おすすめの無料電子カルテを紹介|トライアルのある製品など

電子カルテとは

電子カルテは、患者の症状や治療内容をパソコンなどに入力し、その情報を管理する便利なシステムです。医療のIT化に欠かせない存在となっており、医療ドラマや健康番組で一度は耳にしたことがあるかもしれません。

医療業界では、患者の診察内容や診断結果、処方薬や経過について記載したものを「カルテ」と呼びます。電子カルテは、これらの情報をパソコンを使って作成し、電子データとして保存できるものです。

データはデータベースに保存されるため、「保管スペースが増えていく」といった心配がありません。紙のカルテが根強く残っている病院もありますが、電子カルテの普及が進んでいます。近年、企業や機関で進む紙媒体の電子化と同様に、医療機関でも電子カルテを導入する病院や診療所が増加しています。

電子カルテは、患者の診療内容や経過などが記入された紙カルテを電子データ化したものです。この電子化には様々なメリットがあり、その普及が年々広がっています。

電子カルテの普及率

電子カルテの普及率は、厚生労働省の公表データによれば年々増加しています。令和2年度における一般病院の普及率は約57％で、平成29年の約47％から10％上昇し、過半数に達しました。

病院の規模別にみると、病床数400床以上の大規模病院では普及率が91.2％、200～399床の中規模病院では74.8％、200床未満の小規模病院や診療所では48.8％となっています。大規模病院ではほとんどが電子カルテを導入している一方で、小規模病院や診療所ではまだ半数に達していない状況です。ただし、平成29年以前と比較すると普及率が上昇しており、電子カルテの導入が進んでいることも確認できます。

電子カルテは、大きな病院ではほぼ全ての施設で導入されており、100％に近い普及率を誇ります。一方で、小規模な病院やクリニックなどでは、まだ導入が進んでおらず、利用率は低い状態が続いています。これにはさまざまな理由がありますが、代表的な理由として、「紙カルテに慣れてしまって、移行しづらい」「導入にコストがかかる」などが挙げられます。このような、問題に対処するために、無料の電子カルテの導入を検討してみてはいかかでしょうか。

参考文献：電子カルテシステム等の普及状況の推移

無料の電子カルテがおすすめな理由

無料の電子カルテを利用することには、いくつかの魅力的な理由があります。まず一つ目は、初期費用が発生しないことです。有料の電子カルテ導入には高額な初期費用がかかることが一般的ですが、無料の電子カルテならば、予算に制約のある医療機関でも手軽に導入できます。

さらに、無料の電子カルテは導入後もランニングコストが低いため、継続的な運用においても経済的なメリットがあります。これにより、医療機関が予算を有効活用し、他の改善や患者サービス向上に資源を集中できるでしょう。

これらの理由により、手軽に電子カルテを利用することができるのもおすすめな理由です。「初めから高い費用を払いたくない」場合や、「電子カルテがどのような機能を持っているのかを知りたい」、「使用したときの感覚をお試しで体験したい」という場合にもおすすめです。

総合的に考えると、無料の電子カルテは初期費用の軽減、ランニングコストの削減、セキュリティの向上など、医療機関にとって魅力的な選択肢と言えるでしょう。ただし、導入前に利用条件や機能の確認を怠らず、医療機関のニーズに適したソリューションを選ぶことが重要です。

無料の電子カルテを導入するメリット4つ

無料の電子カルテを導入するメリットを以下の点について解説します。

1. 業務効率向上でスタッフの負担軽減
2. 決済がスムーズに、待ち時間短縮
3. 患者に最適なサービスを提供
4. 場所を選ばない柔軟なカルテの確認

業務効率向上でスタッフの負担軽減

電子カルテの導入は、スタッフの業務効率向上につながります。従来の手書きに比べ、デジタルな環境でのカルテの管理は迅速で正確な情報を提供します。これにより、スタッフは患者により専念でき、負担が軽減されます。具体的には、患者の情報や診療記録が瞬時にアクセス可能になることで、診療中に必要な情報を手早く確認できます。

さらに、データ入力の効率化により、従来の手書きに比べて時間の節約も期待できます。手書きの場合に比べて、キーボードやタッチスクリーンを使用して情報を入力することで、より迅速かつ正確なデータ管理が可能となります。

その結果、スタッフは診療により専念し、患者とのコミュニケーションや医療サービスの提供により多くの時間を費やすことができます。このような業務効率の向上は、医療機関全体の運営において大きな利益をもたらし、スタッフの負担を軽減するだけでなく、患者へのより質の高い医療サービスを提供する基盤となります。

決済がスムーズに、待ち時間短縮

電子カルテの導入により、患者の決済プロセスがスムーズになります。患者は会計待ちの時間を省略でき、予定外の待ち時間が減少します。

具体的には、従来の手続きに比べて、レジに並んでの支払いや領収書の発行などの手続きが迅速化されます。クレジットカード情報の登録が可能なため、受付スタッフが手動での取引を行う手間も軽減され、患者は支払いの際により便利な方法を選択できます。このような待ち時間の短縮は、患者にとってはストレスの軽減だけでなく、クリニック側においても待合室の混雑緩和やスムーズな受付業務の実現につながります。

