クラウド型電子カルテとは？導入メリットやおすすめ製品を紹介

「クラウド型電子カルテ」は初期費用の低さや、どこからでもアクセス可能な利便性で、在宅医療や往診をサポートする診療所や薬局から大きな注目を集めています。本記事では、電子カルテの実態やメリット、選び方について、オンプレミス型の説明を踏まえて解説します。さらに、比較表やおすすめの製品もご紹介します。

クラウド型電子カルテとは

クラウド電子カルテは、インターネット回線を介してサーバーに保存されたデータを利用する電子カルテの形態です。院内だけでなく、介護施設など外部からもアクセス可能な特長があります。2010年以降、医療現場でもクラウドサービスが急増しており、電子カルテもその流れに乗り、クラウド型のサービスが提供されています。

具体的には、クラウド電子カルテは、インターネット回線を通じて提供されるシステムを利用しています。この形態はクラウド”型”電子カルテとも呼ばれています。重要なポイントは、院内にサーバを設置する必要がなく、企業が管理するサーバにアクセスして必要な情報を取得・表示できることです。

クラウド型電子カルテは、初期導入コストや運用の手間を抑えることができるため、中小規模の医療機関でも普及しています。かつてはオンプレミス型が主流でしたが、クラウド型が登場し、特に外部保存の許可により、初期費用や運用コストの負担が軽減されました。この変化により、地域での医療情報連携や多職種連携の需要が高まり、在宅医療にも対応可能なクラウド型電子カルテが注目を浴びています。これにより、外出先でも手軽にカルテの確認・処理が可能となり、医療機関の効率向上と連携強化に寄与しています。

オンプレミス型電子カルテとは

オンプレミス型電子カルテは、病院やクリニック内に情報機器を設置してデータの保存や管理を行うシステムです。この形態では、サーバーや必要な機器を院内に備えており、「動作が速い」や「セキュリティが高い」といったメリットがあります。また、クラウド型に比べて機能のカスタマイズが自由に行えるのも魅力です。

一方で、オンプレミス型はサーバーやパソコンなどの専用機器を購入する必要があり、初期費用が高くなる傾向があります。また、アップデートや更新作業も院内で行う必要があり、手間や費用がクラウド型よりもかさむことがあります。

簡単に言えば、オンプレミス型電子カルテは従来の形態で、院内にサーバを設置して運用するものです。この手法はクラウドの登場以前に主流であり、オンプレミスは自社内にサーバ・ネットワーク機器を設置して運用する手法を指します。クラウド型との対比として使われる言葉が「オンプレミス」で、これは「建物」を指す言葉から派生しています。

クラウド型電子カルテのメリット

クラウド型電子カルテにはさまざまなメリットがあり、それらを理解することはとても重要です。本章では、クラウド型電子カルテのメリットについて以下の点について解説します。

• 導入コストの低減
• あらゆる場所でカルテが利用できる
• デバイスの自由度
• 地域連携・多職種間連携
• 自動的な更新・メンテナンス
• 確かなバックアップ
• 外部システムやWebサービスとの連携

導入コストの低減

クラウド型電子カルテの導入には、「導入コストの低減」が顕著にあります。クラウドサービスは、院内にサーバを設置せずに企業が保有するサーバ上のシステムを複数のユーザーでシェアする性格を持っています。この特性により、導入費用が低減することが期待されます。

クラウド電子カルテの費用形態は、一般的にサブスクリプションモデルが採用されています。オンプレミス型電子カルテのように院内にサーバを設置する必要がないため、初期費用が安価であり、通常必要な5年ごとの買い替えも不要です。その結果、使用期間が長くなるほど、コストの削減が可能です。

クラウド型電子カルテシステムは、コストを抑えて即座に導入できる点が最大のメリットです。オンプレミス型では、院内にサーバとサーバルームを設置する必要があり、ネットワークの構築には費用と時間がかかります。対照的に、クラウド型では院内にサーバを設置しないため、サーバの購入費用や保守管理のための人員は不要です。月額費用は発生しますが、多くのクラウド型システムが1ヶ月あたり1万円から5万円程度の低価格で提供されており、中には初期費用が無料の製品も存在します。

