ダンドリワークの料金・特徴・強み｜入退場管理が月3000円〜

現場の写真整理や図面管理、電話連絡に追われ、本来注力すべき施工管理や技術指導に十分な時間を割けないとお悩みではないでしょうか。アナログな連絡手段による言った言わないのトラブルや、情報の属人化は建設業界共通の課題です。施工管理アプリの「ダンドリワーク」を導入すれば、現場情報をクラウドで一元化し、ITに不慣れな職人ともスムーズに情報を共有できます。本記事では、「ダンドリワーク」の料金プランや入退場管理機能、API連携の実績に加え、契約前に知っておくべき1年縛りの条件や推奨環境まで詳しく解説します。

現場向け・管理者向けなど、必要な機能の優先順位付けには比較リストが役立ちます。施工管理アプリの機能・料金比較表は「施工管理アプリ比較表をダウンロード（無料・30秒）」から取得可能です。

1. 現場共有を効率化するダンドリワークの特徴

「ダンドリワーク」は、現場の写真や図面、工程表を一元管理し、FAXや電話による連絡コストを削減する施工管理アプリです。

「建設業及び建設工事従事者の現状｜国土交通省」によると、建設業就業者の約34%が55歳以上である一方、29歳以下は約11%にとどまっており、業界全体で高齢化と技術承継の課題が深刻化しています。

出典：建設業及び建設工事従事者の現状

こうした背景から、「ダンドリワーク」はITツールに不慣れな職人や現場監督でも直感的に操作できる画面設計を重視しており、アナログな連絡手段からの脱却と業務効率化を支援します。

1-1. 現場情報のクラウド一元管理で属人化を解消

現場情報のクラウド一元管理とは、施工現場で発生する写真、図面、工程表、チャットなどの情報をインターネット上のサーバーに集約し、関係者がリアルタイムに共有できる仕組みのことです。

従来の現場管理では、最新の図面がどれかわからない、電話での言った言わないのトラブル、担当者しか状況を把握していないといった「属人化」が課題となっていました。

「ダンドリワーク」を導入することで、以下のメリットが期待できます。

• 情報の集約：
  「写真」「資料」「掲示板」「現場コメント」などの基本機能により、現場ごとの情報が整理され、スマートフォンやPCからいつでも閲覧可能になります。
• 連絡コストの削減：
  電話やFAX、移動時間を削減し、本来の施工管理業務や技術指導に時間を割くことができます。
• ペーパーレス化：
  紙の図面や帳票を持ち歩く必要がなくなり、紛失リスクの低減や印刷コストの削減につながります。

また、オプション機能として「工程表（横断工程表/カレンダー式）」「受発注」「検査」「報告書」などが用意されており、自社の業務フローに合わせて段階的にデジタル化を進めることが可能です。

導入事例一覧

1-2. ISO27001取得など堅牢なセキュリティ体制

施工管理アプリを選定する際、取引先や施主の重要情報を扱うため、セキュリティ対策は極めて重要な比較検討材料となります。

「ダンドリワーク」は、第三者機関による認証取得や通信の暗号化を通じて、堅牢なセキュリティ体制を構築しています。

公式情報に基づく具体的なセキュリティ対策は以下の通りです。

• 認証取得：
  株式会社ダンドリワークは、「プライバシーマーク（Pマーク）」および情報セキュリティマネジメントシステムの国際規格である「ISO27001（ISMS）」を取得しており、組織的な情報管理体制が整備されています。
• 通信の暗号化：
  サービス利用時の通信はすべて「SSL（Secure Sockets Layer）」によって暗号化されており、第三者による盗聴や改ざんを防ぎます。
• データの暗号化：
  すべてのデータは暗号化された状態で保存されており、万が一の事態に備えた対策が講じられています。
• セキュリティ方針：
  2016年3月29日に情報セキュリティ方針を制定し、代表者名で公開するなど、企業としてセキュリティ意識の向上に努めています。

