この導入事例のポイント
- 兼務が多い、中・小規模プロジェクトのプロジェクトマネジメントに問題があった
- WBSやマイルストーン等を組織で標準化することができる同社のツールを導入
- WBSなどを組織で標準化し、均一なプロジェクトマネジメントを行えるようになった
この導入事例のポイント
- データがバラバラに存在していた為、工数予実などの把握に時間がかかっていた
- データの参照だけでなくデータ抽出や加工も出来る点を評価し、「OBPM」を導入
- 「計画通りにリリースする」、「予定通りの工数で開発する」ための仕組み作りができた
製品を導入することになった背景
介護・福祉向けや医療向けシステムをパッケージシステムとして提供している株式会社ワイズマン様は、法改正対応を中心とした開発が集中する毎年3月前後を迎える中で、現状把握におけるタイムラグや社内4システムの老朽化問題などが課題として浮上していました。これらの課題を解決するための新しいプロジェクト管理システムの導入が求められていました。導入前に企業が抱えていた課題
株式会社ワイズマン様は、社内4システムとBIツールを使用していましたが、これらのシステムはデータがバラバラに存在し、データ集計に時間と手間がかかっていました。また、データの現状把握に1日待たなければならない状態で、法改正が多い介護・福祉・医療業界において、タイムラグが大きな課題となっていました。導入前の課題に対する解決策
情報システム部部長は、Web検索を通じてOBPMを発見し、その統合型の特性に注目しました。OBPMは工数原価、進捗、品質、要員管理を統合的に管理できる点や、リアルタイムでのデータ参照が可能な点が評価され、これにより自社開発の必要がなくなると判断され、OBPMの導入が決定されました。製品の導入により改善した業務
OBPMの導入により、プロジェクトの進捗状況を課長やリーダーが共有できるようになりました。また、メンバーのアサイン状況を俯瞰できるようになったことで、負荷や空き状況の把握が容易になりました。さらに、プロジェクトの健康状態を正確に捉えることができるようになり、組織全体が「どうすれば時間を効率的に使えるか」と考える文化が育まれるようになりました。この導入事例のポイント
- 各プロジェクトの集計を属人的に行っており、手法が確立されていない状況だった
- 属人化を解消するために、プロジェクト管理の手法を統一すべく「OBPM」を導入
- やり方と文化が違っていた2社間で、同じプロジェクト管理ができるようになった
製品を導入することになった背景
株式会社ユニリタは、合併を経て一層の成長を遂げる中で、異なる企業文化とプロジェクト管理手法の統一が必要となりました。特に、工数集計とプロジェクト管理の方法が異なる2社の統合は、経営資源の最適化と効率的なプロジェクト遂行のための重要な課題でした。これらの課題を解決するために、ユニリタは市場で評価の高いプロジェクト管理ツールを導入することを決定しました。導入前に企業が抱えていた課題
合併以前、株式会社ユニリタはプロジェクト管理と工数集計の方法に大きな違いがあり、統一されたシステムや手法が存在しませんでした。プロジェクトの進捗状況や採算性の管理は各担当者に依存しており、情報の透明性や精度に欠けていました。これにより、プロジェクトの遅延や赤字が発生し、その検知や対策が遅れるという問題が生じていました。導入前の課題に対する解決策
株式会社ユニリタは、統一されたプロジェクト管理手法の確立と効率的な工数管理のために、OBPM Neoの導入を決定しました。このツールは、プロジェクトの進捗とコストをリアルタイムで把握できる機能を備えており、問題の早期発見と迅速な対策が可能です。また、工数管理や原価管理を中心に、プロジェクト管理機能を統合することができ、企業全体の生産性向上に寄与します。製品の導入により改善した業務
OBPM Neoの導入により、株式会社ユニリタはプロジェクトの問題を迅速に検知し、適切な対策を講じることが可能になりました。具体的には、進捗遅延率とコスト超過率を基に問題プロジェクトを特定し、組織全体での対応を促進しています。また、日々の工数入力や進捗率入力の定着により、プロジェクト管理の精度が向上し、企業全体の意識改革が進んでいます。さらに、分析レポートの迅速な作成も可能となり、経営層や現場の意思決定に資する重要な情報を提供しています。この導入事例のポイント
