この導入事例のポイント
- 会社と派遣添乗員・添乗員同士で情報共有できる新たな仕組みの導入を検討していた
- 使い勝手の良さやコストパフォーマンスに優れていることからJ-MOTTOを導入した
- 派遣添乗員に対する情報の伝達は以前と比べはるかにスムーズかつタイムリーになった
- これまでかかっていたリーフレットの郵送費や印刷費などのコストも削減できた
この導入事例のポイント
- 社員数の多さから、導入時の業務負荷(システム関連調整事項)を考えてASP版を選択
- 車両運行職の出張があるため、通知メール機能/モバイル機能は不可欠となっている
- ネット環境さえあれば、どこからでもグループウェア接続が可能となり大変便利になった
製品を導入することになった背景
株式会社NHKビジネスクリエイトでは、伝言・所在機能を社内コミュニケーションツールとして活用することが、製品導入の大きなきっかけとなりました。従来、電話メモとしての認識が強かったこの機能ですが、社内での簡単な連絡や一言メモとしての利用が増え、社内メールのショートカット版のような形で手軽に使用されるようになりました。特に、不在中でも「さっきはありがとう」といった感謝の言葉を伝えるなど、職場のコミュニケーションを活性化させる効果が見られました。導入前に企業が抱えていた課題
導入前、株式会社NHKビジネスクリエイトは、社員数の多さから製品版の導入を検討していましたが、システム関連の調整事項など、導入時の業務負荷が懸念されていました。また、外出が多い職員の情報共有の遅れや、不在が長期に及ぶことでのコミュニケーションの断絶など、情報伝達の効率化が必要とされていました。導入前の課題に対する解決策
これらの課題を解決するため、ASP版のグループウェアを選択しました。インターネット環境があればどこからでも接続可能なこのシステムは、外出が多い職員でも情報をリアルタイムで共有できるため、コミュニケーションの効率化と業務のスムーズ化を実現しました。さらに、「社内セミナー」や「グループウェア社内規定」の制定、そして「独自マニュアル」の作成を通じて、社内でのグループウェアの浸透を図りました。製品の導入により改善した業務
グループウェアの導入により、株式会社NHKビジネスクリエイトでは、伝言・所在機能を活用したコミュニケーションの活性化が実現されました。また、全国各地へ出張する車両運行職の情報共有がスムーズになり、不在中でも通知メール機能やモバイル機能を通じて、必要な情報がタイムリーに伝わるようになりました。これにより、社内の情報伝達が効率化され、業務プロセスの大幅な改善が達成されました。
この導入事例のポイント
- 社員増加に伴い予定管理がしづらくなり、設備利用のタブルブッキングも起こっていた
- 全社的にJ-MOTTOを導入し『スケジュール』『設備予約』の機能を活用
- 『設備予約』機能を利用することで、設備を効率よく管理できるようになった
- 『スケジュール』機能により、リアルタイムで情報を共有することが可能となった
製品を導入することになった背景
株式会社アドウェイズ様では、J-MOTTOグループウェアの導入前、フリーのスケジューラーを使用していましたが、社員数の増加に伴い、スケジュール管理の限界を感じていました。特に、設備予約に関するトラブルが目立ち、会議室のダブルブッキングが問題となっていました。これらの課題を解決するために、効率的なスケジュール管理と設備予約が可能なシステムの導入が必要とされました。導入前に企業が抱えていた課題
株式会社アドウェイズ様が抱えていた主な課題は、スケジュール管理と設備予約の非効率です。社員数の増加により、既存のフリーのスケジューラーでは管理が困難になり、特に設備予約においてダブルブッキングなどのトラブルが頻発していました。これにより、業務の効率化が急務となっていました。導入前の課題に対する解決策
これらの課題を解決するため、株式会社アドウェイズ様はJ-MOTTOグループウェアを導入しました。スケジュールと設備予約の2つの機能に焦点を当て、全社的に利用することで、スケジュール管理の効率化と設備予約に関するトラブルの解消を図りました。特に、設備予約機能により、会議室やプロジェクターなどの設備管理が大幅に改善されました。製品の導入により改善した業務
J-MOTTOグループウェアの導入により、株式会社アドウェイズ様のスケジュール管理と設備予約が効率化され、トラブルが大幅に減少しました。特に、設備予約機能の導入により、ダブルブッキングが解消され、12の会議室と4台のプロジェクターを含む「16」の設備が効率よく管理されるようになりました。これにより、業務の生産性が向上し、よりスムーズな運営が可能になりました。
この導入事例のポイント
- 手作りのツールで会議室の管理などを行ない、各自手帳でスケジュール管理をしていた
- コスト面や導入しやすさが決め手となり、グループウェア『J-MOTTO』を導入
- 『J-MOTTO』の設備予約、スケジュール、電子会議室などの機能を活用している
