製品を導入することになった背景

先日の大阪府北部地震が株式会社MJE様の製品導入の大きなきっかけとなりました。この地震の際、各部門の責任者がLINEなどを使用して安否確認を行い、報告を受け取っていました。しかし、この方法では上層部での全体の動きの確認が難しく、最終的には約2時間を要して安否確認が完了しました。この経験から、全従業員の安否確認が迅速にできるシステムの必要性を痛感し、新たな安否確認サービスの導入を検討することとなりました。

導入前に企業が抱えていた課題

株式会社MJE様は、社内で使用しているグループウェアに安否確認の機能が付随していましたが、自動送信が行われず、手動でしか送信できない状態でした。また、入退社の際のメンテナンスも行われておらず、実際に使用しようとすると問題が生じることがありました。そのため、実際の緊急時にはほとんど活用されていなかったのです。各部署の責任者は、それぞれの方法で部下の安否を確認しており、統一された方法での安否確認ができていない状態でした。

導入前の課題に対する解決策

株式会社MJE様は、6社から資料を請求し、安否確認サービスを比較検討しました。初期費用が不要で、月々のコストも安価である点、さらに多機能であること、家族の安否確認機能がある点などが、トヨクモ安否確認サービスを選択する大きなポイントとなりました。また、他のサービスとの比較を行いながら、トヨクモの安否確認サービスに決定しました。

製品の導入により改善した業務

トヨクモ安否確認サービスの導入後、株式会社MJE様は、設定が難しくなく、スムーズに運用を開始することができました。しかし、社内の理解を深めるためには、訓練や説明が必要でした。実際に1度の訓練を実施し、その結果をもとに今後の運用方法を検討しています。特に、ビルの防災訓練などを組み合わせた本格的な訓練の実施や、台風などの自動送信されない災害時の運用を考えています。また、今後は海外拠点での利用も検討しています。