- 報告に使われる資料が整っていない為、プロジェクト状況が把握しづらい状態だった
- PMBOKに準拠しており、社員に受け入れられやすい、「OBPM Neo」を導入
- 以前は気付けなかったことが気づけるようになり、プロジェクトの見える化を実現できた
製品を導入することになった背景
名古屋鉄道グループのIT事業会社として、IT全領域をワンストップソリューションで提供する株式会社メイテツコムは、プロジェクトマネジメントのツール導入の背景やその効果について取り組みを始めました。数年前に大規模プロジェクトの遅延や赤字化の事案が発生し、全社的にプロジェクトに関係する情報を数値化して把握できるツールの導入を検討し始めました。導入前に企業が抱えていた課題
社内にはプロジェクトマネジメント標準を定めていましたが、各プロジェクトでの管理方法が異なっていました。そのため、QCDの状況を客観的に把握することができず、正確なプロジェクトの状況を知ることが難しかったです。特にコストに関しては、月次報告となるため遅れた情報しか得られず、リアルタイムでの状況確認が困難でした。導入前の課題に対する解決策
株式会社メイテツコムは、OBPMの提案を受け、社内標準と同様にPMBOKに準拠しているこのツールを導入することを決定しました。OBPMはプロジェクトマネジメントで必要な機能が網羅されており、品質管理のチェックや生産性向上が期待できると感じました。また、収益認識基準にも標準で対応している点も導入の決め手となりました。製品の導入により改善した業務
OBPMの導入により、一定規模以上のプロジェクトの管理が定着し、問題の兆候の早期検知が可能となりました。OBPMのアラート機能を活用することで、小規模プロジェクトも含めて報告が漏れることなく行われるようになりました。品質保証室での管理工数は、導入前と比べておおよそ半分になり、プロジェクトの見える化が実現しました。この導入事例のポイント
- 海外拠点や協力会社が関わる大きなプロジェクトのプロジェクト管理に課題に感じていた
- 「PMBOK」に準拠している点を高く評価し、「OBPM Neo」を導入
- 導入の結果、担当者ごとに異なるプロジェクト管理手法を標準化することができた
製品を導入することになった背景
村田機械株式会社では、担当者ごとに異なるプロジェクト管理手法の標準化、海外拠点の大規模プロジェクトでの統合管理の必要性が高まっていました。特に、「PMBOK」に準拠した管理手法の導入や、プロジェクト管理状況のリアルタイム把握、視覚的に分かりやすいシステムの導入が求められていました。これらの要望に応える形で、「OBPM Neo」が推薦され、その機能性と国際標準への準拠が決め手となり、導入が決定しました。導入前に企業が抱えていた課題
村田機械株式会社では、国内案件の進捗管理は各基幹システムで行われていましたが、海外の大規模プロジェクトでは管理が行き届かないケースがありました。プロジェクトマネージャーごとに異なる管理手法、Excelなどの個人持ちのツールでバラバラになっている管理情報の統一が必要でした。また、プロジェクト管理状況をリアルタイムで把握し、視覚的に分かりやすいシステムを導入する必要がありました。導入前の課題に対する解決策
これらの課題を解決するため、「OBPM Neo」が選ばれました。国際的なプロジェクト管理の指標である「PMBOK」に準拠しており、プロジェクト全体を統合した管理が可能であることが大きなポイントでした。導入にあたっては、初期マスタ設定や運用ルール、機能レクチャーなどの導入支援を受け、約半年での導入が完了しました。製品の導入により改善した業務
「OBPM Neo」の導入により、ガントチャートでの工程毎の担当やスケジュール、進捗の把握・共有が可能になりました。課題管理機能を用いて、プロジェクトの課題を一元管理し、情報共有と担当割り振り、対応完了のチェックを行うことができるようになりました。また、プロジェクト管理手法の標準化、進捗・プロジェクト情報の共有が可能になったことは、大きなメリットとして挙げられます。今後は、リスク管理機能の活用も視野に入れています。この導入事例のポイント
