【2024】BIツール比較16選！選び方・種類もわかりやすく解説

BIツールとは

「BIツール」とは、企業がこれまでに蓄積してきた情報を集約し、分析と活用を行うためのコンピューターシステムです。BIとは「ビジネスインテリジェンス」、すなわちビジネスの意思決定において重要な情報を指します。
近年ではビジネスの多様化と迅速化が進み、あらゆる場面で状況に合わせた適切な対応と、スピーディーな経営戦略が求められるようになりました。BIではIT技術を活用して企業が保有する情報の収集を行い、合理的な手法で分析します。その結果を図表で「見える化」したものがBIです。

BIを活用すると経営層や従業員に対し、自社の製品や業務内容の改善につながる問題提起を行い、すぐに行動に移すことができる知見を提供できます。しかしながらBIを人力で行うことは困難です。現代の企業活動で蓄積される情報は、「ビッグデータ」と呼ばれるほど膨大だからです。

そこで活躍するのが、情報の収集と分析を自動化してくれるBIツールです。企業がBIツールを導入すると、正確かつ迅速にBIを実行できるようになります。その結果、精度の高い意思決定を行い、自社ビジネスを成長へ導くことができるでしょう。

企業がBIツールを導入する理由と目的

近年では多くの企業がBIツールの導入を始めています。それは従来の手法では企業が保有する情報を扱いきれなくなり、BIを自動化して正確に扱えるシステムが欠かせなくなっているからです。本章ではBIツールが注目されている理由と、企業が導入する主な目的について下記3つの観点から解説します。

• ビッグデータや情報を活用する重要性が高まっているため
• データの収集と分析を正確かつ迅速に行う必要があるため
• 企業が保有する情報を見える化して活用しやすくするため

ビッグデータや情報を活用する重要性が高まっているため

「情報」は現代の企業にとって、極めて重要な資源となっています。かつては「ヒト」「モノ」「カネ」の3つが、企業の資源だと考えられていました。しかしインターネット技術の発達により高度な情報化が進んだ現在では、そこに情報が加わって「四大経営資源」となり、情報の分析と活用の重要性が叫ばれるようになりました。

そのなかで注目されているのが「ビッグデータ」です。ビッグデータは「膨大な情報」というイメージがあるかもしれませんが、企業の経営や業務を改善できる可能性がある情報はすべてビッグデータです。日々の企業活動において、企業はさまざまな情報を蓄積しています。その情報を分析することで、経験や勘に頼らない「合理的」な判断が可能となります。

データの収集と分析を正確かつ迅速に行う必要があるため

社内の情報を分析するためには、まず情報を集約する必要があります。しかし膨大なデータを統合するのは容易ではありません。そこで活躍するのがBIツールです。BIツールでは、自社がこれまでに蓄積してきた情報を集約し、デジタルデータとして活用できます。BIツールで情報の収集と分析を行えば、データの裏に隠れていた知恵を「見える化」できます。

デジタルデータは、加工と分析が容易にできることがメリットです。データの抽出と分類、スコアリングなどを行うことで、これまではアナログでしか体験できなかった現場の状況を、明確な形で可視化できます。BIツールでは、分析したデータを図式やグラフなどで表示してくれるため、事業の状況を正確に把握して改善すべき点を把握することができます。

企業が保有する情報を見える化して活用しやすくするため

企業情報の集計や分析、活用は容易なものではありません。膨大なデータの分析を行った結果、内容が複雑すぎて意味を理解できなかったり、誤った方向に解釈してしまったりするケースは多くみられます。BIツールでは、分析したデータから企業経営に重要な情報を、迅速に活用できるように情報が見える化されることが魅力です。

現代の企業経営では正確さはもちろんのこと、スピードも求められています。自社にとっての最善策をスピーディーに把握し、適切な改善策を実行するためには、BIツールは極めて効果的な手段となります。BIツールの導入により、業界内で競合他社より有利なポジションに立てるようになったという事例は、これからますます増えていくでしょう。

