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製品の紹介

Kibela

株式会社ビットジャーニー

株式会社ビットジャーニーのKibelaは、組織を自立化し、効率化と情報資産化をサポートする情報共有ツールです。ITリテラシーの高低に左右されずに使えるシンプル設計が特長です。検索機能が高度で、簡単に必要な情報に到達できます。運用面でのサポート体制も整っており、無料のサポートに相談することが可能です。プランによりアクセスログの監視や、多要素認証、脆弱性診断のテストがされていることなど高度なセキュリティも、安心して利用できる理由の一つです。

最終更新日: 2022/07/22
情報更新者: デジタル化の窓口
情報取得元

※この情報はデジタル化の窓口が作成したものであり、製品提供企業及び導入企業が確認したものではございません。(掲載修正・取り下げ依頼はコチラ

  • この導入事例のポイント
    • スタッフが増える中で、蓄積していくストック情報をまとめる場所が欲しいと思っていた
    • トータルでエンジニアライクであることから、情報共有ができるKibelaを導入
    • 気軽な投稿、細かい条件検索、情報共有がより気軽に効率よく出来るようになった
    • 厳格なルールは設定していないが、それでも違和感なく使えるのがKibela
    • 全社で日報として利用 他には議事録、設計書、新人研修などほとんどの情報を共有

    製品を導入することになった背景

    株式会社iCAREは「働くひとと組織の健康を創る」というビジョンのもと、B2Bのヘルスケアサービス「Carely - ケアリー」を展開しています。代表の山田は産業医であり、産業医との接点が近いサービスを提供しています。社会的背景として、働き方改革関連の法改正により、労働者数50人未満の事業者でも健康管理に関する労務管理・法令の遵守が義務付けられており、そのための需要が高まっています。

    導入前に企業が抱えていた課題

    株式会社iCAREでは、エンジニアが多く在籍しており、情報の蓄積やスタッフの増加に伴う情報の管理が課題となっていました。特に、設計書やストック情報を効率的にまとめる場所が求められていました。また、エンジニア自身が使いやすいツールの選定も重要な課題でした。

    導入前の課題に対する解決策

    エンジニアたちは、情報の蓄積や共有のためのツールを探していました。その中で、esa、Docbase、QiitaTeamなどが候補として挙がりましたが、Kibelaがエンジニアライクであり、Wikiとブログの機能が分かれている点や、UIがシンプルである点が評価され、Kibelaを導入することに決定しました。

    製品の導入により改善した業務

    Kibelaの導入により、情報の蓄積や共有が非常に効率的に行えるようになりました。特に、日報の記載や、エンジニアの週次の議事録、設計書、ノウハウの技術情報、障害経緯などがKibelaに蓄積され、活用されています。また、管理部や営業、カスタマーサポートなどもKibelaを活用しており、業務フローマニュアルや新人オンボーディングなどの情報も共有されています。Kibelaのシンプルな画面と機能のおかげで、情報共有が気軽に、かつ効率よく行えるようになったのです。
  • この導入事例のポイント
    • スタッフの人数が増え、横断的なコミュニケーション・社内ナレッジの見える化に課題
    • 社内のスタッフから「Kibelaなら課題を解決できる」と提案があり、導入を決定
    • 議事録のまとめ、ルールや手順のマニュアルのKibela化は、おおいに役立っている
    • Kibela化により、入社オンボーディングやバックオフィスの負担はかなり軽減
    • トップページのタイムラインに部署やチームを横断した情報が流れ、業務が見える化

    製品を導入することになった背景

    ウリドキ株式会社は、買取りを増やすお手伝いを主な事業として行っています。主に、売りたい人とプロの査定士を繋ぐマッチングプラットフォーム「ウリドキ」と、買取事業者の集客メディア「ウリドキプラス」を提供しています。日本のリユース市場は37兆円ほど見込まれており、現在は年間7兆円のリユース品が生まれています。この市場の中で、ウリドキ株式会社は越境ECを掛け合わせることで、1.4-1.5倍ほど高く売れる海外市場への展開を強化しています。

    導入前に企業が抱えていた課題

    ウリドキ株式会社は、急成長するスタートアップとして、部署間のコミュニケーションの壁や、社内ナレッジの見える化の課題を抱えていました。特に、どのような流れでウリドキが発展してきたのかが社内で共有されていない状態でした。

    導入前の課題に対する解決策

    ウリドキ株式会社では、情報共有の課題を解決するために、Kibelaという情報共有ツールの導入を検討しました。Kibelaを熟知したスタッフからの提案を受け、他のツールとの比較の結果、Kibelaを導入することに決めました。Kibelaの導入をリードするスタッフが明確化され、事業目線でどのような情報を蓄積・更新するかを逆算し、ルール作りやグループの設定を行いました。