製品を導入することになった背景
E社では、グループウェア導入前は手作りのツールで会議室の管理を行い、スケジュールは各自手帳で管理していました。しかし、グループ企業の増加と社員数の増加に伴い、これらの方法では管理の限界が来ていました。初期のパッケージ型グループウェア導入の検討は、ネットワーク環境の未整備やコスト面の不一致で否決されました。そこで、J-MOTTOのグループウェアが、導入コストが低く、初期設定が簡単であることから選ばれました。導入前に企業が抱えていた課題
E社が抱えていた課題は、手作りツールの限界とスケジュール管理の非効率性です。グループ企業の増加とともに、従来の方法では管理作業が煩雑になり、社員の作業効率が低下していました。また、情報共有の遅れや誤りが生じるリスクも高まっていました。導入前の課題に対する解決策
これらの課題に対処するため、E社はJ-MOTTOのグループウェアを導入しました。導入コストが抑えられ、ランニングコストも安価であること、また初期設定が簡単であることが、導入の決め手となりました。導入にあたっては、操作方法の説明会を開催し、社員に浸透させる努力をしました。製品の導入により改善した業務
J-MOTTOグループウェアの導入により、E社では会議室の管理やスケジュール管理が一元化され、情報共有がスムーズになりました。初めは300ユーザーからのスタートでしたが、現在はグループ全体で650ユーザーに拡大。これにより、社内のコミュニケーションが活発になり、業務効率が大幅に向上しました。今後は、J-MOTTOをポータルとして、他のツールとの連携を図ることで、さらなる利便性の向上を目指しています。
この導入事例のポイント
- 製品版では自社サーバの管理運営に手間がかかり、レスポンス性能の向上が難しかった
- ASP版を導入し、管理をJ-MOTTOに任せることでレスポンスの速度が改善された
- インターネットの接続下であれば社内外問わずどこからでも接続することが可能となった
- 社内データの大半をJ-MOTTOで管理し、社内情報・知識の共有化を実現できた
製品を導入することになった背景
株式会社WOWOWコミュニケーションズでは、以前からデスクネッツの製品版を利用しておりましたが、サーバー等の関係でレスポンスが遅く、業務効率に影響が出ていました。システム・サーバーの管理にも手間がかかり、特にグループウェアのレスポンス向上に苦心していたのです。そこで、レスポンスの速度向上と管理の効率化を目的に、ASP版への移行を決断しました。この判断は、インターネットが利用できる環境ならどこからでもアクセス可能なASPの利便性に魅力を感じたためです。導入前に企業が抱えていた課題
株式会社WOWOWコミュニケーションズが抱えていた主な課題は、自社でのシステム・サーバー管理の手間と、グループウェアのレスポンスの遅さでした。これにより、業務の効率が損なわれ、特に情報共有や迅速な意思決定に影響が出ていました。また、全国各拠点からのアクセスにも制約があり、柔軟な働き方への対応が求められていました。導入前の課題に対する解決策
これらの課題を解決するため、株式会社WOWOWコミュニケーションズはASP版のグループウェアを導入することにしました。ASP版であれば、専門スタッフにシステム管理を任せ、レスポンス速度の向上と運用の効率化が期待できました。また、インターネット環境があればどこからでもアクセス可能なため、全国各拠点からの利便性も向上しました。これにより、社内の情報共有や意思決定の迅速化、さらには働き方の柔軟性向上が図られました。製品の導入により改善した業務
ASP版への移行により、株式会社WOWOWコミュニケーションズでは、レスポンス速度が大幅に改善され、システム・サーバーの管理が専門スタッフに移行したことで、IT部門の作業負荷が軽減されました。また、『文書管理』機能による情報共有の効率化、『ウェブメール』の導入によるコミュニケーションの円滑化が実現しました。今後は、『電子会議室』や『インフォメーション』など、新たな機能の導入も検討されており、更なる業務効率化が期待されています。
この導入事例のポイント
- 店舗テナントの通信環境がまちまちで、本社と店舗との連絡手段はFAXがメインだった
- 本社と店舗との情報共有にグループウェアを使用することになり、J-MOTTOを選択
- 共有情報をグループウェアに一元化できているので、情報の見落としが少なくなった
製品を導入することになった背景
H社様は、日本全国に直営店を展開しており、グループウェアを利用する以前は、店舗テナントの通信環境がバラバラで、本社と店舗間の主な連絡手段はファックスでした。インターネット環境が整い、メールの送受信が可能になると、「グループウェアを使ってみよう」という話が持ち上がりました。システム構築の必要がなく、必要な機能が備わっており、低価格で運用できるJ-MOTTOグループウェアを採用しました。導入前に企業が抱えていた課題