BIツールに搭載されている主な機能3選

BIツールには、企業経営の分析と改善を行うためのあらゆる機能が搭載されています。詳細な機能名を見ていくと難解になるため、本章ではBIツールで利用できる機能について、下記3つの観点から単純化して見ていきましょう。

• データ加工・管理機能
• 分析機能
• レポーティング機能

データ加工・管理機能

BIツールの主要機能のひとつが「データ加工・管理機能」です。これはBIツール内で、膨大なデータを取り扱うためのもので、代表的な機能には「ETL」や「DWH」などがあります。

ETLとは「Extract」「Transform」「Load」の3つをまとめたもの、すなわちデータの抽出・加工・入力を行うための機能です。社内に散在している情報や、複数の既存システムのデータなどを抽出して、必要に応じて変換と加工を行います。

ETLが完了したデータは、DWH（データウェアハウス）などへ入力します。DWHは時系列に蓄積するための「統合データベース」で、いわば情報を保管しておくための「倉庫」のようなものです。複数の既存システムから収集したデータを、顧客や担当者別などの要素から再構成して、データ分析や意思決定を支援してくれます。

BIツールではこれらの機能により、情報の分析を行うための準備を整えます。手作業で行うのがほぼ不可能なほど膨大な作業を、短時間で正確に行ってくれるので非常に便利です。

なお、データの抽出・加工・入力を行うETL機能のみを持ったツールもあります。データの抽出や形式の統一をメインで行いたい場合は、ETLツールを導入するのもおすすめです。

【2024年版】ETLツールとは？おすすめ製品徹底比較21選

分析機能

BIツールで最も重要なのが「分析機能」です。これはDWHなどに蓄積されたデータを活用することで、専門知識がなくても適切な分析結果が得られるというものです。分析のための代表的な機能には、下記3つのものがあります。

レポーティング機能

分析したデータを活用するためには、見やすく理解しやすい形で結果がまとめられていることが重要です。BIツールには、分析結果をスピーディーに把握して戦略立案ができるように、下記3つの代表的な機能が搭載されています。

BIツールが活用される具体的なシーン7選

BIツールが重要な理由と機能について見てきましたが、BIツールは具体的にどのようなシーンに活用されているのでしょうか。BIツールは下記7つのシーンを主体として、ビジネスにおけるあらゆる場面で活用されています。

BIツール導入によるメリット4つ

BIツールを企業が導入することで、下記4つのメリットが得られます。

• 社内に散在している情報を集約して分析できる
• 複雑な情報を可視化することで活用しやすくなる
• 問題点や課題点を早期発見して迅速に対応できる
• レポートを作成する工数とコストを削減できる

本章ではそれぞれのメリットについて、具体例を交えながらわかりやすく解説していきます。

社内に散在している情報を集約して分析できる

社内にはさまざまなデータが散在しています。しかし膨大なデータを手作業でまとめて、分析するのは極めて困難です。BIツールを導入すると、各所のデータを集約して抽出と分析が行えるようになります。ただの数値や表などの形で存在していたデータが、BIツールにより実用的な知識として役立つことが魅力です。

さらに、BIツールは既存システムを横断してデータを分析できます。社内の既存システムには膨大なデータが蓄積されていますが、そのデータを活かしきれていないことも珍しくありません。データマイニングなどの高度な分析機能を活用すれば、これまで知り得なかった経営に役立つ知識が得られるでしょう。

現在はあらゆる場面でデジタル化が進んでいます。細かな情報でもBIツールにかかれば、収益拡大やコストダウンなどに効果的な「ビッグデータ」として役立つはずです。

複雑な情報を可視化することで活用しやすくなる

BIツールの大きなメリットのひとつが、複雑な情報の可視化と活用のしやすさです。抽出や分析によって得られたデータは、そのままでは思うように活用できません。BIツールではグラフや表形式などで、わかりやすくビジュアル化されます。

