製品を導入することになった背景

毎日新聞大阪開発株式会社は、毎日新聞社のグループ会社として、新聞販売店支援事業や旅行業を展開しています。同社は、会議室予約とスケジュール共有の課題解決を目的として、クラウド型グループウェア「J-MOTTO」を導入しました。この製品の導入により、情報共有を必要とする場面で効率化や経費削減、管理部門の負荷削減など、多方面で業務変革が実現しました。

導入前に企業が抱えていた課題

導入前、毎日新聞大阪開発株式会社は会議室予約とスケジュール共有において多くの課題を抱えていました。会議室予約は手書きのノートで行われ、予約状況を確認するにはノートを物理的に確認する必要がありました。また、社員間のスケジュール共有も不十分で、特に外出が多い営業部では、掲示板と呼ばれるホワイトボードで行き先や帰宅時間を知らせていました。

導入前の課題に対する解決策

これらの課題に対して、同社は「J-MOTTO」を選定しました。選定の理由としては、機能がアイコン表示でわかりやすく、PC操作の苦手な社員からも使いやすいという声が多かったからです。また、無料の試用期間が長く、社員が製品に慣れる時間が確保できた点も評価されました。

製品の導入により改善した業務

製品の導入により、会議室予約はスムーズになり、スケジュール共有も効率的に行えるようになりました。特に、営業部では情報共有のためにホワイトボードを撤廃し、全ての情報入力・確認・変更を「J-MOTTO」で行うようにしました。これにより、社員が出社後にPCで「J-MOTTO」を立ち上げる習慣が根づきました。さらに、経費削減も実現し、月間数万円のコスト削減が可能となりました。