H社様は、アナログなやり取りが多く、情報共有に課題がありました。特に、全国に展開する直営店全てとの情報共有と、迅速なコミュニケーションが必要でした。また、大容量のデータ交換や、情報の見落とし、データの整理の煩雑さなど、効率的な情報管理の必要性がありました。導入前の課題に対する解決策
これらの課題を解決するために、H社様はJ-MOTTOグループウェアを導入しました。主な機能として「インフォメーション」「回覧板」「レポート提出」「文書管理」があり、これらを利用して情報を一元管理。特に「文書管理」では、ブランドごとに参照権限を設定した保存フォルダを作成し、データの整理と共有を効率化しました。製品の導入により改善した業務
製品の導入により、情報の見落としが減少し、データの整理が煩雑である問題が解消されました。また、「文書管理」を利用することで、大容量のデータのやり取りがスムーズになり、必要な情報を迅速に共有できるようになりました。さらに、ユーザーの所属グループごとに利用できる機能を設定できるため、業務の効率が大幅に向上しました。
この導入事例のポイント
- 全店舗が情報確認できる環境を調え、本部通達を迅速化し店舗毎のノウハウを共有したい
- 『J-MOTTO』を導入し、インフォメーション・スケジュール・回覧板を中心に活用
- 本部からの通達を全店同時に確認できるようになり、マネジメントの効率がアップした
- 優れた取組みを共有することで、メニューやサービスなどの質の向上にもつながった
製品を導入することになった背景
株式会社ムーンエレファントジャパンでは、本部と各店舗間、さらに店舗同士の情報共有の迅速化と効率化を目指しておりました。特に、本部からの重要な通達を迅速に伝え、各店舗の優れたノウハウを共有する必要がありました。また、全てのスタッフが個々のデバイスを持っていないため、それでも利用できるシステムの導入が求められていました。導入前に企業が抱えていた課題
情報の伝達と共有の遅れが問題となっており、特に本部からの通達の迅速化が必要でした。また、各店舗が独自に培ったノウハウの共有も困難で、全社員がアクセスできる環境が不足していました。さらに、飲食店業態のため、各スタッフに個別のデバイスを提供することは現実的ではなく、共有デバイスでの情報アクセスが必要でした。導入前の課題に対する解決策
これらの課題を解決するために、株式会社ムーンエレファントジャパンはdesknet'sを採用しました。desknet'sはシンプルな操作感が特徴で、PCに不慣れなスタッフでも容易に使用できる点が決め手となりました。また、シフト勤務のスタッフが事務所のパソコンを共有するため、Webベースのシステムが必須でした。自社サーバーを設置するメリットが少ないと判断し、コストメリットが高いASPサービスを選択しました。製品の導入により改善した業務
製品の導入により、本部からの通達を全店が同時に確認できるようになり、マネジメントの効率が大幅に向上しました。また、各店舗の優れた取り組みを共有することで、サービスの質が全体的に向上しました。これにより、飲食店スタッフに個別のパソコンは不要という従来の考え方が覆され、忙しい業務の合間でもITの活用が可能になりました。
この導入事例のポイント
- 会社設立と同時期に、グループウェアとして『J-MOTTO』を導入していた
- リーズナブルで設備投資が必要無く、すぐに利用開始出来ることが選定の決め手となった
- 社内外含めメール受信が2,000件/日と多いため、通知メール機能が役立っている
- 休暇申請などの社内向け稟議の際はワークフロー申請を利用し、紙媒体の削減を実現
- チームで動くので、いつでも参照、登録できるスケジュール機能は不可欠となっている
製品を導入することになった背景
株式会社ネットマーケティングは、2004年の設立と同時にグループウェアを導入しました。他社サービスとの比較では、この製品が非常にコストパフォーマンスに優れていること、設備投資が不要で即時に利用を開始できる点が大きな魅力でした。これらの理由から、このグループウェアは会社にとって必要不可欠な業務管理ツールとなっています。導入前に企業が抱えていた課題
会社の設立当初から、社員全員がグループウェアを利用しており、新たに入社する社員には研修の一環としてグループウェアの使い方を教えています。これにより、グループウェアの操作に困る社員は皆無です。しかし、様々な機能を試した結果、現在は5つの機能に絞り込んで使用しています。導入前の課題に対する解決策
社内外でのメールコミュニケーションが多いため（平均受信数：1日あたり2,000件）、グループウェアの通知メール機能が非常に役立っています。また、スケジュール管理、設備予約、電子会議室、ワークフロー、文書管理など、必要な機能を厳選して利用しています。製品の導入により改善した業務
グループウェアを常時起動することを社内ルールとし、いつでもスケジュールの参照や登録が可能になっています。特にチームでの作業が多いため、この機能は非常に重要です。また、会議の予定を立てる際に会議室の予約も同時に行えるようになり、スケジュール管理が一層効率的になりました。さらに、最新のITトレンド情報の共有や、休暇申請などのワークフロー申請を通じて、紙媒体の使用を削減し、社内のナレッジ共有も進んでいます。