企業の現状把握や課題点の洗い出しのために、必要な情報をすぐにピックアップできることが魅力です。BIツールで取り扱うデータは複雑なので、専門知識がなくても簡単に理解できるBIツールの「見える化」は、経営判断に多大なベネフィットがあります。

問題点や課題点を早期発見して迅速に対応できる

BIツールを導入することで、経営や業務に関する問題点や課題点を早期に発見し、スピーディーに対応しやすくなります。現代ビジネスでは、迅速かつ正確な経営判断が欠かせませんが、多くの企業がその点に課題を抱えているというのも実情です。

BIツールを活用すると、経営判断に役立つ情報がリアルタイムに得られます。多くのBIツールは、外出先からもモバイル端末でアクセスできるうえに、配信機能やアラート機能も備えているため、意思決定の速度と正確さをサポートしてくれます。

レポートを作成する工数とコストを削減できる

情報の集約と分析は重要ですが、それと同じくらいレポートの作成とわかりやすさも求められています。BIツールでは、分析結果をわかりやすいレポート形式で出力でき、情報の把握と共有をサポートしてくれます。従来のように、ExcelやPowerPointによる手作業で資料を作成する必要がないため、作業工数と工数を大幅に削減可能です。

BIツール16選を徹底比較！ツールごとの特徴を解説

データ統一クラウドSrush

製品詳細はこちら

BIツールETLツール

トライアル	有り
サポート	電話　メール　チャット

製品のおすすめポイント

• 国産アプリなど100種類以上のサービスと連携が可能
• SQL不要で大量データの 統合・加工が実現。ダッシュボードで社内共有が随時可能に。
• ワンストップで手厚いサポート体制、9割が2ヶ月で表計算ソフト置き換えに成功

導入事例0件をみる

ナレコレBI（ナレコレビーアイ）

製品詳細はこちら

BIツール

トライアル	無し
サポート	電話　メール

製品のおすすめポイント

• 必要な機能を標準装備 同業他社のナレッジをすぐに活用できます
• CSVデータをアップロードするだけで 事業の現状と問題点を見える化できます
• BIをどのように業務に活用すれば良いか 明確にわかる業務フローを整備
• 導入時研修と定着化研修を 標準サービスとして提供しています

導入事例0件をみる

Power BI

製品詳細はこちら

BIツール

トライアル	有り
サポート	メール

製品のおすすめポイント

• 様々なデータソースと連携が可能
• 様々なデバイスから情報共有が可能
• 高度なセキュリティを担保

導入事例0件をみる

ノバセルアナリティクス

製品詳細はこちら

BIツール

トライアル	無し
サポート	メール

製品のおすすめポイント

• テレビCMの効果を事業数値に紐づく指標で計測可能
• 独自ツールと専門人材による効果分析や施策立案で効果を最大化
• 高精度のレポートを放映後にすぐ作成、素早く一目で効果がわかる

導入事例0件をみる

MotionBoard Cloud

製品詳細はこちら

BIツール

トライアル	有り
サポート	メール

製品のおすすめポイント

• 安心利用継続できる自社開発・充実したサポート体制、成功に向けたノウハウ提供体制
• 業界特有のニーズもカバーした多彩な表現力
• データ活用を加速させる豊富な機能が揃っています

導入事例0件をみる

Alteryx Designer

製品詳細はこちら

BIツールETLツール

トライアル	有り
サポート	メール

製品のおすすめポイント

• 使いやすい、統合プラットフォーム、準備、ブレンド、分析をスピーディーに実行
• 高度な分析機能とエンタープライズ向けの拡張性
• アナリティック・プロセス・オートメーションでビジネスを変革

