製品を導入することになった背景

日本を代表する総合商社、伊藤忠商事株式会社は「ビジネスの次世代化」を目指し、全社を挙げたデジタルトランスフォーメーション（DX）を推進しています。社員の働き方のテーマとして「いつでも、どこでも、どんなデバイスでも」を掲げ、シンクライアント端末の全社員への配布やスマートフォンのBYOD活用、メール基盤の刷新など、多岐にわたる取り組みを進めてきました。特に2020年には、経営会議のペーパーレス化を契機にiPadの全社展開を実施し、その他のデジタル化施策も次々と導入されています。

導入前に企業が抱えていた課題

伊藤忠商事株式会社は、長らく使用していた社内電話帳を更新する必要がありました。従来の電話帳は自社専用で開発されたオンプレミス型のシステムで、視認性や検索性に優れていましたが、OSや機器のEOSLのタイミングを迎え、現状ではPCのみでの利用が限定されていました。スマートフォンの利用ができず、SaaS化が進む他のコミュニケーションツールとの連携にも課題がありました。

導入前の課題に対する解決策

伊藤忠商事株式会社は、これらの課題を解決するために、利便性とセキュリティに優れた汎用型のSaaS社内連絡帳の導入を検討しました。数あるサービスの中から、PHONE APPLI PEOPLE（旧：連絡とれるくん）を採用しました。PHONE APPLI PEOPLEは、直感的な操作性と、SaaSでありながらも伊藤忠商事株式会社の独自の要望に柔軟に応えることができる点が選定の決め手となりました。さらに、Microsoft TeamsやCisco Webex Callingなどとの連携も可能で、これにより社内のコミュニケーションツールのポータルとしての機能も期待されました。

製品の導入により改善した業務

PHONE APPLI PEOPLEの導入により、社内電話帳の利用がスマートフォンでも可能となり、在宅や移動中など様々な場面での利便性が向上しました。また、PHONE APPLI PEOPLEを使用して社員を検索すると、そのままMicrosoft Teamsでのコンタクトが可能となり、人を中心とした社内コミュニケーションが実現しました。さらに、名刺管理のSansanやクラウドPBXのCisco Webex Callingとの連携も進められており、これにより「いつでも、どこでも、どのデバイスでも」の働き方がさらに実現しています。