その結果、効率的な診療環境が整い、患者が待ち時間をストレスなく過ごせることで、医療機関と患者の関係がより円滑になります。また、待ち時間が短縮されることで、医療スタッフはより効率的に予定を調整し、患者の診療に充てることができるため、医療サービスの質の向上にも繋がります。

患者に最適なサービスを提供

電子カルテが患者情報をスムーズに共有することで、最適な医療サービスを提供できます。患者の過去の情報や治療履歴が容易にアクセスできるため、個別のニーズに合わせた医療が可能です。具体的には、過去の診療記録や検査結果、アレルギー情報などを電子カルテが即座に提供し、医療スタッフはこれらの情報をもとに、患者に最適な治療プランを立案できます。また、アプリによっては患者の健康状態をモニタリングする機能や服薬管理をサポートする機能もあり、これらの機能によって患者の健康管理を継続的に支援することが可能です。

さらに、一部のアプリでは医療に関する自動メール配信が可能であり、患者の予約や処方箋のリマインダー、健康情報の提供などを行うことができます。これにより、患者はより継続的なケアを受けることができ、医療機関とのコミュニケーションも円滑化されます。患者の健康状態や治療プランに関する情報が定期的に提供されることで、患者の主体性が促進され、健康管理に対する意識が高まります。また、患者が自身の健康情報にアクセスできる機能も一部のアプリで提供されており、これによって患者の自己管理能力が向上し、健康的な生活習慣の形成につながります。

このような電子カルテの機能は、患者の信頼感を高め、医療機関との関係を強化することにつながります。患者は自身の健康情報が適切に管理され、適切な医療サービスが提供されることに安心感を得ることができ、結果的に患者満足度の向上に繋がります。そして、患者の積極的な健康管理と医療スタッフとの連携が円滑化されることで、より質の高い医療サービスが提供されることになります。

場所を選ばない柔軟なカルテの確認

電子カルテの導入により、医療スタッフは場所を問わずにカルテを確認できます。従来の紙カルテでは院内での確認に限られていましたが、電子カルテアプリではインターネット接続があればどこからでもアクセス可能です。特に訪問診療や外部での緊急対応時に有用であり、医療提供の柔軟性が向上します。

たとえば、患者が自宅や施設にいる場合でも、医師や看護師はモバイルデバイスを使用してカルテにアクセスし、必要な情報を確認できます。これにより、遠隔地や緊急事態においても迅速かつ正確な医療判断が可能となり、患者の安全性と健康状態の管理が強化されます。また、電子カルテは患者の移動や転院時にも便利です。地理的な制約を乗り越え、異なる医療機関や診療所間でデータの共有が容易に行えるため、連携した医療サービスの提供が実現します。さらに、データの安全性も確保されつつ、患者のプライバシーが守られます。

すべての情報は適切な暗号化技術やアクセス制御などのセキュリティ対策で保護され、患者の個人情報が漏洩するリスクが最小限に抑えられます。このように、電子カルテの導入は医療の効率性と安全性を両立させ、より質の高い医療サービスを提供するための重要なツールとなります。

完全無料のおすすめ電子カルテ

無料トライアルのあるおすすめ電子カルテ

IT導入補助金の活用について

電子カルテの導入費用を抑えたい場合、IT導入補助金を活用も有効です。

「IT導入補助金」と呼ばれる補助金があります。これは中小企業庁が中小企業・小規模事業者の生産性向上をサポートするために提供しているもので、通称「IT導入補助金」と呼ばれています。この補助金の目的は、中小企業・小規模事業者の生産性向上を支援し、将来の成長を促進することです。具体的には、設備投資、IT導入、販路開拓などのサポートが対象となっています。中小企業や小規模事業者とは呼ばれていますが、医療機関も補助の対象に含まれています。医療法人であれば、従業員数が300名以下であれば対象となり、診療所などもほとんどが対象となります。

補助金の申請は法人単位で行われます。2017年度から経済産業省と独立行政法人中小企業基盤整備機構の監督のもと実施されているこの補助金は、中小企業や小規模事業者が生産性向上のためにITツールを導入する際に受けることができるものです。IT補助金の詳細な条件や申請手続きは地域や国によって異なりますので、医療機関は地元の自治体や厚生労働省のウェブサイトを確認し、的確な情報を入手することが重要です。積極的な補助金の活用は、無料の電子カルテ導入において導入費用を効果的にコントロールする手段となります。

IT補助金について、より詳しく知りたい場合は以下の記事も参考にしてみてください。

【2024最新】電子カルテで使える補助金とは｜IT導入補助金など詳しく解説

導入費用を抑えて電子カルテを使おう

本記事では、無償で使用できる電子カルテの手段を紹介しました。完全に無料でかつ高度な機能を備えた電子カルテは存在しません。そのため、最初は無料のソフトを試用して電子カルテを利用し、利便性が十分であると感じた場合は、手頃な価格の電子カルテに移行することをおすすめします。

ぜひ、電子カルテを取り入れ、医療機関内のデジタル化を進めていきましょう。