導入事例0件をみる

軽技Web

製品詳細はこちら

BIツール

トライアル	有り
サポート	電話　メール

製品のおすすめポイント

• 担当者が直接データ検索条件を設定でき、スピーディな情報検索環境を実現
• Excelや帳票の定型レポートをワンクリックで自動生成
• 業務システムから抽出したデータを簡単操作で集計・分析
• タスクの組み合わせで、現場レベルの業務をまとめて自動処理
• 帳票ソフトやデータ分析ソフトと連携し、更なる高機能化を推進

導入事例24件をみる

Sisense

製品詳細はこちら

BIツール

トライアル	有り
サポート	メール

製品のおすすめポイント

• 「GIAS」でBIツール導入時のよくある悩みを解決
• 「Sisense Analytics」の簡単な仕組みで高度な分析を可能に
• Embeded Analyticsで様々なサービスのデータを活用したマネタイズが可能に
• 100以上のコネクターを用意しており数分でデータ連携が可能
• プロフェッショナルがダッシュボードの構築からサーバー管理までサポート

導入事例1件をみる

Zoho Analytics

製品詳細はこちら

BIツール

トライアル	有り
サポート	電話　メール

製品のおすすめポイント

• ビジネスに関する総合的な洞察を引き出すことが可能
• 多彩な可視化ツールを使用し、様々な切り口からデータを視覚的に分析
• 高い拡張性と柔軟性を誇るプラットフォーム
• 強力なセキュリティとガバナンスでデータの持続的な管理と運用を行える
• テクノロジーでデータ分析を強化し、データからすばやく洞察を取得

導入事例2件をみる

FineReport

製品詳細はこちら

BIツール

トライアル	有り
サポート	電話　メール

製品のおすすめポイント

• 帳票レイアウトの設計から帳票出力、管理が可能
• モバイルデータの表示と分析に特化したモバイルBI
• 独自開発の70種類以上のHTML5グラフでデータをシンプルに表現

導入事例5件をみる

LaKeel BI

製品詳細はこちら

BIツール

トライアル	無し
サポート	電話　メール

製品のおすすめポイント

• ETL機能を利用した統合データベースの構築が可能
• Excelのような使い心地で定型分析・非定型分析を共に実現
• 既存のExcelファイルとの連携・ELT機能により、最新レポートの簡単共有が可能
• 分析レポートだけでなく、業務帳票など固定帳票の作成も可能
• 会社内の複数部門で利用ができる細かな権限設定も可能

導入事例21件をみる

Domo

製品詳細はこちら

BIツール

トライアル	無し
サポート	電話　メール

製品のおすすめポイント

• 企業内のデータが一目でわかり、意思決定がタイムリーに！
• 既存のデータを連携し、データ活用の促進に
• 社外や外部データとも統合可能でデータの価値UP

導入事例3件をみる

Actionista!

製品詳細はこちら

BIツール

トライアル	無し
サポート	電話　メール

製品のおすすめポイント

• Web画面のみで完結！ノーコードで簡単操作ができる
• 1つのライセンスで社内全員のユーザーが利用可能でコスパが抜群
• 国内メーカーが一貫して対応！高い継続率で安心のサポート体制

導入事例0件をみる

Yellowfin

製品詳細はこちら

BIツール

トライアル	有り
サポート	電話　メール

製品のおすすめポイント

• データの状態が一人目でわかる、わかりやすいダッシュボード
• AIによる自動分析・監視で専門知識や不必要な手間がかからない
• 多様なデータの表現でどんな業務にも対応可能

導入事例5件をみる

Dr.Sum

製品詳細はこちら

BIツール

トライアル	有り
サポート	電話　メール

製品のおすすめポイント

• ノーコード開発で設定・操作が簡単。使いこなすまで時間がかからない
• 特許を取得している高速集計データベースで大量データもさくさく処理
• 自社開発で安心のサポート体制。保守継続率は90%以上

導入事例35件をみる

MotionBoard

製品詳細はこちら

BIツール

トライアル	有り
サポート	電話　メール

製品のおすすめポイント

• 各業界特有のニーズにも対応できる多様なデータ表現力
• データ活用機能が豊富！全社で利用できるプラットフォームを提供
• 多様なプランでぴったりな利用環境を選べる