- プロジェクトマネージャーごとに管理手法が異なり、管理形式も複数ある状態だった
- IT企業への導入実績も多く、管理手法を統一することができる「OBPM」を導入
- データ収集の仕組みが整った結果、状況が可視化され迅速な対応ができるようになった
製品を導入することになった背景
ベニックソリューション株式会社様(以下、ベニック)は、川崎重工業株式会社(以下、川崎重工)のグループ企業として、ERP、Tivoliなどを主軸に、基幹システム開発から保守、運用に至るまで総合的なソリューションを提供しています。ベニックは「プロジェクトの見える化を進化させていく」組織の取り組みを強化していました。導入前に企業が抱えていた課題
ベニックは、プロジェクトの見える化の取り組みを組織として進めていましたが、プロジェクト管理と報告内容に課題が存在していました。プロジェクト管理はEXCELで行われており、プロジェクトマネージャーごとに管理手法が異なっていました。さらに、報告書の表現方法や粒度も部門ごとに異なり、誤解を生むことがあったと宇野社長は語っています。導入前の課題に対する解決策
ソリューション本部の責任者がOBPMの導入を推薦し、ベニックはOBPMの検討を開始しました。OBPMには、プロジェクトに必要な要素が統合化されている点や、バラバラに管理している「工数」「収支管理」「WBS」「ガントチャート」を一つにできる点が評価されました。また、Windows2003 Serverのサポート切れによる古い工数管理システムの入替検討も導入のきっかけとなりました。製品の導入により改善した業務
OBPMの導入により、プロジェクトの見える化が進み、ソリューション本部ではプロジェクトの問題点や進捗状況が一目でわかるようになりました。また、IT基盤本部では、プロジェクト毎の報告フォームを標準化できるようになり、工数計上時の入力ミスが減少しました。管理本部では、工数入力ミスの削減により、工数振替業務の負担が軽減されました。この導入事例のポイント
- 業務プロセスの改善に手応えを感じ、さらなる強化のためにシステム化を検討していた
- 価格が低く抑えられ、自社の望む機能が充実していたため、「OBPM」を導入
- 導入の結果、経営の見える化が進み意思決定のためのデータを迅速に出せるようになった
製品を導入することになった背景
富士フイルムソフトウエア株式会社は、富士フイルムグループの主要事業におけるソフトウエアの開発及びその運用・管理を担当しています。業務プロセスの改善に手応えを感じた同社は、さらなる強化のために業務改革推進部を設立。このタイミングでシステム化を進めることを決意しました。導入前に企業が抱えていた課題
富士フイルムの事業は納期、コスト、品質が非常に厳しい中で競争しており、その中で勝ち抜くためには体質改善が必要でした。しかし、7、8年前までは管理が不十分な状態でした。プロジェクトの状況を共有するのに苦労しており、情報が上層部に伝わりにくい状況が続いていました。導入前の課題に対する解決策
富士フイルムソフトウエア株式会社は、業務改善の具体策としてCMMIのレベルを上げるアプローチを採用しました。2005年から2011年にかけて、段階的にCMMIのレベルを上げ、最終的には最高峰のレベル5を取得。この取り組みを通じて、開発プロセスが整備され、失敗プロジェクトが減少しました。製品の導入により改善した業務
OBPMの導入により、経営情報の見える化が進みました。OBPMを業務のワークフローに連携させることで、経営の意思決定に必要なデータが迅速に取得できるようになりました。また、OBPMの導入により、経営情報の正確性やリアルタイム性が向上し、経営の効率化が実現されました。この導入事例のポイント
- 開発業務は属人的で、計画通りに進んでいるかどうかは担当者しかわからなかった
- 問題となっている「プロジェクト管理」を強化するために「OBPM」を導入
- プロジェクト期間のリードタイムを短縮でき、組織が数字で語れるようになった
製品を導入することになった背景