    製品の導入により改善した業務

    Kibelaの導入により、議事録のまとめやルール、手順のマニュアル化が効率的に行えるようになりました。入社オンボーディングやバックオフィスの業務負担も大幅に軽減されました。トップページのタイムラインに部署やチームを横断した情報が流れることで、他部署の動向も把握しやすくなりました。また、Kibelaを活用して、新入社員の2分間自己紹介を動画化し、スタッフ紹介コンテンツとして蓄積するなど、新しい活用方法も生まれました。
  • この導入事例のポイント
    • 会社が大きくなるタイミングで、社内の情報をきちんと整理したいと考えていた
    • Kibela代表と親交もあったことから、情報共有ができるKibelaの利用を開始
    • 導入後は、社内コミュニケーションが活性化 社員が能動的に情報発信できる場は大切
    • 重要な情報はKibelaにストック 総務・労務宛ての質問への対応が効率化された
    • 新しい発見や新しい連携、社員のコミュニケーションのきっかけ作りにも役立っている

    製品を導入することになった背景

    株式会社イグニスは、経営理念として「世界にインパクトを与えなければ、気がすまない」という考えを持ち、ミッションとして「次のあたりまえを創る。何度でも」という目標を掲げています。創業初期から、ツール系アプリやソーシャルゲームアプリなど、スマートフォンアプリを中心に事業を展開してきました。会社が大きくなる中で、社内の情報を整理し、まとめる必要性を感じていました。そのため、Kibelaを運営するビットジャーニーに相談し、Kibelaの導入を決定しました。

    導入前に企業が抱えていた課題

    株式会社イグニスは、事業の拡大とともに社員数も増加していました。そのため、社内の情報共有やコミュニケーションの取り組みが難しくなってきました。特に、総務や労務宛てに同じ質問が繰り返されるなど、情報の非効率的な流れが生じていました。また、社員同士のコミュニケーションの機会も減少していたため、新しい情報共有ツールの導入が求められていました。

    導入前の課題に対する解決策

    株式会社イグニスは、Kibelaの導入を検討しました。Kibelaは、情報共有ツールとしての機能を持ちながら、社員が自由に情報を発信できる場を提供しています。導入当初は70-80名程度での利用を開始し、部署ごとの使い方や情報のカテゴリ分けなどを行いました。また、Kibelaの特徴として、記事の検索機能やSlackとの連携機能があり、情報の見落としを防ぐことができました。

    製品の導入により改善した業務

    Kibelaの導入により、株式会社イグニスの社内コミュニケーションが大きく活性化しました。重要な情報からライトな情報まで、社員が能動的に情報を発信できる環境が整いました。これにより、新しい連携やコミュニケーションのきっかけ作りが生まれました。また、総務や労務宛の質問が減少し、業務の効率化が実現しました。Kibelaの導入により、情報共有の壁がなくなり、社内のコミュニケーションが圧倒的に活性化したと感じています。
  • この導入事例のポイント
    • 以前のシステムでは、ドキュメントが検索しづらく最新かどうかも把握できなかった
    • β版から試して魅力を体感できたことから、情報共有ツールであるKibelaを本格利用
    • 導入後は煩雑な管理が減り、無駄な工数を削減することでより自律的なチームに成長
    • PlantUMLの活用は、図を情報として可視化できたことでかなり業務がスムーズに
    • 今後は、レビューに必要なドキュメントも全てKibela上にまとめる流れにしたい

    製品を導入することになった背景

    株式会社オークファンは、流通業界が抱える「余剰在庫問題」に対応するためのさまざまなサービスを展開しています。日本国内だけでも22兆円、GDPの5%に相当する大量な滞留在庫が生まれ、破棄されている現状があります。オークファンはこの問題を解決するため、「流通を最適化する企業」として活動しています。特に、流通データに基づいて販売価格や品揃えを最適化する独自システム「zaicoban」のβ版をリリースし、在庫の価値を明確にすることで滞留在庫の発生を防ぐ取り組みを行っています。

    導入前に企業が抱えていた課題

    株式会社オークファンは、情報共有ツールを使用していましたが、情報の整理や最新情報の確認が難しい状況でした。具体的には、ドキュメントの検索時に多くの情報が表示され、どれが最新の情報か判断が難しかった。このため、情報を蓄積し整理する習慣が根付かない状態でした。

    導入前の課題に対する解決策

    株式会社オークファンは、Kibelaという情報共有ツールを導入することを決定しました。Kibelaの導入の動機としては、知合いの紹介やβ版時代の体験が挙げられます。Kibelaを導入することで、情報の整理や最新情報の確認が容易になるとともに、情報を蓄積し整理する習慣が根付くことを期待していました。特に、Kibelaの機能として、情報を図で可視化するPlantUMLの活用が注目されました。

    製品の導入により改善した業務

    Kibelaの導入により、株式会社オークファンは情報の整理や最新情報の確認が容易になりました。特に、PlantUMLを使用して情報を図で可視化することで、業務が大幅にスムーズになりました。また、情報の整理や共有の習慣が根付き、チームが自主的に行動することが可能になりました。これにより、無駄な工数の削減やチームの自律的な成長が実現されました。
  • よく比較されている
    「ナレッジマネジメントツール」の製品:18件

