脆弱性診断ツール比較11選 (全33選)｜無料/有料に分けて解説【澤 円 氏監修 / 2025年最新版】

自社で利用しているアプリケーションやシステムのセキュリティ対策状況は把握できているでしょうか？もしWebアプリケーションに何らかの情報セキュリティ上の欠陥、いわゆる「脆弱性」が存在し、それに対する十分な対策が為されていないとしたら危険です。脆弱性診断ツールを利用して自社のセキュリティ状況を把握し、適切な対策を行うようにしましょう。

1. 脆弱性診断ツールとは？

脆弱性診断ツールとは、サイバー攻撃を受けやすいWebシステムに対してスキャンや模擬攻撃などを行い、そのシステムにセキュリティ上の欠陥がないかを診断することのできるサービスです。時代の変化に合わせて、脆弱性診断ツールの必要性が高まっている現状があります。セキュリティレベルを高めて、安全にサービスを提供できる環境を構築しましょう。構築段階では、人手によるペンテストと補完し合いながら、計画→実施→是正→再診断の継続運用で効果を高めます。政府実践基準でもPDCAの徹底が示され、民間にも応用可能です。「デジタル庁の更新情報と関連資料」で位置づけが明確化されています。

1. 脆弱性診断ツールの定義と目的

WebやAPI、プラットフォーム（OS・ミドルウェア・ネットワーク）に潜むリスクを可視化し、重要度に基づく是正を促進することが目的です。自動スキャン（DAST/ネットワーク診断等）で広く当たり、手動診断で業務固有の欠陥や論理的欠陥を深掘りします。経営レベルでは、診断結果を投資判断や供給先管理に接続していくことが求められます。サプライチェーン全体を含めた対策は「経営ガイドライン」でも強調されています。

詳しくは「サイバーセキュリティ経営ガイドラインと支援ツール（METI/経済産業省）」をご覧ください。

2. なぜ脆弱性診断ツールが必要なのか？

情報セキュリティの基本要素としては、機密性・完全性・可用性の3要素が挙げられます。これら3要素を確保するために利用するべきツールが脆弱性診断ツールです。利用するメリットは、「サイト改ざん・情報漏洩・なりすましなどの危険性をあらかじめ排除できる」「セキュリティ対策の一元化により無駄なコストをかけずに効率的に対策ができる」「セキュリティ向上による顧客からの信頼獲得」の大きく3つに分けられます。よって、脆弱性診断ツールの導入を検討する際には、以下の事象が導入目的として想定されるでしょう。

• 現在提供している既存のWebサービスのセキュリティレベルを調べたい
• 新たに開発したアプリケーションの脆弱性を確認したい
• サービスの拡張に伴ってセキュリティレベルを上げたい

3. 脆弱性の分類

デジタル庁ガイドラインは、システムに存在し得る脆弱性の母集団を U とし、そのうち私たちが発生を予期できる集合を A（発生の想定される脆弱性）、さらに要件や設計で明示的に対処している部分を と定義しています。B は A の部分集合であり、理想は B を広げていくことですが、暗黙知や固有要件に起因するものは完全には明文化できません。また A の外側（A̅）＝「想定外の脆弱性」も常に残ります。加えて、攻撃手法の高度化や構成の複雑化により、U は時間とともに増大する前提が明示されています。
したがって、既知パターンを広く拾う自動スキャン（A を広げる）＋要件・認可などの論理欠陥を深掘る手動診断（B を拡張）＋是正後の再診断を組み合わせ、想定外の芽（A̅）を継続的に圧縮していく運用が求められます。

類型と用途について

以下は代表的な類型と向き・代表例です。まずは自社の体制・頻度・対象を軸に当てはめて検討してください。

表は位置づけの目安です。継続運用（定期・自動）と節目での人手診断を併用すると、網羅性と精度のバランスが取りやすくなります。

4. 脆弱性診断の運用サイクルと継続診断

診断は単発では効果が限定的です。計画→実施→是正→再診断のサイクルを回し、改修後に差分確認まで含めて完了とします。デジタル庁は「政府情報システム向けの脆弱性診断導入ガイドライン（DS-221）」を整備・更新しており、民間でもPDCA設計の参照モデルとして活用できます。特にリリース前後・大規模改修・依存ライブラリ更新時のトリガー設定が要点です。

