体制も考慮する
4. セキュリティ対策が適切かどうか確認する
5. 全体的な費用対効果を考慮する
6. 対応しているデバイスを考慮する
7. システムとの連携を確認する

1. 必要な機能や要件を明確にする

電子カルテを導入する際は、自分たちが必要とする機能や要件を明確にすることが重要です。たとえば、医療機関の規模や診療科目によって必要な機能が異なる場合があります。また、入院の有無、在宅の有無、自由診療の割合なども医療機関によっては異なる要件があるため、しっかりと検討して選びましょう。

2. 利用する医療機関の規模や種類に合わせたシステムを選ぶ

小規模のクリニックであれば、簡易的な機能を備えたシステムで十分な場合もありますが、大規模な病院であれば複数の医療スタッフが同時に使用できるシステムが必要です。また、導入後のシステム拡張やカスタマイズも考慮して、将来的な規模拡大にも対応できるシステムを選ぶことも重要です。

3. 使いやすさや導入後のサポート体制も考慮する

UI・UXデザインによってはシステムが使いにくくなり、二重入力や紙の書類が必要であったりとスタッフの業務効率が低下してしまいます。また、導入後のトラブルや不具合に対するサポート体制がしっかりとしているかどうかも重要です。導入の際には、システムの使いやすさと万が一の場合に迅速かつ正確に対応できるサポート体制が整っているか確認しましょう。試用やデモを行い、使い勝手や問題点を確認することも大切です。

4. セキュリティ対策が適切かどうか確認する

電子カルテには患者の個人情報が含まれており、不正アクセスや情報漏えいなどのリスクがあるため、セキュリティ対策は万全である必要があります。選ぶ際には、セキュリティに関する技術的な情報や方針を確認し、運用面でも情報の管理やアクセス権限の設定などが適切に行えるかをチェックする必要があります。

5. 全体的な費用対効果を考慮する

電子カルテシステムを導入するには初期費用とランニングコストが必要です。製品によっては、定期的なメンテナンスやアップデートを必要としてランニングコストが高くなってしまうこともあれば、自動的なアップデートやAIの活用でランニングコストや追加費用を抑えられるものもあります。

また、選ぶ際には全体的なコスト対効果を考慮する必要があります。ただし、コストが低いだけでなく、適切な機能やサポート体制が整っているものを選ぶことで、適切な医療を提供するための効果的なツールとなります。長期的な視野での導入を見据え、将来のアップデートやカスタマイズの可能性も検討することで、より効率的で有用なシステムを導入することができます。

6. 対応しているデバイスを考慮する

PCのみでしか利用できない製品もありますが、訪問診療やチームの連携が必要になる場合はタブレット端末やスマートフォンでもシステムが利用できる製品をおすすめします。また、タブレット端末に対応した電子カルテであれば、タッチペンや指で簡単にシューマや手書きによる記録が可能できます。

7. システムとの連携を確認する

厚生労働省により様々な科目や業務に標準として基準が設けられていて、自分たちの必要としている業務と標準化されたシステムの連携があれば適する製品かどうか見極めることが可能です。

MICTコンサルティング株式会社/代表取締役大西　大輔

電子カルテの選定において優先されるのは、「コスト」や「使いやすさ（操作性）」「システム間連携」ですが、一方で、「セキュリティ対策」や「サポート体制」なども導入後の安定運用を考えるとしっかり確認して欲しいポイントとなります。さらに、将来的には、電子カルテの選定において、AI（Artificial Intelligence）の活用も重要になってきますので、併せて確認すると良いでしょう。

5. 【厳選】現在最もおすすめの電子カルテ3選

上記の比較表で挙げた中でも、編集部が特におすすめしたい電子カルテ4選を紹介します。これらのシステムは一般企業でも対応可能であり、多くの企業での導入実績がある電子カルテです。電子カルテに欠かせないあらゆる機能を兼ね備えているため、安心して導入を検討することができるでしょう。

1. B4A(ビーフォーエー)

株式会社B4AのB4A(ビーフォーエー)は自由診療クリニックのDX・あらゆる業務の一元管理を実現するクラウドツールです。美容外科、美容皮膚、AGA、審美歯科等の自由診療クリニックの開業、運営に必要な予約・シフト・電子カルテ・決済までを一括で提供、管理できます。また予約、電子カルテ、請求情報を一元管理しているため、顧客に最適なサービスの提供や、攻めのマーケティング施策に活用できます。

• 完全自動の「リアルタイム予約」機能で、予約枠を最大化
• 予約から決済まで、スムーズな顧客体験で満足度向上

業務効率化によるコスト削減とスタッフモチベーション向上を両立

B4Aは、日頃ツールを利用している看護師やカウンセラー、医師の方の声を反映し、機能の改善を随時行っています。意見が反映される仕組みがあることで、業務の効率化だけでなく、現場スタッフのモチベーション向上にもつながります。

予約・シフト・電子カルテ・決済までを一括管理

美容外科、美容皮膚、AGA、審美歯科等の自由診療クリニックの開業、運営に必要な機能を一括で提供、管理できます。また、一元管理しているため顧客に最適なサービスの提供や、攻めのマーケティング施策に活用できます。