株式会社トーカンは、プロジェクト管理の課題に直面していました。特に、エンドユーザーがプロジェクト管理のプロではないため、学んだことを実践に移すのが困難でした。この問題を解決するために、彼らは親交のある株式会社テスクから紹介されたOBPM Neoというソフトウェアに注目しました。テスクはOBPMを使用してプロジェクト管理を強化し、成果を上げていました。トーカンはテスクのOBPMを見学し、その機能に感銘を受け、自社の課題解決に適していると判断しました。導入前に企業が抱えていた課題
株式会社トーカンの流通システム部は、プロジェクトが属人的で、進捗が不透明であるという課題に直面していました。大型プロジェクトでは遅延が当たり前で、仕様があいまいなまま開発が進んでいました。また、プロジェクト管理の知識を組織的に学んでも、それを実践に結びつけるのが難しいという問題もありました。導入前の課題に対する解決策
解決策として、株式会社トーカンはOBPM Neoの導入を決定しました。このシステムは、プロジェクト管理の理論が網羅されており、どのようにプロジェクトを進めるべきかの指針を提供してくれました。OBPMは、計画の立案、プロセスの確立、進捗の可視化など、プロジェクト管理の各段階で支援を提供することで、トーカンの課題に対処しました。製品の導入により改善した業務
OBPM Neoの導入により、株式会社トーカンはプロジェクト管理の透明性が向上し、問題のあるプロジェクトの特定と対処が容易になりました。遅延プロジェクトの減少、リードタイムの短縮、リソース管理の効率化など、多くの改善が見られました。特に、プロジェクトのリードタイムが短縮され、部内の生産性が向上したことは、組織にとって大きな前進でした。この導入事例のポイント
- コスト管理以外のプロジェクト管理については、個人に依存している状態だった
- 進捗管理や要員管理も改善し標準化することが出来ると思い、「OBPM」を導入
- 導入の結果、リソースが「見える化」され、BESTな外注管理ができるようになった
製品を導入することになった背景
株式会社テスクは、プロジェクト管理の進捗が個人に依存し、情報が管理者の頭の中に留まるという状況に直面していました。勤怠、工数、原価を中心とした管理システムを導入していたものの、プロジェクトの詳細は部長やPM/PLに聞かなければわからない状態でした。このような状況を改善し、プロジェクト管理を効率化する必要がありました。導入前に企業が抱えていた課題
テスクでは、プロジェクトのコスト管理は開始されていましたが、それ以外の部分では管理が「個人に依存+属人的+管理者の頭の中」という形で行われていました。プロジェクトの詳細情報が不透明で、進捗管理や要員管理の改善が必要とされていました。導入前の課題に対する解決策
OBPMの導入を決定したテスクは、プロジェクトの進捗が全社で見える化され、工数とコストが明確になる点、原価や要員計画・実績が一元化される点などがOBPMの利点として挙げられました。また、メンバー間の情報共有がスムーズに行えるようになり、PM/PLの考えが明確に理解できるようになりました。製品の導入により改善した業務
OBPMを活用することで、プロジェクト管理の透明性が向上し、赤字プロジェクトの減少が見られました。特に、OBPMを適切に使用している部門では、プロジェクトの途中で問題が発生した際に早期に対応が可能となり、開発ロスの削減が実現されました。これにより、プロジェクトの効率性と収益性の向上に寄与しています。この導入事例のポイント
- プロジェクトの管理は、現場の裁量に一任していたため全体進捗が見えなかった
- PMBOKに準拠した管理手法の為、管理方法を統一できると思い「OBPM」を導入
- プロジェクトを監視し、経営指標から迅速な組織的アクションを取れるようになった
製品を導入することになった背景
株式会社タマディックは、経営と現場の一体感を欠いていたため、プロジェクトの進捗が不透明で、経営指標の見える化が必要でした。2008年のリーマンショック後、市場は厳しく、複数の大規模プロジェクトで赤字が発生。これにより、経営指標を迅速に把握し、組織的なアクションを取る必要が生じました。導入前に企業が抱えていた課題
タマディックは、小規模から大規模までのプロジェクトを経験則で管理しており、リアルタイムでの進捗や採算の把握が困難でした。特に、不採算プロジェクトの早期発見ができず、経営に大きなダメージを与える事態に。内部監査制度はあったものの、個々のプロジェクトの採算確認までは至っていませんでした。導入前の課題に対する解決策