    18件中 1~4件表示

    ナレッジマネジメントツール

    Yoom株式会社のYoomは、ナレッジを自動で蓄積・すぐに検索ができ、AIで社内のナレッジ管理を自動化するナレッジオートメーションサービスです。Slack内での会話、PDFなどのドキュメント、Notionの記事など、様々なデータソースから自動的にYoomナレッジが情報を集約し、集約した情報からAIが自動的にナレッジを蓄積します。もう面倒なナレッジ記事の作成は必要はありません。対話形式でナレッジを検索でき、関連するナレッジと共にAIが回答します。

    製品のおすすめポイント

    • 社内ツールから自動的に情報を集約
    • 集約した情報を元にナレッジを自動で蓄積
    • 対話形式でのナレッジ検索
    • チャットツールから直接検索
    運営企業情報 Yoom株式会社
    ソフト種別 クラウド型ソフト 
    基本的な機能 ナレッジマネジメントツール chatwork連携 AI自動検索 Teams連携 Q&A機能 slack連携 メール連携 
    推奨環境 PCブラウザ 
    サポート メール チャット 
    トライアル
    最低利用期間 最低利用期間の制限なし
    よく導入している業種
    よく導入している企業の規模

    ナレッジマネジメントツール ファイル共有サービス

    Microsoft CorporationのSharePoint(マイクロソフト)は、コラボレーションやドキュメント管理を行うことができるソフトウェアです。部署やプロジェクト内で情報の共有を行うためのサイト「チームサイト」を作成することで共通のリソース・アプリケーションをホームサイトやポータルで共有できます。また、Microsoft Viva Engageとの組み合わせでより効率的に知識活用できます。

    製品のおすすめポイント

    • Microsoft製のコラボレーション・ドキュメント管理ができるソフトウェア
    • 共通のリソース・アプリケーションをホームサイトやポータルで共有
    • Microsoft Viva Engageとの組み合わせで効率的に知識活用
    運営企業情報 Microsoft Corporation
    ソフト種別 クラウド型ソフト 
    基本的な機能 閲覧リクエスト 書き途中での公開可 2段階認証 あいまい検索 Teams連携 Q&A機能 メール連携 モバイル端末対応 メンション機能 リアクション機能 テンプレート機能 ディレクトリ管理 ファイル検索 ゲスト招待/共有機能 アクセス制限 
    推奨環境 PCブラウザ Windowsアプリ Macアプリ iOSアプリ Androidアプリ 
    サポート 電話 チャット 
    トライアル
    最低利用期間 1年間
    よく導入している業種
    よく導入している企業の規模

    ナレッジマネジメントツール

    株式会社Hi-STORYの社内GPTは、法人が安心してChatGPTを業務に利用できるよう、Slackのボット設定を代行するサービスです。社内GPTを利用すれば、データがモデル訓練に利用されることがないため、安全な商用利用が可能になります。ChatGPTへ個人登録して有料サービスを利用する必要がなく、法人1カウントの登録のみで利用できます。Slackチャンネル内でChatGPTの使い方を共有できるので、社内にノウハウが浸透します。

    製品のおすすめポイント

    • データがモデル訓練に利用されないため、安全な商用利用が可能に
    • 法人1カウントの登録のみで経費精算も簡単
    • チャンネル内でのChatGPTの使い方共有でノウハウが浸透
    運営企業情報 株式会社Hi-STORY
    ソフト種別 クラウド型ソフト 
    基本的な機能 slack連携 メンション機能 
    推奨環境 PCブラウザ Windowsアプリ Macアプリ iOSアプリ Androidアプリ 
    サポート メール 
    トライアル
    最低利用期間 最低利用期間の制限なし
    よく導入している業種
    よく導入している企業の規模

    ナレッジマネジメントツール

    コニカミノルタ株式会社のCOCOMITE(ココミテ)は、業務属人化解消、いつでも最新マニュアルでの運用を可能にするオンラインマニュアル作成・運用サービスです。慢性的な人手不足を解決するソリューションとして生まれたのが、オンラインで分かりやすいマニュアルを作成し、運用できるCOCOMITE(ココミテ)です。人材育成やナレッジの共有をスムーズにすることで、業務の効率化、生産性やサービス向上へとつなげていきます。様々な人のノウハウを集積してマニュアル化し、常に最新のマニュアルをオンラインで閲覧できます。チーム全体のクオリティが向上し、古い情報に惑わされたり、情報が見つからないミスやムダを削減します。また、PC、タブレットなどのマルチデバイスですばやく作成・閲覧・管理できるため多様なシーンでのパフォーマンスに貢献します。

    製品のおすすめポイント

    • わかりやすいマニュアルを、簡単・スピーディーに作成
    • フォルダごとに複数ユーザーの アクセス管理ができる
    • 必要な情報はココミテ!リンク機能ですばやく共有
    運営企業情報 コニカミノルタ株式会社
    ソフト種別 クラウド型ソフト 
    基本的な機能 ナレッジマネジメントツール シングルサインオン モバイル端末対応 
    推奨環境 PCブラウザ スマートフォンブラウザ 
    サポート 電話 メール 
    トライアル
    最低利用期間 最低利用期間の制限なし
    よく導入している業種
    よく導入している企業の規模

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