導入事例35件をみる

Qlik Sense

製品詳細はこちら

BIツール

トライアル	有り
サポート	電話

製品のおすすめポイント

• 連想技術により自由度の高い分析が可能
• マルチデバイスに対応
• 安全性の高いセキュリティ

導入事例0件をみる

Looker Studio

製品詳細はこちら

BIツール

トライアル	無し
サポート	メール

製品のおすすめポイント

• 様々なデータソースと簡単に接続可能
• 編集・管理・共有が簡単
• DMPとの連携が可能

導入事例0件をみる

BIツール製品の主な提供形態は2種類

BIツールにはさまざまな製品がありますが、その提供形態によって機能性やコスト感などが大きく異なります。BIツールの具体的な選び方について見ていく前に、下記2つの「提供形態」それぞれの特徴と相場観を確認しておきましょう。

• 高コストだが自社サーバーで柔軟に運用できる「オンプレミス型」
• カスタマイズ性は控えめだが低コストで導入できる「クラウド型」

高コストだが自社サーバーで柔軟に運用できる「オンプレミス型」

「オンプレミス型」のBIツールは、自社サーバー上で稼働するタイプです。機能性や既存システムとの連携性など、自社の特性や環境に合わせて自由にカスタマイズできることが魅力です。

しかし自社でサーバーを構築する必要があるため、導入に莫大なコストがかかることが難点です。予算に余裕がある場合は、オンプレミス型のBIツールの導入を検討してみるといいでしょう。

カスタマイズ性は控えめだが低コストで導入できる「クラウド型」

「クラウド型」のBIツールは、ベンダーのサーバー上で稼働するタイプです。社内でサーバーを構築する必要がないため、導入コストが安価で、小規模な事業者でも導入しやすいことが魅力。

しかしカスタマイズ性は控えめで、利用人数に応じて月額料金が発生することに注意が必要です。また、クラウド型のBIツールはセキュリティ対策がベンダー依存となるので、機密情報の取り扱いが多い場合はセキュリティ強度が気になることがあります。

とはいえ導入コストやハードルの低さは、クラウド型BIツールならではのメリットです。提供形態に迷ったら、基本的にはクラウド型を選んでおけば、ほとんどのケースでは問題ないでしょう。

BIツールの導入時に意識したい6つの

BIツールにはさまざまな製品があり、適合する業種や業態などが異なります。BIツールの導入効果を最大限に高めるためには、自社に最適な製品を選ぶことが重要です。本章では、BIツールの選定時にとくに意識しておきたい、下記6つのポイントについて解説します。

• コストパフォーマンスが自社の予算計画に適合するか
• 自社の課題解決のために必要な機能が搭載されているか
• 操作性と機能性のバランスが良く担当者が扱いやすいか
• 自社で運用中の既存システムとの相性や連携性は良いか
• 製品の提供形態が自社の業務環境や体制と合っているか
• ベンダーのサポート体制やセキュリティ対策は十分か

コストパフォーマンスが自社の予算計画に適合するか

BIツールの比較検討時は、製品のコストパフォーマンスと自社の予算計画が適合するか、慎重に見極めることが重要です。BIツールの導入コストや月額料金は、製品の提供形態とライセンス体系によって異なります。

ほとんどのケースでは、社内で利用するユーザー数によって料金が変動します。一部の製品ではユーザー数に制限がないプランを利用できますが、この場合は取り扱うデータ量によって料金が変動することが多いので注意が必要です。

どのライセンス体系が適切かについては、自社の利用要件によって異なります。膨大なデータを扱う場合は、データ量で料金が変動するプランを選ぶとコストパフォーマンスが低下するかもしれません。

また、BIツールは長期的に運用し続けるものですが、保守やサポートに費用がかかることもあります。導入費用を安く抑えることも重要な一方で、長期的な観点での費用も見逃せないポイントなので、自社の予算計画と慎重に照らし合わせてみましょう。