この導入事例のポイント
- 既存他社サービスでは、店舗やスタッフが増えるに従って通信費が肥大化していた
- ITリテラシーが低い従業員も直感的に操作でき、シンプルな『J-MOTTO』を選択
- スマホからいつでも確認できて使い易く、一目でスタッフ状況を把握できるようになった
- 隔地店舗もスムーズに申請業務を進められるので、店長の煩雑な業務の負担が軽減された
製品を導入することになった背景
株式会社コンヴァノは、全国に50店舗を展開するネイルサロンチェーン「FASTNAIL」を運営しており、そのサービスの質と効率性を高めるために、IT化を積極的に推進してきました。特に、自社開発の予約システム「FASTNAIL TOWN」は、顧客がデザインを指定し、スピーディーにサービスを受けられるようにするなど、革新的な取り組みを行っています。しかし、店舗数の増加とともに、従来のグループウェアのコストが増大し、ITサービスの見直しが必要となりました。そこで、コストパフォーマンスに優れ、使い勝手の良い「J-MOTTOグループウェア」の導入を決定しました。導入前に企業が抱えていた課題
株式会社コンヴァノが抱えていた主な課題は、店舗間のコミュニケーションの効率化と、業務プロセスの統一化でした。多店舗展開を進める中で、各店舗の情報共有や、スタッフのスケジュール管理、さらには品質管理など、一元化されたシステムが必要とされていました。また、従業員のITリテラシーの差異も課題であり、誰もが簡単に使えるシステムが求められていました。導入前の課題に対する解決策
これらの課題を解決するために、株式会社コンヴァノは「J-MOTTOグループウェア」を導入しました。J-MOTTOは、直感的な操作が可能で、全従業員がストレスなく使用できる点が評価されました。特に、スケジュール共有のしやすさや、ワークフロー機能を利用した効率的な申請プロセスの実現が、業務の効率化に大きく寄与しました。さらに、コストパフォーマンスの良さも導入の決め手となりました。製品の導入により改善した業務
「J-MOTTOグループウェア」の導入により、株式会社コンヴァノは、店舗運営の効率化とサービス品質の向上を実現しました。具体的には、スタッフのスケジュール管理が容易になり、店舗間の情報共有がスムーズに行えるようになりました。また、ワークフロー機能の活用により、ネイルデザインの申請や、新しいアイデアの提案などが効率的に行えるようになり、サービスの向上に直結しました。これにより、顧客満足度の向上にも繋がっています。
この導入事例のポイント
- 他社製のグループウェアでは自社サーバを運用管理する必要があり、コストも負担だった
- 料金が安く、手軽に導入できたことが決め手となり『J-MOTTO』を選択
- 複数管理システムをJ-MOTTOに統合でき、維持・コスト面で大きな効果が得られた
- VPN環境を構築できない場合でもグループウェアを使えるようになり、利便性が向上
製品を導入することになった背景
新三平建設株式会社様では、2011年7月にクラウド型グループウェアJ-MOTTOを導入されました。導入の大きな決め手となったのは、料金が安価であり、手軽に導入できる点でした。また、従来の自社サーバーによる運用管理の手間やコストを考慮した結果、クラウドサービスへの移行が選択されました。導入前に企業が抱えていた課題
導入前、新三平建設株式会社様は他社製のグループウェアを使用しておりましたが、操作の変更に伴う戸惑いや、頻繁に使用していた機能の欠如による不満が存在していました。特に、文書管理を別途サーバーで行っていたことから、維持管理の労力とコストが問題となっていました。導入前の課題に対する解決策
これらの課題を解決するために、J-MOTTOが選ばれました。J-MOTTOには、スケジュール、設備予約、インフォメーション、利用者名簿、安否確認、伝言・所在、文書管理などの機能が備わっており、これらが一元的に管理できる点が大きな魅力でした。また、料金が安く、導入が手軽であるという点も、解決策としてJ-MOTTOを選択する重要な理由でした。製品の導入により改善した業務
J-MOTTOの導入により、運用管理が大幅に軽減され、コストも抑制できるようになりました。特に、文書管理をJ-MOTTOに統合することで、維持管理・コスト面で大きな効果が得られました。さらに、VPN環境下でのみ利用可能だったサービスが、J-MOTTOの導入により利便性が向上しました。これにより、外部拠点での作業が多い建設業の特性を考慮しても、スムーズな業務遂行が可能となりました。
この導入事例のポイント
- 社内で予定を共有する習慣がなく、グループウェアはまったく利用されていなかった
- 料金の安さが決め手となり、J-MOTTOをスケジュール、伝言・所在確認などに活用