赤字プロジェクトの原因解析を行った結果、プロジェクトの見える化が必要と判断。多くのツールを比較検討した結果、PMBOKに準拠した管理手法と、ドメインごとのプロジェクト雛形作成が可能なOBPMが選ばれました。また、経営指標の見える化も実現でき、経営と現場のギャップを埋める解決策となりました。製品の導入により改善した業務
OBPMの導入により、プロジェクトの進捗や採算がリアルタイムで把握可能に。経営指標も見える化され、迅速な経営判断が可能になりました。さらに、プロジェクト管理手法の統一や、プロジェクトマネージャーの育成も進み、組織のプロジェクト管理能力全体が向上しました。今後は、ドキュメント管理との連携も進め、知的財産の保持と再利用も見込まれています。この導入事例のポイント
- 多様化したシステム開発において、従来の管理手法では対応が難しくなってきた
- データの集計・更新・一元化と、オープン化が実現できる思い、「OBPM」を導入
- ツールを導入した結果、社員と外注の「不足と余剰」がハッキリと見えるようになった
製品を導入することになった背景
株式会社DACSは、多様化するシステム開発と複雑化するプロジェクト管理の変化に対応する必要がありました。特に、従来のホスト開発からクラウドサービスや自治体向けアウトソーシングなど、新しい技術への移行が求められていました。また、データの集約と集計の手間が増え、プロジェクト報告の効率化が必要とされていました。これらの背景から、効率的なプロジェクト管理ツールの導入が検討されました。導入前に企業が抱えていた課題
株式会社DACSは、多様化する顧客の要求に応えるため、ERPやクラウドサービスなどの新しい技術への移行を余儀なくされました。しかし、従来のプロジェクト管理手法では、情報のバラバラさや職人気質、複雑なExcel管理など、プロジェクトごとの情報収集が困難で、効率的な管理ができない状況でした。導入前の課題に対する解決策
解決策として、株式会社DACSは統合型プロジェクト管理ツール「OBPM」を選択しました。このツールは、データの集計・更新・一元化が可能で、さらにプロジェクトのオープン化を実現できると判断されました。特に、原価見積もりと実行予算の原価管理の統合、要員管理の効率化、ISO9001の品質管理への対応など、多方面での利点が見込まれました。製品の導入により改善した業務
OBPMの導入により、株式会社DACSはプロジェクト管理の効率化を実現しました。特に、要員管理では、社員と外注の不足と余剰が明確になり、リソースの最適化が進みました。また、プロジェクトリーダー間の情報共有が活発になり、他プロジェクトの成功体験の共有や教育につながる効果が見られました。さらに、品質管理の強化とPDCAサイクルの効率的な回転も実現しました。この導入事例のポイント
- 既存のツールでは使い勝手が悪くプロジェクト収支がリアルタイムに把握できなかった
- 収益認識基準の変更に伴い、既存のツールから「OBPM」へツールを変更した
- 導入の結果、財務会計とイコールになるという理想的な運用ができるようになった
製品を導入することになった背景
センコー情報システム株式会社では、長年使用していた他社のパッケージによるプロジェクト管理に課題を感じていました。特に、リアルタイムでのプロジェクト収支の把握が困難で、重複作業が多く、システムのレスポンスにストレスを感じるなどの問題がありました。さらに、2021年4月の会計年度から適用される新しい収益認識基準に対応できないことが明らかになり、システムの見直しが必要となりました。これらの背景から、新たなソリューションを求めることになったのです。導入前に企業が抱えていた課題
導入前、センコー情報システム株式会社は、プロジェクト収支のリアルタイム把握の不足、重複作業の発生、既存システムのレスポンスの悪さなど、複数の課題に直面していました。また、新たな収益認識基準への対応が必要となったことで、システムの大幅な見直しが不可避となっていました。導入前の課題に対する解決策
