製品を導入することになった背景

山陽新聞社は、地域に根差した情報提供を続ける新聞社として、1879年の創業以来、地域と共に歩んできました。インターネットが新聞社にとって重要な情報収集や提供の手段となる中、同社はIT環境の整備を進めてきました。しかし、使用していた海外製のフィルタリングサービスが終了し、ウイルス対策としてのフィルタリングの必要性が高まったため、2008年に「i-FILTER」の導入を決定しました。

導入前に企業が抱えていた課題

導入前、山陽新聞社はウイルス対策として海外製のフィルタリングサービスを利用していましたが、フィルタリングそのものはほとんど活用されていませんでした。このサービスの終了に伴い、Webからの脅威や情報漏洩への懸念が増大し、セキュリティの維持が課題となりました。また、社内の情報共有やコミュニケーションの迅速化も求められていました。

導入前の課題に対する解決策

「i-FILTER」の導入により、山陽新聞社はフィルタリング強度の設定やカテゴリ分類機能の使い勝手の良さを実感し、管理が容易になりました。これにより、意図しないサイトへの誘導を防ぎ、セキュリティを強化することができました。さらに、社内専用掲示板の閲覧率向上のために「i-FILTER Info Board」を導入し、社内情報共有ツールの活用率を劇的に向上させました。

製品の導入により改善した業務

「i-FILTER Info Board」の導入により、山陽新聞社では社内掲示板がブラウザ起動時に自動的に表示されるようになり、社員の90%以上が日々閲覧するようになりました。これにより、社内の情報伝達が迅速化し、ペーパーレス化が進みコストダウンも実現しました。また、社内の情報共有やコミュニケーションが加速し、業務効率化が図られました。