- 社員同士のコミュニケーションがスムーズになり、対外的にもレスポンス速度が上がった
製品を導入することになった背景
株式会社クリエイト西武様では、2001年にJ-MOTTOを契約しましたが、当初はグループウェアとしての活用は見られませんでした。しかし、ご担当者様が入社され、利用できるシステムを最大限に活用したいという強い意志のもと、「これはもったいない」との考えから、社内でのグループウェアの使用を推進しました。特に「スケジュール」機能の共有を皮切りに、社員間の情報共有の文化を根付かせることが重要視されました。導入前に企業が抱えていた課題
導入以前、株式会社クリエイト西武様では、社員間のスケジュール共有が行われておらず、予定の調整や情報の透明性に課題がありました。また、外出が多い営業スタッフのコミュニケーション効率化や、社内外での迅速な情報共有が必要とされていました。導入前の課題に対する解決策
これらの課題を解決するために、グループウェアの「スケジュール」機能を中心に、全社員が予定を登録し、見える化することからスタートしました。また、社外でもメールを確認できる「ウェブメール」の機能を公開することで、営業スタッフの情報アクセスを改善しました。さらに、「設備予約」や「伝言・所在」などの機能も導入し、社内のコミュニケーションを一層スムーズにしました。製品の導入により改善した業務
導入により、社員間のコミュニケーションが大幅に向上し、特に社外での業務が多い営業スタッフの情報取得が迅速化されました。全社的には「スケジュール」の共有が進み、それに連動する形で「設備予約」や「伝言・所在」の利用が拡大。また、社員旅行のアンケート収集など、特定のイベントにおいても効率的な情報収集が可能になりました。これにより、社内外のレスポンス速度が上がり、業務効率が全体的に改善されたのです。
この導入事例のポイント
- 既存他社製品の自社サーバ管理が大変であり、グループウェアを切り替えることにした
- 社員の行動予定を把握することや、売上日報の報告／共有する際にJ-MOTTOを活用
- 外にいてもすぐに新着情報を確認でき、対応することができるのでとても便利になった
製品を導入することになった背景
T株式会社様では、以前他社の製品を自社サーバで管理し運用していましたが、その管理の大変さと使い勝手の悪さから、サーバの入れ替えを機にグループウェアの切り替えを決意されました。特に、取引先から「使いやすい」と紹介されたJ-MOTTOグループウェアに注目し、その機能性と利便性に魅力を感じ、導入を決断されました。導入前に企業が抱えていた課題
導入前、T株式会社様は自社サーバで他社製品を管理していましたが、その使い勝手の悪さと管理の手間が大きな課題でした。特に、多拠点での業務進行や、日々の売上日報の共有、社員の行動予定の把握など、情報の可視化と効率的な共有が必要とされていました。導入前の課題に対する解決策
これらの課題を解決するため、T株式会社様は新たなグループウェアの導入を検討しました。取引先の紹介でJ-MOTTOグループウェアを知り、その使いやすさに魅了されました。特に、「スケジュール」「回覧・レポート」「インフォメーション」などの機能が、日報の報告や多拠点での情報共有に有効であると判断し、導入を決定しました。製品の導入により改善した業務
J-MOTTOグループウェアの導入により、T株式会社様の業務は大きく改善されました。多拠点での業務がスムーズに進行し、社員の行動予定の把握や日々の売上日報の効率的な共有が可能になりました。また、「インフォメーション」を利用した工事情報や現場の状況、お客様情報の掲示も容易になり、外出中の社員も携帯電話で新着情報を迅速に確認し、適切な対応が可能になりました。これにより、業務の効率化と情報共有の質の向上が実現しました。
この導入事例のポイント
- 経費精算など手作業で行う業務が多かった 社員数増加もありシステム導入が必要だった
- 料金が安く、手軽に導入できることからJ-MOTTOグループウェアを導入
- グループウェアを導入することにより、業務のルール付け、指標を作ることができた
- ISMSを取得しているため、文書管理での変更手順、エビデンスを残せるのは良い
- 社外からでもアクセスできるため、場所を問わずワークフローの申請・承認が可能に
製品を導入することになった背景
前身の会社である株式会社ビジネスソリューション・ジャパンにて、2005年にJ-MOTTOグループウェアを導入することとなりました。それまでの業務では経費精算などの手作業が主で、社員数の増加とともに何らかのシステムの導入が必要となりました。その際、ASP（クラウド）のサービスが普及し始め、J-MOTTOのグループウェアが他のサービスと比べて圧倒的に低価格であったため、導入を決定しました。導入前に企業が抱えていた課題
手作業を中心とした業務が多く、特に経費精算などの業務において、社員の増加に伴う手間や時間が増大していました。また、業務のルールや指標の明確化が求められていました。導入前の課題に対する解決策