これらの課題を解決するために、センコー情報システム株式会社は、収益認識基準への対応を含め、プロジェクト管理の機能が充実したOBPM Neoを選択しました。この製品は、実際の原価を使用した原価計算が可能であり、進捗度に応じた売上計算ができる点、従来の完成基準にも対応している点が決定的な要因となりました。また、提供企業の信頼性や、優秀な営業担当者・技術者のサポートも選定に大きく影響しました。製品の導入により改善した業務
OBPM Neoの導入により、プロジェクト収支のリアルタイム把握が可能となり、プロジェクト毎の利益確認が容易になりました。また、プロジェクトリーダーが収支を意識しやすくなったことで、プロジェクトの進捗と財務状況が明確になりました。さらに、社内システムとの連携により、プロジェクト入力の手間や工数が削減され、処理の精度が向上しました。これにより、業務効率が大幅に改善されました。この導入事例のポイント
- 開発部門で管理していた実際原価と経理で管理している予算原価に乖離が発生していた
- 会計システムと連携し、クラウド上で管理することができる「OBPM」を導入
- ツールを導入した結果、予算チェックが簡易になり予実管理の精度が向上した
製品を導入することになった背景
スーパーストリーム株式会社は、財務会計・人事給与などのパッケージシステムを提供しています。原価管理とプロジェクト管理の課題を抱えており、これらの課題の解決を目指して新しいシステムの導入を検討していました。導入前に企業が抱えていた課題
OBPM導入前、スーパーストリーム株式会社は工数、経費、外注費をExcelマクロとAccessで管理していました。月末に集計・配賦を行うと、開発部門での予想原価との乖離が生じることがありました。Excelの計算式の誤りやプロジェクトコードの間違いが発生すると、原因箇所の特定に多くの時間がかかっていました。また、プロジェクト管理では、リアルタイムでの状況把握が難しく、Excelからの脱却と実際原価管理から標準原価管理への移行が必要でした。導入前の課題に対する解決策
システム選定の際、OBPMの利便性と、ソフトベンダーとしての原価管理やプロジェクト管理のノウハウが評価されました。AccessとExcelの運用を撤廃し、予実に強い標準原価に対応するため、OBPMを新システムとして採用することに決定しました。グループ企業でもOBPMが導入されていたため、安心感があり、開発部門と経理部門の意見も一致して導入が進められました。製品の導入により改善した業務
OBPMの導入により、実際原価から標準原価への移行が実現し、予実管理の正確性が向上しました。締処理の時間も大幅に短縮され、月次決算の効率化が図られました。さらに、クラウドを利用してOBPMを構築し、社内外からのアクセスが可能となりました。会計システムSuperStream-NXとの自動仕訳連携も実現し、労務費や外注費原価の自動仕訳が可能となりました。この導入事例のポイント
- Excelでの管理が限界に達しており、上司が都度担当者に確認している状態だった
- テンプレート機能を使い製造工程を標準化できると思い、「OBPM」を導入
- ツールを導入した結果、工数入力のミスが減り、月末集中から脱却することができた
この導入事例のポイント
- Excel管理により様々なフォーマットが点在し、現場の状況が把握できなかった
- Sier主催のセミナーにてサービス提供者の思想に共感し同社の「OBPM」を導入
- ツールを導入した結果、会社全体のQCDの一元管理、正確な見える化を実現できた
製品を導入することになった背景
2016年1月より社名を新たに業務を開始したNDIソリューションズ株式会社は、ソリューションビジネスの更なる拡大を目指していました。その中で、プロジェクト管理の強化と今後の取り組みが必要と感じられました。導入前に企業が抱えていた課題
NDIソリューションズ株式会社は、ハードウェアの特約店ビジネスを中心に行っていたため、プロジェクト管理はExcelでの案件単位の管理が中心でした。しかし、ソリューションビジネスへの注力に伴い、Excel管理の限界を感じ始めました。マネジメント層がそれぞれのExcelで管理を行っていたため、プロジェクトの正確な状況が把握しづらくなっていました。導入前の課題に対する解決策