あらゆる場所でカルテが利用できる

クラウド型電子カルテの大きなメリットの一つは、「あらゆる場所でカルテが利用できる」ことです。クラウドサービスは、インターネットに接続できる環境があれば、どこでも利用可能です。現在、在宅医療の需要が増えている中、電子カルテを院外に持ち出すニーズが高まっています。クラウド型電子カルテを使用することで、患者情報を「データを抜き出す」「リモートで院内のサーバにアクセスする」「クラウドで電子カルテを使用する」などの方法で、簡単に院外に持ち出すことが可能です。

従来のオンプレミス型電子カルテでは、院内かつパソコンのある特定の場所でしか利用できませんでした。これに対し、クラウド型電子カルテは、インターネット環境があれば、タブレット端末やスマートフォンからどこからでもカルテ情報を閲覧・操作できます。在宅医療や訪問診療では、診療情報を確認しながらの処置や救急搬送の紹介状作成が可能です。また、院内でも看護師がベットサイドからスマートフォンやタブレット端末で電子カルテに入力でき、リアルタイムで医療情報が更新され、迅速な処置が可能となります。更に、複数の病院や医療機関を運営するグループ病院などでも、一つのシステムで複数拠点の電子カルテ管理ができる点も大きなメリットです。

デバイスの自由度

「デバイスの自由度」も、クラウド型電子カルテの大きなメリットの一つです。タブレットやスマートフォンの急速な普及に伴い、モバイル端末を気軽に利用したいというニーズが高まっています。クラウド型電子カルテは、その期待に応える形で「デバイスフリー」な利用が可能です。

クラウド型では、サーバーに接続できれば、どんな端末でもどんな場所でも電子カルテを利用できます。これにより、利用者は自分の好みや用途に合わせてタブレットやスマートフォンなど、さまざまなデバイスを選択することができます。モバイル端末を使い慣れている医療スタッフも、効率的かつ柔軟に電子カルテを操作でき、それによって医療の現場での業務効率が向上します。デバイスの自由度があることで、診療や患者対応がよりスムーズに行えるようになります。

地域連携・多職種間連携

「地域連携、多職種連携」は、クラウド型電子カルテの大きなメリットの一つです。2025年の地域包括ケアの完成に向け、各地で地域連携ネットワークが構築されつつあります。特に在宅医療では、医師、看護師、ケアマネージャー、薬剤師、セラピスト、介護支援員など、さまざまな職種との情報共有が極めて重要です。これを実現するためには、地域を大きな病院と見立て、様々な職種との緊密なやり取りが必要です。

多くの地域連携ネットワークでは、NECの「ID・Link」と富士通の「Human Bridge」を利用しています。これにより、エリア内の医療機関や行政との情報共有がスムーズに行え、シームレスな地域医療が実現されます。クラウド型電子カルテは、地域の様々な医療関係者が容易に情報を共有し、連携を図るための強力なツールとなっています。地域全体での円滑なコミュニケーションと情報共有が、患者のケアにおいて大きな進化をもたらします。

自動的な更新・メンテナンス

クラウド電子カルテでは、サーバを企業が管理しているため、更新やメンテナンスに関する作業は医療機関が行う必要がありません。これに対して、オンプレミス型電子カルテでは、CD-ROMを使用した更新作業や、専門の担当者が医療機関に訪問してメンテナンス作業を行う必要がありました。

例えば、2年に1度の診療報酬改定の際も、クラウド電子カルテでは4月1日に自動的に改定内容が反映され、医療機関はそのまま最新の電子カルテを利用できます。

導入した電子カルテは、クラウド型ならサーバの保守管理やシステムのバージョンアップなどの定期的なメンテナンスがベンダーによって行われるため、医療機関の運用負担が軽減されます。バックアップや診療報酬の改定、薬価改定によるバージョンアップなどもベンダーにおまかせでき、スムーズな運用が可能です。

さらに、クラウド製品は既存のパソコンだけでなく、タブレットやスマートフォンでも利用できます。これにより、新しい端末を導入したり買い換えたりする手間が省け、使い慣れた端末でシステムをスムーズに操作できます。

