製品を導入することになった背景

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）が流行し始めた際、社会福祉法人涼風会では施設内をゾーニングして感染拡大防止対策を実施していました。このゾーニングにより、職員同士のコミュニケーションが難しくなり、情報共有が困難になっていました。この課題を解決するために、新しいコミュニケーションツールの導入が必要と感じられました。

導入前に企業が抱えていた課題

コロナ禍以前、社会福祉法人涼風会では「申し送りノート」を使用して職員間のコミュニケーションを図っていました。しかし、ゾーニングによりノートの保管場所まで自由に動けなくなり、情報がうまく伝わらない状況が生じていました。また、職員からの不満や不安も増え、効果的な情報共有の方法が求められていました。

導入前の課題に対する解決策

社会福祉法人涼風会は、ビジネスチャットツール「direct」の導入を検討しました。国産であり、多数の大手企業も導入している「direct」は、使い勝手が良く、職員も納得する品質と性能を持っていました。さらに、ICT導入での補助金が千葉県から提供されることも、導入の後押しとなりました。

製品の導入により改善した業務

「direct」の導入により、職員間のコミュニケーションが大幅に改善されました。特に、グループトークを使用しての業務報告や、新人職員とのやり取りが共有できる体制が整いました。また、「掲示板」機能を活用することで、一方的ではないオープンな情報共有が可能となり、職員のコミュニケーションの活性化が実現されました。