担当者は、システムインテグレータ主催のセミナーに参加し、OBPMの高い完成度とプロジェクト管理の改善に対する熱意を感じました。その後、OBPMの導入を決定し、プロジェクト管理の改善を目指しました。製品の導入により改善した業務
OBPMの導入により、業務効率が上がり、現場メンバーも業務が楽になったと感じました。これまでの様々なツールでの入力作業がOBPMのみで済むようになり、プロジェクトの一元管理が実現しました。現場メンバーの業務効率向上とともに、プロジェクトの正確な状況がスピーディーに把握できるようになりました。この導入事例のポイント
- 現場には手作業やEXCEL作業が多いため、業務を効率化したいと考えていた
- OBPMとPJコードや工数・委託費が結合できる点を評価し、同社のツールを導入
- EPMは全社に浸透し、プロジェクトの状況がリアルタイムに把握できるようになった
製品を導入することになった背景
SGシステムズ株式会社は、物流業界におけるITの中核企業として、日々膨大な量の貨物追跡と決済処理を担っておりました。しかし、業務の効率化とプロジェクト管理の精度向上の必要性から、エンタープライズ・プロジェクトマネジメント(EPM)の実現を目指し、OBPM Neoの導入を決定しました。この決断は、組織全体でのプロジェクトの進捗状況の可視化と、リアルタイムでの情報共有が可能になるためです。導入前に企業が抱えていた課題
導入前、SGシステムズ株式会社は、プロジェクトの状況把握が困難で、各部門間の情報共有にも限界がありました。特に、組織縦割りの管理スタイルでは、リソースの有効活用ができず、プロジェクトの収益性予測やリスク管理も十分に行えていませんでした。また、手作業やEXCELでの業務が多く、効率性にも課題がありました。導入前の課題に対する解決策
これらの課題を解決するために、SGシステムズ株式会社はOBPM Neoを導入しました。OBPM Neoには、プロジェクトの進捗状況をリアルタイムで把握できる機能や、組織横断的なリソース管理が可能な機能が備わっています。さらに、ERPシステム「GRANDIT」との連携により、プロジェクト管理と原価管理の統合化を図り、業務効率の大幅な改善を実現しました。製品の導入により改善した業務
OBPM Neoの導入により、プロジェクトの進捗管理が格段に向上し、リアルタイムでの情報共有が可能になりました。これにより、収益の見通しやリスクの早期発見が可能となり、迅速な対策実施が可能になりました。また、ERPシステムとの連携による業務の一元化は、業務効率の大幅な向上をもたらし、企業全体の生産性向上に寄与しています。この導入事例のポイント
- プロジェクト管理を強化するにあたり、Excelでの運用から脱却したかった
- 管理手法の統一とタスクの見える化を実現できると思い、「OBPM」を導入
- 「OBPM」を導入した結果、「見える化」の仕組みを構築することができた
製品を導入することになった背景
AGS株式会社様は、あさひ銀総合システム株式会社とあさひ銀情報システム株式会社の合併により誕生した情報システム会社として、長年の経験を持っています。組織のプロジェクト管理強化を目指し、CMMやCMMIをベースに取り組みを進めてきました。しかし、プロジェクト管理の仕組みがExcel中心であったため、データベース化の必要性を感じていました。導入前に企業が抱えていた課題
12年前、AGS株式会社様はプロジェクト管理においてしっかりとした管理ができておらず、失敗プロジェクトが発生するなどの課題がありました。CMMやCMMIをベースにプロジェクト管理の強化を進めてきましたが、管理手法が人によって異なるという問題も存在していました。特に、Excelを中心とした管理方法では「ファイル管理の限界」を感じていました。導入前の課題に対する解決策
プロジェクト管理の仕組みを整理し、データベース型の管理ツールへの移行を検討していました。OBPMのデモを見た際、AGS株式会社様が必要としていた機能が全て含まれていると感じ、このツールの導入を決断しました。製品の導入により改善した業務
OBPMの導入により、「見える化」と「標準化」の2つの目的を達成することができました。Excelを使用したプロジェクト管理からの脱却により、プロジェクトデータの一元管理が可能となり、プロジェクトの状況を正確に把握することができるようになりました。また、OBPMを使用することで、プロジェクト管理手順の標準化が実現し、どのプロジェクトも同じ基準での管理が可能となりました。この導入事例のポイント