業務の効率化とコスト削減を目的として、J-MOTTOのグループウェアを導入することとなりました。このツールはASP（クラウド）ベースであり、低価格での導入が可能でした。また、ワークフローの書式作成などの初期設定には手間がかかりましたが、それを乗り越えると多くのメリットが得られると判断しました。製品の導入により改善した業務
J-MOTTOグループウェアの導入により、業務のルール付けや指標の設定が容易になりました。特に、文書管理機能を活用することで、ISMSの取得に必要な文書変更の手順やエビデンスの管理がスムーズに行えるようになりました。また、社外からでもアクセスが可能となり、ワークフローの申請や承認が迅速に行えるようになり、業務効率が大幅に向上しました。
この導入事例のポイント
- 以前使用していた無料のスケジュール管理がサービスが中止となり、別のシステムを検討
- 使い勝手が以前のサービスとほぼ同じだったため、J-MOTTOグループウェアを導入
- 平均年齢が高いことから以前は限られた人員のみが使用 現在は全員が使えるまでに
- 全スタッフのスケジュールを共有 対応がスピードアップし、お客様に喜ばれている
- 紙ベースの社内回覧が無くなり、いつでも確認可能 連絡などが徹底できるようになった
製品を導入することになった背景
岡山県住宅リフォーム協同組合は、以前無料のスケジュール管理サイトを使用していましたが、そのサービスが中止となりました。新たな選択肢として、J-MOTTOのグループウェアが注目されました。使い勝手が以前のサービスとほぼ一緒であったため、手軽に導入が可能でした。導入前に企業が抱えていた課題
職員の平均年齢が高く（55歳以上）、パソコンの導入はおろか、スマートフォン所持者も少ない状態でした。そのため、新しいシステムへの抵抗感が強く、導入意識を高めることが困難でした。また、紙ベースの日報が使われており、効率的な業務運営が難しかったのです。導入前の課題に対する解決策
導入前の課題に対して、J-MOTTOのグループウェアはスケジュール管理、文書管理、購買予約など多機能を提供しています。特に、スケジュール管理機能は全スタッフの予定や行動を一元管理できるため、選定されました。導入に際しては、各職員に使い方のレクチャーを行い、紙ベースの日報を廃止すると発表しました。これにより、職員は真面目にシステムを利用するようになりました。製品の導入により改善した業務
製品の導入後、スケジュール管理が劇的に改善されました。全スタッフの予定を確認できるようになったため、電話で何度もつなぎ合わせる手間が省けました。また、文書管理機能を用いて社内回覧の資料を保存することで、連絡が徹底され、業務効率が向上しました。具体的には、お客様への対応速度が以前に比べて高まり、高評価を得ています。
この導入事例のポイント
- 社員数の増加、オフィスフロアの拡大、関連会社の増加に伴いグループウェアを検討
- コスト面、セキュリティの品質、導入までの手間などを考えJ-MOTTOを導入
- 情報共有には「インフォメーション」を活用 メンバーを限定する機能があり大変便利
- 「伝言・所在」機能は相手に確実に要件を伝えられ、メールよりも簡易なため便利
- 「付箋設定」でポップアップ表示 コミュニケーションツールとして活用
製品を導入することになった背景
株式会社カクヤスは、社員の増加やオフィスフロアの拡大、関連会社の設立といった変化に伴い、グループウェアの導入が必要となりました。特に、全社利用に関してはユーザー数が非常に多く、自社サーバーでの運用が考えられましたが、フランチャイズ店（FC店）との連絡や社内間の連絡の質が異なるため、情報の切り分けが必要でした。導入前に企業が抱えていた課題
社員間のコミュニケーションや情報共有の手段が限定的であり、特にFC店との連絡や社内間の連絡の質が異なるため、情報の管理や共有が難しくなっていました。また、情報の二重登録や、使わない機能の存在など、業務の効率化が求められていました。導入前の課題に対する解決策
J-MOTTOのグループウェアを導入することで、情報の切り分けや管理が容易になると判断しました。特に、インフォメーションや伝言・所在などの機能を活用することで、情報の共有や連絡が効率的に行えるようになりました。また、不要な機能は表示しないように設定することで、業務の効率化が図られました。製品の導入により改善した業務
J-MOTTOグループウェアの導入により、情報の共有や連絡がスムーズに行えるようになりました。特に、インフォメーションを活用して複数人での情報共有や、伝言・所在の機能を用いて確実なコミュニケーションが可能となりました。また、付箋設定によるポップアップ表示など、コミュニケーションツールとしての活用が進んでいます。
この導入事例のポイント
- アナログな作業からの転換と、情報共有の必要性を感じグループウェアを検討
- 以前から製品名を知っていたこと、料金の安さからJ-MOTTOグループウェアを導入