自社の課題解決のために必要な機能が搭載されているか

BIツール選定時の必須条件が、自社の課題解決のために必要な機能が搭載されていることです。ほとんどのBIツールには、冒頭で紹介した3つの機能が搭載されています。しかし製品によっては、特定の機能に特化しているケースもあります。自社の導入目的によっては、機能特化型のBIツールを選ぶことも有効です。

たとえば、自社にERPなどの基幹システムを導入していて、経営判断の一環としてそれらの情報を見える化したいのであれば、レポーティング機能に特化した製品がおすすめです。予算編成にはプランニング機能、マーケティングのための分析にはOLAP分析機能など、それぞれに特化した機能に注目してみましょう。

操作性と機能性のバランスが良く担当者が扱いやすいか

BIツールは高度な分析を行うためのシステムなので、「専門家でなければ扱えない」「操作方法が難しい」などのイメージがあるかもしれません。しかし近年のBIツールは操作性が大幅に改善されており、統計や分析の専門スキルがなくても扱えるようになっています。しかしBIツール選定の際は、操作性と機能性のバランスを重視することが大切です。

どれだけ扱いやすいBIツールであっても、自社が求めるレベルの分析ができなければ十分な導入効果が得られません。たとえば高度な分析機能が必要にも関わらず、データマイニング機能の機能が限定的であれば実用性に乏しいツールとなってしまいます。事前に製品の仕様を確認して、可能であれば無料版やトライアルを試してみるといいでしょう。

もしBIツールの分析機能が高度で、社内の担当者では扱いきれないのであれば、分析に長けた専任の人材を起用することを検討するのもひとつの方法です。コストは増大しますが、BIツールの性能を最大限に活かせるでしょう。

自社で運用中の既存システムとの相性や連携性は良いか

BIツールは、基本的には社内の既存システムに蓄積されている、膨大なデータの集約と分析を行うためのものです。しかし、各システム同士が連携できなければ、BIツールの有効活用は困難です。

BIツールを導入する前に、必ず既存システムと連携できるか、データの単位やフォーマットなどの相性が良いかを確認しておきましょう。とくに既存システムが複数存在する場合は、それだけ連携性と相性の問題が生じやすいので注意が必要です。

製品の提供形態が自社の業務環境や体制と合っているか

BIツールには前述したように、オンプレミス型とクラウド型の2種類の提供形態があります。双方のどちらかを選べる製品もあれば、片方しか提供していないケースもあります。提供形態によって、カスタマイズ性と導入費用が大きく変わるため、どちらのタイプが自社に適合するか事前に確認しておきましょう。

基本的にはクラウド型のBIツールがおすすめです。クラウド型BIツールはベンダーのサーバー上で稼働するため、一般のインターネット上で利用できます。社内だけではなく外出先から、タブレットPCやスマートフォンなどからアクセス可能です。後述するようにセキュリティ面での不安要素はありますが、クラウド型は多角的で実用的に使えます。

ベンダーのサポート体制やセキュリティ対策は十分か

BIツールは企業の機密情報を取り扱うため、サポートとセキュリティの体制が重要です。導入時に既存システムとうまく連携できなかったり、トラブルが発生してシステムが使用できなくなったりすることがあります。

そのときにベンダーから十分なサポートが得られなければ、企業活動に深刻な悪影響が出てしまうかもしれません。ベンダーのサポートが充実していれば、問題をスムーズに解決できます。また専門知識がない担当者を対象として、BIツールの使い方講座を開催しているベンダーも増えています。これらのサポート体制は事前に確認しておきましょう。

またBIツールの情報が外部に流出すると、企業戦略がダメージを受けたり、顧客からの信頼が失墜したりしてしまいます。とくにクラウド型BIツールを選ぶ場合は、ベンダーがしっかりしたセキュリティ対策を講じているか、事前に確認しておくことが大切です。