5. 経営視点とサプライチェーン

経済産業省の「サイバーセキュリティ経営ガイドライン Ver3.0」は、経営者の3原則と重要10項目を提示し、サプライチェーンを含む全体最適を要求します。診断レポートは、取締役会・監査・取引先説明の根拠資料として整備し、投資の優先順位付けや委託先管理に活用します。ツール起点の点検に偏らず、体制・人材・手順まで含めた運用で、説明責任と継続改善を両立させましょう。

参考の一次情報

• 経営の役割、3原則、サプライチェーン対応について > サイバーセキュリティ経営ガイドライン Ver3.0
• 診断のPDCAや導入手順の参照ポイントについて > デジタル社会推進標準ガイドライン（DS-221）

2. 脆弱性診断ツールの3つの種類とその特徴

提供形態は「サービス」「クラウド型」「ソフトウェア型」の3類型です。体制・規模・リスクに応じて使い分けると導入判断が速くなります。継続診断のPDCAは公的ガイドラインでも推奨されています。

下表は各類型の特長と向いている組織、代表的な製品例です。初出のみ製品名に公式情報へのリンクを付けています。

1. 脆弱性診断サービス（ハイブリッド）

脆弱性診断サービスとは、経験豊富なセキュリティ専門の技術者に依頼して、脆弱性を検査してもらう形のものです。ツールによる自動診断と技術者による手動診断を組み合わせて診断を行うため、多少時間を要しますが高精度の脆弱性診断が期待できるでしょう。サービス内容によっては検査に加え、今後の具体的な対策案をアドバイスしてくれるものもあります。

コストと時間はかかりますが、個人情報を多く取り扱うECサイトやSNS、または大規模なサービスのリリース前などのタイミングに利用することをおすすめします。

2.クラウド型脆弱性診断ツール

クラウド型脆弱性診断ツールとは、Web上から手軽に診断ができるクラウドタイプのツールです。利用手順はシンプルで、クラウドサービス上でアカウントを作成し、脆弱性を診断したいWebサービスのリンクやサーバ情報を登録して検査対象を選択するだけで利用できます。診断結果などはレポートとして表示されるので、それらを参照して脆弱性が検出された箇所を自分で修正する仕組みです。

クラウド型の脆弱性診断ツールはWebブラウザ上で気軽に安価（無料）で利用でき、開発者などが自身で診断を行える点が魅力といえます。

3.ソフトウェア型脆弱性診断ツール

ソフトウェア型脆弱性診断ツールとは、個々のコンソールにインストールして自動検知ツールなどから脆弱性診断を行うツールのことです。手動で行うと膨大な時間や手間がかかる作業を自動で行うことができますが、手動に比べると柔軟性には欠けるので細かな診断を行うのは難しいといえます。

基本的に誰でも使えるオープンソースなのでサポートなどはありません。自社にセキュリティエンジニアが在籍しているような環境で、コストをなるべくかけずに内製化などを考えている方におすすめです。

4. 公的指針との整合で運用を最適化

ツールの導入だけでなく、計画→実施→是正→再診断のサイクルを前提に体制化することが重要です。政府の「デジタル社会推進標準ガイドライン（DS-221）」は継続的改善の考え方を示し、経営層には「サイバーセキュリティ経営ガイドライン Ver3.0」の実践が求められます。選定時は自社のPDCAに乗る提供形態かを確認しましょう。

高リスク領域はハイブリッド、開発の反復はクラウド型、検証の深掘りやオフライン要件はソフトウェア型、と切り分けると選定が迅速になります。

経営の役割、サプライチェーン対応について > サイバーセキュリティ経営ガイドライン Ver3.0

4. おすすめの脆弱性診断ツール8選（有料版）

本節では、読者の導入判断を早めるために「提供形態」「強み」「向いている組織・体制」を端的に整理します。初出の各製品には根拠情報を併記し、誇張を避けた実情ベースでまとめています。

1.「Web Doctor」（NRA）

運用負荷を抑えて継続運用したいサイト運営チームに向きます。クラウド型の自動Web脆弱性スキャンで、レポート整備や運用サポートの説明が明快です。料金プランも用意されており、申込から実査・報告までの流れが整理されています。

2.「マモレル」（マルチベンダー監視＋診断）

セキュリティ専任が少ない中小～中堅で「まず守る・見える」を素早く実現したいケースに適します。多層監視・脆弱性検査・運用代行を包含するパッケージで、導入しやすさと支援窓口の分かりやすさが特長です。製品ページ・比較サイト双方で提供内容が整理されています。