- スケジュール機能により、社員間の時間調整が容易になりコミュニケーションが円滑化
- タイムカード機能で社員の出退勤を管理 直行直帰や出張先での打刻も可能となった
- インフォメーションで重要事項が共有できるようになり、情報が統一化された
この導入事例のポイント
- スケジュールの共有化を行い、営業や社内業務の効率化を進めたいと考えていた
- 手軽に使えること、コスト面、J-MOTTO（desknet's）の知名度から導入
- スケジュール、インフォメーション、回覧・レポートなど、シンプルでとても使いやすい
- スケジュールの共有で、営業・顧客訪問・会議等、効率的に仕事ができるようになった
- インフォメーションに通達をアップ 一斉配信でき、外出先でも閲覧可能で非常に便利
製品を導入することになった背景
株式会社 ITC様は、手軽に導入できるグループウェアを求めており、J-MOTTO（desknet's）の知名度と料金の安さが導入の決め手となりました。導入前に企業が抱えていた課題
具体的な導入前の課題についての詳細は記載されていませんが、効率的な業務遂行や情報共有の必要性があったと考えられます。導入前の課題に対する解決策
導入を検討する中で、J-MOTTOの操作方法がシンプルで使いやすいと感じたため、これを解決策として選択しました。製品の導入により改善した業務
製品の導入後、スケジュールを共有化することができ、営業・顧客訪問・会議等が効率的に行えるようになりました。また、社内通達や通知・連絡等の文書を一斉配信できる機能や、外出先からも閲覧可能なインフォメーション機能、デイリーでの業績アップロードなど、多岐にわたる業務が改善されました。
この導入事例のポイント
- 21名の弁護士が所属 全員のスケジュールを管理する事務員に負担がかかっていた
- 手帳代わりにグループウェアでスケジュール管理したいと考え、J-MOTTOを導入
- 弁護士間のスケジュール共有、外出先からの閲覧や登録など、手帳のように使えている
- 会議室等の共有設備、デジタルカメラ・パソコンなどを登録し、使用状況の一元管理へ
- 今後は「ウェブメール」や「伝言・所在」等、出先からの利用も積極的に進めたい
製品を導入することになった背景
小沢・秋山法律事務所様は、21名の弁護士が所属しており、裁判やクライアントとの打ち合わせなど、事務所の内外での活動が多岐にわたっています。そのため、スケジュール管理が非常に重要となっていました。導入前に企業が抱えていた課題
各弁護士が分刻みで活動する中、スケジュールを一元管理することが課題となっていました。また、1つの案件を複数の弁護士で担当することも多く、弁護士間のスケジュール共有が必要でした。導入前の課題に対する解決策
グループウェアを導入することで、全弁護士の予定を一元管理することが可能となりました。また、外出先からもスケジュールの閲覧や登録ができる機能を活用し、急な予定変更にも迅速に対応することができるようになりました。製品の導入により改善した業務
製品の導入により、裁判のスケジュールを簡単に登録できるようになりました。特に、同タイトルの案件を複数の日程に登録する際に、スケジュールをコピーする機能が便利であると感じています。また、会議室や共用のデジタルカメラ、パソコンなどの共有設備の管理も一元的に行えるようになりました。さらに、外出中の弁護士宛の電話に対して、情報伝達のタイムラグを省くことができるようになりました。
この導入事例のポイント
- 業務の効率化、経費削減、会議室予約、スケジュールの共有などを行いたいと考えた
- 画面のわかりやすさ、PC知識に依存しない使いやすさでJ-MOTTOの導入を決定
- 会議室予約、スケジュール共有はもちろん、情報共有に関する業務変革が実現
- 定例会議をJ-MOTTO上で報告・確認するよう変更 ペーパーレスで月数万円の経費削減へ
- 今後は情報管理の共有、安否確認、事業の進捗状況の確認等にも活用していきたい
製品を導入することになった背景
毎日新聞大阪開発株式会社は、毎日新聞社のグループ会社として、新聞販売店支援事業や旅行業を展開しています。同社は、会議室予約とスケジュール共有の課題解決を目的として、クラウド型グループウェア「J-MOTTO」を導入しました。この製品の導入により、情報共有を必要とする場面で効率化や経費削減、管理部門の負荷削減など、多方面で業務変革が実現しました。導入前に企業が抱えていた課題
導入前、毎日新聞大阪開発株式会社は会議室予約とスケジュール共有において多くの課題を抱えていました。会議室予約は手書きのノートで行われ、予約状況を確認するにはノートを物理的に確認する必要がありました。また、社員間のスケジュール共有も不十分で、特に外出が多い営業部では、掲示板と呼ばれるホワイトボードで行き先や帰宅時間を知らせていました。導入前の課題に対する解決策