BIツールを導入する際に注意すべき4つのポイント

BIツールは企業の経営改善のために極めて有益なシステムですが、導入すれば自動的に業績が上向くというものではありません。むしろ下記4つのポイントに注意して導入しなければ、十分な効果が得られないこともあります。本章であらかじめ確認しておきましょう。

• BIツール導入の本来の目的を明確化する
• 自社が抱える課題点と分析点を見極める
• 分析のために必要なデータを揃えておく
• データ同士を連携できるようにしておく

BIツール導入の本来の目的を明確化する

そもそもなぜBIツールを導入したいのか、その本来の目的を明確化しておくことが重要です。BIツールは「社内の情報を集約して経営改善を図る」ためのものです。「他社も使っているから」「とりあえずデータを見える化したい」などの理由では、せっかくBIツールを導入しても十分な効果が得られません。

確かにBIツールを導入するだけでも、情報の集約化と可視化の手間は省けます。しかし経営や業務を改善するためには、明確な目的意識がなければ正しい施策を実行できず、むしろ逆効果になってしまうことも。たとえば「各部署の売上情報を集約して業務効率を改善したい」など、現状の課題点を洗い出すことが重要です。

自社が抱える課題点と分析点を見極める

前述したように、BIツールの導入効果を高めるためには、社内で導入目的を明確化しておくことが重要です。そのために、自社が現在抱えている課題点を洗い出しましょう。業務効率が悪い・売上高が低い・競合他社に対抗できていないなど、何らかの問題が浮かび上がってくるはずです。

さらに、「適切なマーケティングを行うために、地域別や季節別の売上高を分析する」などのように、「どのようなデータを何のために分析するのか」も明確化しましょう。BIツールは、全自動で情報の集約と分析を行ってくれるシステムではありません。分析する目的と内容を設定して、BIツールは初めて便利なツールとなります。

分析のために必要なデータを揃えておく

分析目的が明確化しても、「データ」が揃っていなければBIツールは機能しません。情報は企業内のいたるところに存在します。今まで機械的に集計していた細かなデータでも、BIツールにとっては貴重な情報源となります。

しかし多くの場合は、データが社内に散在している状態であり、使いやすい状態に整理されていないはずです。社内で既存システムを使用している場合は、膨大なデータが蓄積されているので、それらも活用するとBIツールの機能が最大限に発揮されます。

このように、分析に必要だと思われるデータはBIツールを導入する前に集約し、整理しておくことが大切です。もしデータが不足している場合は、担当部署へのヒアリングなどを行って情報量を増やしましょう。

データ同士を連携できるようにしておく

BIツールでは、システムの垣根を超えた大規模なデータ分析ができます。社内で既存システムを使用している場合は、膨大な情報から最適解を探し出すことができるでしょう。しかしデータ同士の「連携」ができなければ、思うように分析が進みません。

たとえばデータごとに単位や指標が揃っていない場合は、どれに統一するかも考慮することが大切です。BIツールは専門知識がなくても運用できますが、ある程度はデータ分析の知識が必要です。事前にツール活用のためのトレーニングや研修を行っておくといいでしょう。

現代ビジネスの改善と効率化にはBIツールの導入が必要不可欠

企業がBIツールを導入することで、社内で蓄積している膨大なデータの集約と分析が行えます。データ管理や分析、レポーティング機能などにより、経営や業務の改善に役立つ情報が得られます。迅速かつ合理的な判断が求められる現代ビジネスにおいて、BIツールの導入で得られる効果は計り知れません。

BIツールの選定時は、自社が求める機能や予算計画に適合するか、社内で運用中の既存システムと連携できるかを確認しておきましょう。ベンダーのサポート体制やセキュリティ対策も重要な要素です。導入前に自社の課題点と分析点を明確化し、必要なデータを揃えておくことで、BIツールの効果を発揮しやすくなるでしょう。