3.「RayAegis Japan」（高度診断エンジン提供）

難易度が高いWebアプリ・APIの診断精度を重視するプロダクト開発組織向け。大手SI・セキュリティ企業のメニューにも採択されるなど、日本市場での採用実績が見られます。

4. 「Nessus」（ネットワーク／プラットフォーム系の定番）

脆弱性スキャン分野で世界的な採用実績があり、テンプレートとプラグイン更新の速さが強みです。ベンダーは世界4万社超の顧客基盤を公表し、Nessusは「最も広く導入されている」評価ツールと位置付けられています。

5. 「Burp Suite」（Professional／Enterprise）

Webアプリ／API診断の現場定番。手動テストを強力に支援しつつ、自動化の組み込みも可能です。公式が「1万6,000以上の組織に採用」と明記しており、コミュニティの知見・拡張も充実しています。

6. 「AeyeScan」（国産クラウド型）

内製チームでの継続スキャンに強い国産SaaS。市場調査レポートに基づく「国内シェアNo.1」獲得の発表があり、運用面・日本語サポートの使い勝手が評価されています。

7. 「ImmuniWeb」（統合プラットフォーム）

Web／API／モバイル／クラウド露出のASMまで一体で扱える運用効率が特長。1,000社超への導入を公式が公表しており、グローバル拠点やマルチスコープ運用に向きます。

8. 「GMOサイバーセキュリティ byイエラエ」（手動診断）

ホワイトハッカーによる手動診断の国内大手。難度の高い手動診断、0day発掘などの実績公開があり、金融・大型サービスの総合テスト前に強みを発揮します。

選定のコツ

下表は「どう選ぶか」を短時間で把握できるよう、提供形態と強み、向いている組織を要約したものです。価格はプラン・対象規模で変動が大きいため、見積ベースを基本とします。

• • • 継続スキャンが主目的なら、国産SaaSの「AeyeScan」や手離れの良い「Web Doctor」を軸に比較します。
    • インフラ全体の可視化と既知脆弱性の追随性を重視するなら「Nessus」をハブに据えると、プラグイン更新の速さが運用負荷を下げます。
    • 手動の深掘りが必要な段階では「Burp Suite」で再現性を高めつつ、最終局面は「GMOサイバーセキュリティ byイエラエ」のような手動診断を組み合わせると堅実です。APIやモバイル、外部露出の統合運用を目指すなら「ImmuniWeb」のようにASMを含む製品でまとめると、レポートやSLAの一本化に寄与します。

各社の「シェア」「導入社数」等は公表時点・調査範囲で変動します。導入前には、直近の公開情報・トライアルやPoCで再確認し、要件（対象範囲・報告形式・再診断可否・サポートSLA）を明文化して比較してください。

5. 脆弱性診断ツールの無料版・有料版のサービスの違い

無料は試用・限定範囲・自己判断が前提です。一方で有料はサポート、誤検知抑制、レポート整形や再診断まで含め運用効率を高めやすいです。導入体制と報告先（経営・監査）を踏まえて選ぶことが重要です。

1. 無料版・有料版のシーン別活用法

ここまでで無料版脆弱性診断ツールの中には、ユーザーを不用意にあおり、欺罔行為を行って高額の製品を購入させるといった悪質なものも少なからず存在することを説明しました。しかし、すべてが上記のような悪質なものばかりではなく、実績があり利用者も多数存在しているフリーツールも存在します。

そこで本項目では、無料版・有料版のそれぞれに適した利用シーンを解説しますので、皆さんの想定している利用シーンに適したものはどちらなのか参考にしてみてください。

「無料版」活用シーン

無料版の脆弱性診断ツールの活用シーンとしては、以下が挙げられます。

• • 1. 取り扱っている個人情報が比較的少ない場合
    2. すでにローンチされたサービスで新しく追加した機能のみを診断するなど診断範囲が狭い場合

「有料版」活用シーン

有料版の脆弱性診断ツールの活用シーンとしては以下が挙げられます。

• • 1. 取り扱っている個人情報が比較的多い場合
    2. 重要度の高い大規模なサービスのローンチ前のセキュリティ診断時

精度が高くセキュリティ面でも信頼度の高い脆弱性診断ツールを求めている場合は、有料版の利用をお勧めします。

また有料版製品では、無料版に対してサポート体制が厚く専門的な知識を有していなくても包括的にセキュリティ対策を行えます。そのためコストをかけてでも確実にセキュリティ対策を行いたい方や初心者の方が利用する場合には、有料の脆弱性診断ツールの導入が確実です。