確かなバックアップ

日本では毎年のように地震や水害などの自然災害に見舞われ、その被害を予測することは難しい現実があります。こうした災害に備えるため、クラウドサービスが選ばれることもあります。例えば、メディコムの「クラウドバックアップソリューション」を活用すれば、自動的にクラウド上のサーバにバックアップが行われ、災害時に電子カルテのデータが失われることはありません。

クラウド型電子カルテでは、企業が管理するサーバでデータがバックアップされるため、有事の際も安心です。近年、医療機関でも自然災害への危機管理意識が高まり、BCP（Business Continuity Plan）の作成やクラウド電子カルテの導入が増えています。外部のサーバーにデータが保管されているため、もし医院が火事や災害に見舞われた場合でも、データを簡単に復元できるのが利点です。安全かつ確かなバックアップ体制が、臨時の事態に備える上で大きな安心感を提供します。

外部システムやWebサービスとの連携

「外部システムやWebサービスとの連携」は、クラウド型電子カルテの大きな利点の一つです。近年登場した様々なWebサービスに対して、クラウド電子カルテは高い親和性を持ち、簡単に連携が可能です。

電子カルテが他のシステムや医療機器と連携すれば、データ転記の手間が省け、作業効率が向上します。診療予約システムとの連携により、問診票のデータを電子カルテにスムーズに反映できます。レセコンとの連携では、電子カルテの診療データを基に迅速にレセプトを作成できます。地域医療連携システムとの連携により、近隣の医療機関や多職種との協力や在宅医療の実施が効率的に進行します。

クラウド型の利点は、オンプレミス型と比べても明らかです。オンプレミス型では連携に専門的な知識や技術が必要で、外部のシステムとの連携にはシステムインテグレーターによる外注が必要となることがあります。しかし、クラウド型は大がかりな設定が不要であり、ベンダーのサポートを受けながら自院内でシステム連携をスムーズに行えます。

Web問診システム、画像ファイリングシステム、各種検査機器、自動精算機、診療予約システムなど、クラウド型は個別の設定なしでも簡単に連携が可能であり、医療現場の業務をより効率的にサポートします。

クラウド型電子カルテのデメリット

一方でクラウド型電子カルテにはデメリットも存在します。本章ではクラウド型電子カルテのデメリットについて、以下の点で解説します。

• インターネット環境での使用が必須
• 月額の費用がかかってしまう

インターネット環境での使用が必須

電子カルテの利用時には、データの確認や更新のためにインターネット接続が必要です。

患者のカルテにアクセスするためには、クラウド型電子カルテはパソコンやタブレットを使用し、インターネット上のサーバーにアクセスします。しかし、この利便性には一定の安定したインターネット接続が必要であり、接続が不安定な場合は効率的な利用が難しくなります。

クラウド電子カルテを使用するには、基本的にはインターネットに接続できる環境が必須です。そのため、インターネット回線に障害が発生した場合などには、オフラインでの電子カルテ利用が制限される可能性があります。

クラウドサービスの特性上、インターネットを介しての利用が前提となり、無線通信機器やスマートフォンのテザリングなどを活用してモバイル環境で対応することも考えられますが、それには対応策を用意する必要があります。

月額の費用がかかってしまう

クラウド型は業者のサーバーを利用するため、定期的に利用料が発生します。これにはメンテナンスや更新作業などが含まれます。病院やクリニックは設備を整える必要がない分、クラウド型の導入費用はオンプレミス型よりも安価です。

ただし、月々の利用料が発生するため、トータルで見るとクラウド型はオンプレミス型よりも多くの費用がかかる可能性があります。したがって、長期的な視点でどちらがコストが高いのか検討することが重要です。

クラウド型電子カルテの選定ポイント

さて、クラウド型電子カルテのメリット・デメリットについて理解できたでしょうか。メリット・デメリットを理解したら、次のステップは製品導入です。そこで、本章ではクラウド型電子カルテの選定ポイントを以下の点について解説していきます。

• 操作性は十分か
• カルテ作成のサポート機能はあるか
• レセコンとの関係性
• セキュリティ対策は万全か
• デバイスの利用制限

操作性は十分か

医療現場では、多くのスタッフが携わるため、電子カルテの選定において「操作性は十分か」が重要なポイントです。使い勝手が悪い製品では、対象者に操作方法を説明する手間や時間がかかります。