- グループ会社の基幹システムの刷新を進めるにあたりタスク管理に限界を感じていた
- パートナー会社から「OBPM」を紹介され、使い勝手の良さに魅力を感じ導入
- 稼働状況と要員計画が「見える化」され、刷新プロジェクトを進められるようになった
製品を導入することになった背景
株式会社インフォセンスは、グローバル対応とWeb化を目指す大規模プロジェクトを控え、従来のExcelでの管理方法にリスクを感じていました。このプロジェクトは、3000人月、3年間、10000タスクという膨大な規模で、その管理は非常に困難でした。そこで、新たなプロジェクト管理ツールが必要とされ、OBPM Neoの導入が決定されました。導入前に企業が抱えていた課題
インフォセンスは、山九グループの基幹システムのグローバル対応とWeb化を目指す大規模プロジェクトにおいて、従来のExcelでのプロジェクト管理に限界を感じていました。特に、多数のタスクと膨大な工数、多様なチームとの協業が必要とされる中で、情報の可視化や効率的な管理が求められていました。導入前の課題に対する解決策
この課題を解決するために、インフォセンスは統合型プロジェクト管理ツールOBPM Neoを導入することを決定しました。OBPMは、コスト管理、スケジュール管理、要員管理を一元的に行うことができ、特に要員管理では社員だけでなく、委託先のパートナーも含めた全体の管理が可能でした。製品の導入により改善した業務
OBPM Neoの導入により、プロジェクトの可視化が大きく進み、120名が関わる大規模プロジェクトの管理が効率的に行えるようになりました。特に、要員のスケジュールや負荷の把握が容易になり、プロジェクトの品質、コスト、納期の管理が計画通りに進行し、プロジェクトは成功裏に終了しました。これにより、会社全体のプロジェクトマネジメントの質が向上しました。この導入事例のポイント
- 独自のプロジェクト管理を行っていたが、赤字プロジェクトが減らず課題に感じていた
- 様々な機能を利用できる「SI Object Browser PM」を導入
- 要員計画、収支計画から実績まで、受託開発も派遣/SESも把握できるようになった
製品を導入することになった背景
株式会社アイ・エス・アイソフトウェアーは、顧客ニーズの変化と内外のプロジェクト管理の増加に対応する必要がありました。特に、持ち帰りができないプロジェクトの管理に苦労しており、現場の状況をリアルタイムで把握することが難しい状況でした。これにより、企業全体がプロジェクト管理を強化する必要があると感じていました。導入前に企業が抱えていた課題
同社は、Excelで作成した工数管理システムを使用していましたが、赤字プロジェクトの削減が困難でした。また、プロジェクトごとの収支が不透明で、特に持ち帰りができないプロジェクトの進捗状況が把握しにくいという問題がありました。これにより、プロジェクトの実際の状況が企業全体に明確に伝わっていない状態でした。導入前の課題に対する解決策
SI社の「ObjectBrowserPM(OBPM)」をフル機能で導入することにより、これまでExcelで行っていた多くのタスクが簡素化されました。特に、EVMの視覚化、リソース管理の精度向上、原価や経費の詳細な分析が可能になりました。また、進捗管理や品質管理も統合され、より効率的なプロジェクト管理が実現しました。製品の導入により改善した業務
OBPMの導入により、要員計画や収支計画から実績の把握まで、受託開発と派遣/SESの両方で明確な管理が可能になりました。外注や旅費交通費の管理も詳細化され、進捗報告の頻度も向上しました。これにより、企業全体のプロジェクト管理の質が向上し、より多くの成功を収めるプロジェクトを増やすことができるようになりました。この導入事例のポイント
- タスク管理手法が部門ごとに異なっており、プロジェクト崩れを防ぐことが難しかった
- コスト感がよく管理方法を統一できる点を評価し、「OBPM Neo」を導入
- プロジェクトの事前検知が100%になり、情報共有・標準化・見える化を実現できた