以上のように、診断にかけるサービスの規模や取り扱っている情報の量などによって使い分けていただくことで、より効果的な脆弱性診断が期待できます。

2. 使い分けの判断軸（一覧表）

まずは自社の体制と報告先を決め、次に診断の粒度と頻度を決めると選定が早まります。下表は読み取りポイント付きの比較です。

無料（OSS）は「自己完結できるか」、有料は「レポートの再利用性と再診断運用」を見ます。

表の「例」は各公式情報に基づきます。

3. 公的留意点（ツール偏重にしない運用体制）

無料・有料いずれでも、方針・手順・教育・委託先管理を含む体制整備とセットにすることが推奨です。経済産業省の「サイバーセキュリティ経営ガイドライン Ver3.0」は、経営者の3原則やサプライチェーンを含む対策徹底を求めており、診断結果の是正・再診断までをPDCAに組み込むことを明確に示しています。 無料は“自己完結できる限定診断”、有料は“レポート・再診断まで含む運用最適化”。経営・監査の報告先に耐えるかを判断軸に選ぶと失敗が少ないです。

経営の役割、3原則、サプライチェーン対応について > サイバーセキュリティ経営ガイドライン Ver3.0

4. 無料版の中には偽の脆弱性診断ツールがあることにも注意！

脆弱性診断を行うには相応の費用が発生するため、無料のツールを利用しコストをかけずに、社内のセキュリティ対策を行えることは無料版の大きなメリットとして挙げられます。しかし、近年ではシステムの高度化が進んでいるため、無料版では専門的な知識を有している人でないと万全なセキュリティ対策を行えない可能性があります。

また、無料版の診断ツールを利用する上での注意点として、「ツール利用後に有料の商品の購入を求められる」といったケースが存在します。具体的には、無料と謳って偽の脆弱性診断を行い、診断を行うと実際はシステム上に問題はなくとも「脆弱性が検出されました。非常に危険な状態です！」などと表示し、高額なセキュリティ製品の購入へ誘導するといったものです。

このように無料版の中には、欺罔行為を行い、金銭を騙し取ろうとするものも少なからず存在するので、その点に関しては慎重に製品選択を行う必要があります。

その他詳しい事例については「安心相談窓口だより：IPA 独立行政法人 情報処理推進機構」をご覧ください。

以下はIPA（情報処理推進機構）が公表している偽セキュリティソフトの一覧です。
下記のソフトは危険ですのでインストールしないようにしてください。

• • • AVASoft Professional Antivirus
    • System Repair
    • System Progressive Protection
    • Live Security Platinum
    • Smart Fortress
    • RegClean Pro

代表取締役／株式会社圓窓　元日本マイクロソフト業務執行役員澤 円

サイバーセキュリティ対策においてリスクを高めてしまうのは「コストだと思ってケチる」という考え方です。自社の資産を守るための大事な投資領域であると認識することが何より大事です。

6.  無料で利用できる脆弱性診断ツール3選

無料ツールは導入のハードルが低く、学習や評価に最適です。ただし商用可否や機能制限、運用に必要な知識を確認してから選ぶことが重要です。

1. 「OWASP ZAP」
2. 「Nessus Essentials」
3. 「Open VAS」

1. 「OWASP ZAP」

「OWASP ZAP」はWebアプリ向けの動的診断（DAST）の定番で、GUI操作でのクイックスキャンから、スパイダリング、アクティブスキャン、パッシブスキャン、強制ブラウジング、ファズ、スクリプト拡張まで対応します。自動と手動の併用がしやすく、スキャンポリシーでルール調整も可能です。

2. 「Nessus Essentials」（個人用途）

「Nessus Essentials」はTenableが提供する学習・個人評価向けエディションです。テンプレートに沿って脆弱性スキャンを始めやすく、対象は最大16IPまでに制限されています。商用利用や大規模環境には上位版が必要です。

3. 「OpenVAS」（Greenbone Community）

「OpenVAS」はネットワーク、OS、ミドルウェアの広範スキャンに強いオープンソース系の選択肢です。サービス検出、既知脆弱性照合、認証済みスキャンなどに対応し、コミュニティ版でも実運用レベルのカバレッジが得られますが、セットアップや運用には一定の知識が要ります。