見やすい画面レイアウトや、紙のカルテに慣れた人でも馴染めるシンプルな操作性が求められます。患者の状態が一目でわかるようなデザインや、カルテ入力が最小限の作業で行えるかなど、実際の電子カルテの操作性は無料トライアルやデモ画面で事前に確認することがおすすめです。

カルテ作成のサポート機能はあるか

カルテの作成は日常業務で頻繁に行われるため、その効率化が重要です。例えば、AIが医師の処方や診療内容を学習して自動で参照する機能や、手書き機能で紙カルテと同じような更新が可能な製品があります。自院の診療内容に合った便利な補助機能の有無を確認しましょう。

一部のシステムでは、医師の処方や処置行為をAIが自動学習し、よく使う処方・セット・SOAPをランキング形式で表示することで、入力の手間を大幅に省くことができます。また、専用のペンとiPadを用いて紙に書く感覚を再現したり、シェーマや記載用テンプレートを事前に登録してハンコ感覚で使用できる製品も存在します。これらは「手書きを好む」「写真撮影やシェーマをよく使う」医師におすすめです。

レセコンとの関係性

レセコンは、診療内容をもとに診療報酬の明細書であるレセプトを作成するシステムです。クラウド型電子カルテと既存のレセコンが連携できれば、受付から診察、会計までの手順を一元管理できます。透析システムや検査機器などの医療機器とも連携することで、データ取り込みにより入力業務が効率化します。事前に電子カルテメーカーに確認しておくと安心です。

電子カルテは、内部にレセコンを内包した「一体型」と、他のレセコンと連携する「連携型」に分類できます。利用するレセコンが既存のものであれば、それとの連携が可能かどうかを確認しましょう。逆に新たに乗り換える場合は、データの移行がスムーズにできるかも重要です。同じメーカーのレセコンとしか連携できない場合や、データ移行が限定的な場合もあるため、注意が必要です。

セキュリティ対策は万全か

クラウド型電子カルテシステムは、データ保管のサーバを提供会社が管理します。カルテデータには多くの個人情報が含まれているため、安心してデータの管理運用を任せられる製品を選びましょう。

セキュリティ体制は製品ごとに異なるため、自院が求めるセキュリティレベルを確認が必要です。ISMSクラウドセキュリティ認証の取得や、堅牢なデータセンターでの管理・バックアップなど、対策内容を比較しましょう。データには機密性が求められるため、セキュリティ面での信頼性が非常に重要です。

デバイスの利用制限

クラウド型電子カルテを選ぶ際、デバイスの利用に関する制約があるかどうかも重要なポイントです。一部のシステムでは「Windows専用」や「Android非対応」など、利用が制限されることがあります。もし「Macでも利用できるか」や「外出先でタブレットを使いたい」といった要望があれば、事前に対応状況を確認しておくことが必要です。

例えば、「Medicom-CKⅡ」では、往診時にはPC・タブレット・スマホなど、持ち出し用端末をVPN接続することで、訪問先でもカルテの参照・記載が可能です。このような柔軟な利用ができるシステムは、院内利用だけでなく、法人グループ内の連携や地域医療連携にも役立ちます。要望に合ったデバイスでの利用が可能かどうかを確認しましょう。

おすすめのクラウド型電子カルテ

電子カルテの導入はクラウド型がおすすめ

近頃注目を集めているクラウド型電子カルテは、その人気の理由がいくつかあります。

厚生労働省の電子カルテ普及率の政策が進む一方で、中小病院や診療所を中心に、低価格やモバイル性といった観点から市場が拡大しています。今後もこのトレンドは続きそうです。企業や製品の動向も注視されており、クラウド型電子カルテの提供企業間での競争が激しさを増していると予測されます。それゆえ、各企業の特徴や利点・欠点について、専門のメーカーに確認することが重要です。

クラウド型電子カルテを利用することで、従来の紙カルテでは難しかったデータの共有や一括管理が実現できます。また、他のシステムとの連携を図ることで、院内業務全体のICT化が促進され、効率的な医療サービス提供が可能になります。クラウド型電子カルテはこれらのメリットを活かし、医療の現場に新たな可能性をもたらしています。