これらの課題に対して、同社は「J-MOTTO」を選定しました。選定の理由としては、機能がアイコン表示でわかりやすく、PC操作の苦手な社員からも使いやすいという声が多かったからです。また、無料の試用期間が長く、社員が製品に慣れる時間が確保できた点も評価されました。製品の導入により改善した業務
製品の導入により、会議室予約はスムーズになり、スケジュール共有も効率的に行えるようになりました。特に、営業部では情報共有のためにホワイトボードを撤廃し、全ての情報入力・確認・変更を「J-MOTTO」で行うようにしました。これにより、社員が出社後にPCで「J-MOTTO」を立ち上げる習慣が根づきました。さらに、経費削減も実現し、月間数万円のコスト削減が可能となりました。
この導入事例のポイント
- 以前は会議室等の予約は紙に記入 効率化、スケジュールの共有化を図りたいと考えた
- わかりやすい機能構成、従量制の料金体系であることからJ-MOTTOを導入
- スタッフ全員の予定を公開 行動予定や打合せ時間の確認ができ効率が良くなった
- 設備予約の紙運用を廃止 スケジュールを見ながら同時に設備予約が可能になった
- 共通のお知らせを回覧・レポートで配信 セミナーや講演会の出欠確認にも使えて便利
製品を導入することになった背景
設立当初、財団法人S様はグループウェアを持っておらず、会議室などの予約は紙に記入して行っていました。効率的な設備予約とスケジュールの共有化を目指し、グループウェアの導入を検討し始めました。そして、6社の比較の結果、Desknet'sのASPを提供しているJ-MOTTOグループウェアを選択することとなりました。導入前に企業が抱えていた課題
設立当初の財団法人S様は、設備予約を紙で行っていたため、予約の確認が難しく、紙が劣化してしまうこともしばしばでした。また、スタッフ間のスケジュール共有が難しく、効率的な業務進行が困難でした。導入前の課題に対する解決策
J-MOTTOグループウェアの導入を決定した財団法人S様は、管理者が不要と判断した機能を非表示にし、必要最低限の機能のみを活用することで、グループウェアを社内にスムーズに導入しました。スケジュールの共有化や設備予約の効率化を実現し、業務の効率を大きく向上させることができました。製品の導入により改善した業務
J-MOTTOグループウェアの導入により、スタッフ全員のスケジュールを公開し、効率的に管理することができるようになりました。また、設備予約はスケジュールと連動して行うことができ、以前のような紙の劣化や確認の難しさといった問題を解消しました。さらに、スタッフ共通のお知らせやセミナー、講演会の出欠確認などもグループウェアを通じて効率的に行うことができるようになりました。
この導入事例のポイント
- スケジュールの共有、設備管理、ワークフローに使えるグループウェアの導入を検討
- 手軽に導入でき、料金が安く、必要な機能がすべて揃ったJ-MOTTOを導入
- 出張中の営業社員や海外出張の社員、海外社員とのスケジュール共有ができてとても便利
- 「使いたいのに車がない！」、「商談室の空きが無い！」といった不便が無くなった
- 社内稟議が出張先からでも提出や承認が行えるため、とてもスピーディーになった
製品を導入することになった背景
株式会社 FUJIKON HOLDINGS様は、Web集客を主力としており、その中でユーザーが求める情報を的確に提供することが重要と認識していました。特に、SEO対策を強化する中で、コンテンツ重視の方針を採用していましたが、ユーザーが実際に求めている情報を知るための具体的なデータが不足していました。導入前に企業が抱えていた課題
株式会社 FUJIKON HOLDINGS様は、初めてのグループウェア導入を検討していました。そのため、初回のシステム設定や導入後の利用者への概念説明、使用方法の問い合わせなど、導入に関するさまざまな課題が存在していました。導入前の課題に対する解決策
ユーザーがサイト内でどのような行動を取っているのかを詳細に知るため、視覚的にユーザーの行動を分析できるヒートマップの導入を検討しました。ヒートマップは、ユーザーの行動データを視覚的に示すことができるため、サイトの改善点やユーザーのニーズを把握するのに役立ちます。製品の導入により改善した業務
J-MOTTOの導入により、出張中の営業社員や海外出張中の社員、海外社員とのスケジュール共有が容易となりました。また、業務に関する事項の共有化が進み、大変有意義となりました。さらに、全社員の業務スケジュールや業務目標の管理、設備の予約、社内稟議の進行、文書管理など、多岐にわたる業務が効率的に行えるようになりました。
この導入事例のポイント
- IT化の遅れで情報共有が出来ていなかった 属人化・業務効率など問題を抱えていた
- 本社以外でも使える機能と、リスクの少ない料金体系からJ-MOTTOを導入
- 申請・進捗管理がワークフローやプロジェクト管理で効率化され、メールのムダも削減
- 全社的に⾒える化を行えたことで、情報不足や認識間違い、やり直しが無くなった
- 拠点や部署を超えたコミュニケーションがモチベーションに 人材育成にも繋がっている