B4Aの料金、予約～決済まで業務効率化する手順を解説｜自由診療向け電子カルテで導入院数 No.1【__current_year__年最新版】

2. Medicom-HRf Hybrid Cloud

ウィーメックス株式会社のMedicom-HRf Hybrid Cloudは、従来製品の持つ操作性の高さや快適な入力スピードを保ちながら、オンライン資格確認や電子処方箋など医療DXへの取り組みに迅速かつ柔軟に対応でき、クラウド技術を応用したロケーションフリー及びデバイスフリーを実現したハイエンドモデルの電子カルテです。タブレット等を活用したデバイスフリーのカルテ閲覧や撮影画像の取り込み機能を持ち合わせ、また、ノートパソコンを活用したMedicom-HRシリーズの豊富な機能をロケーションフリーで利用できるフルリモートサービス機能を有した製品です。さらに、高いカスタマイズ性、及び他社サービスとのAPI連携も可能となり、医療従事者の多様な働き方をさらに支援します。

• はじめてでも直観的に理解しすぐに使いこなせるUX/UIデザイン
• 各種機器からのデータを電子カルテへシームレスに連携
• デバイス＆ロケーションフリーで、院外でもカルテ利用が可能に！

直観的な操作でスピード入力

使いやすい操作性とわかりやすいインターフェースにより、必要な情報を直感的に見つけることができます。これによって業務の効率化を図ることができます。

各種機器からのデータを電子カルテへシームレスに連携

予約や受付、検査など、様々な機器との連携が求められる電子カルテ。Medicom-HRf Hybrid Cloudは、約170社の機器と連携することができ、クリニックごとに合わせた運用が実現可能です。

デバイス＆ロケーションフリーによって、どこでもカルテが利用できる

ノートPC、タブレット、および将来的にはスマートフォンにも対応予定です。カルテを瞬時に起動し、必要な情報をどこにいてもすぐに閲覧できます。診察室、検査室、処置室、自宅、訪問先など、利用者は自分の好きな時間とデバイスでサービスを利用できます。

3. homis

homisは、在宅医療に特化したクラウド型電子カルテで、医療法人の医師チームと共同で開発されました。全国150のクリニックで利用され、24時間体制で約30,000名の患者をサポートしています。このカルテは、医師の実務経験に基づいて設計され、在宅医にとっての使いやすさを重視しています。

homisは日本医師会ORCA管理機構が提供する「日医標準レセプトソフトORCA」と連携し、診療から会計までワン・ストップ・サービスを提供しています。この連携により、カルテ入力や請求業務が圧倒的に効率化され、多職種連携がシームレスに実現されます。患者さんの安心感と診療満足度の向上に寄与しています。

特に注目すべきは、インターネットに接続されたパソコンやタブレットから患者さんの情報や訪問記録、処方箋などを容易に入力・閲覧・管理できる点です。これにより在宅医は効率的かつ使いやすく業務を進めることができます。さらに、介護保険の算定が可能であり、医療と介護の算定・保険請求もワンストップで行えるため、総合的なサポートが提供されています。

• 常時30,000人の安心の実績在宅患者さんを見守る中・大クリニックも多数利用
• カルテ記入のストレスから開放 入力作業を最小化に取り組んでいます
• 複数カルテ編集の煩わしさを解消 カルテの同時起動機能を実装しています
• 文書作成の質向上と手間を削減 カルテ引用で機能で文書作成時間を大幅削減できます
• 介護算定・患者請求のスマート化 医療と介護の算定・保険請求をまとめて行えます

常時30,000人の安心の実績在宅患者さんを見守る中・大クリニックも多数利用

homisは、日本全国の在宅医療機関のうち、150以上のクリニックでご利用されており、常時30,000名以上の患者さんを24時間見守っています。そのうち、100名以上の在宅患者を抱えるクリニックが65%と、中・大規模のクリニックでの導入実績があります。

カルテ記入のストレスから開放 入力作業を最小化に取り組んでいます

カルテはシンプルな構成になっているので、操作も簡単です。カルテを事前準備することで、定期処方や次回の検査内容を備忘録として確認でき、当日の診療をスムーズに開始できます。処方内容も過去のカルテを引用して作成できるなど入力作業の最小化を実現しています。

複数カルテ編集の煩わしさを解消 カルテの同時起動機能を実装しています

診療だけではなく、施設看護師との申し送りなど、異なるタイミングで同一患者さんのカルテを編集することがある施設集団診療。homisでは複数の患者さんのカルテを同時に開き、編集できるので、患者さんのカルテ画面を開閉するという煩わしい作業を解消することができます。

文書作成の質向上と手間を削減 カルテ引用で機能で文書作成時間を大幅削減できます

在宅医療では、診療情報提供書、居宅療養管理指導書、訪看指示書など毎月大量に書類を発行するため、書類作成は医師にとって大きな負担です。homisでは、書類作成をカルテの内容から自動引用することができます。これにより、充実した書類内容と、文書作成時間の大幅削減を両立しました。

介護算定・患者請求のスマート化 医療と介護の算定・保険請求をまとめて行えます

homisは介護保険用のレセコンを搭載しているため、介護算定ソフトの導入が不要です。そのため、医療と介護の患者負担分の請求・領収書、診療明細書の発行や、請求・入金管理もできます。そのほかにも、バックオフィス業務を支援する多彩な機能により、事務スタッフに集中しがちな業務負担を軽減します。