これらの対策により、元請け企業としてのコンプライアンス遵守や、施主に対する信頼性の提示が可能となります。

※ISO27001とは：概要 | ISO/IEC 27001（情報セキュリティ） | ISO認証 | 日本品質保証機構（JQA）

1-3. 建築業界に特化した機能開発とサポート

「ダンドリワーク」は、汎用的なチャットツールやストレージサービスとは異なり、建築・建設業界特有の商流や現場ルールに即した機能開発が行われています。

例えば、協力会社（職人）への情報共有範囲の制御や、現場ごとの入退場管理など、施工現場の実務に即した運用が可能です。

また、導入後の運用定着を支援するためのヘルプセンターやサポート体制も整備されています。

• 詳細なヘルプ記事：
  「ログイン画面で読み込みが終わらない場合の対処法（Google Chrome推奨）」や「スマホで資料登録できない場合のブラウザアップロード手順」など、現場で発生しやすいトラブルに対する具体的な解決策がWeb上で公開されています。
• インボイス制度対応：
  2023年10月1日に開始されたインボイス制度に対応し、協力会社の適格請求書発行事業者番号（登録番号）を元請け側で管理・入力する手順が整備されています。
• API連携：
  「AnyONE」など、建設業界で利用される主要な基幹システムや業務ツールとのAPI連携実績があり、二重入力の手間を省くエコシステムが形成されています。

このように、単なる連絡ツールにとどまらず、法改正への対応や既存システムとの連携を含めた、建設DXの基盤として機能します。

自社に必要な機能要件を整理するなら、まずは比較表で全体像を押さえるのが近道です。施工管理アプリの機能・料金をまとめた比較表は「施工管理アプリの機能・料金比較表（無料・30秒）」からご覧いただけます。

2. ダンドリワークの料金｜初期費用20万円～

「ダンドリワーク」の料金体系は、施工管理アプリとしての「基本利用料」と、用途を絞って安価に利用できる「入退場機能限定プラン」の2軸で構成されています。

基本プランは初期費用20万円・月額15,000円からとなりますが、利用人数やオプションに応じた見積もりが必要です。一方で「入退場機能限定プラン」はアカウント数に応じた料金表が公開されており、スモールスタートに適しています。

2-1. 初期費用20万円からの基本料金プラン構成

「ダンドリワーク」の全機能（写真・図面管理、掲示板など）を利用する基本契約の料金は、以下のように下限額が設定されています。

• 初期費用：200,000円〜
• 月額利用料：15,000円／月〜

公式サイトでは金額の後に「〜」が記載されており、具体的な金額は利用するユーザー数（ID数）や、工程表・受発注・検査などのオプション機能の有無によって変動する「見積もり型」となっています。

そのため、導入を検討する際は、自社の利用規模（社員数＋協力会社のID数）を整理した上で、問い合わせフォームから見積もりを依頼する必要があります。電話での受付時間は平日の10:00〜18:00となっています。

2-2. 月額3,000円から導入可能な入退場専用プラン

「現場の入退場管理だけをデジタル化したい」「まずは低コストでITツールを試したい」という企業向けに、「ダンドリワーク」では「入退場機能 限定利用プラン」を提供しています。

このプランは他の機能を利用しない代わりに、アカウント数に応じた明確な月額料金テーブルが公開されており、予算計画が立てやすいのが特徴です。

【入退場機能 限定利用プラン 月額料金表】

※1,001アカウント以上の場合は、「111,500円 ＋ 1アカウント毎に100円」の追加課金となります。

このプランを利用することで、現場ごとの入退場記録や職人の個人情報管理を安価に開始できます。さらに、上位サービスとして「労務費管理機能」を付帯させることも可能ですが、その場合の料金は削減額に比例する体系となるため、別途問い合わせが必要です。

2-3. ユーザー追加時の課金ルールと日割り不可

「ダンドリワーク」の契約において、稟議や支払いで特に注意すべきなのが「日割り計算を行わない」というルールです。利用規約（PDF）には、以下の条件が明記されています。

• 日割り計算なし：
  契約期間の途中で利用を開始したり、解約したりする場合でも、日割り計算は行われません。月額費用は月単位で発生します。
• ID追加時の扱い：
  契約期間中にユーザーID数を増加させる場合やオプションを追加する場合も、利用開始月からの月額費用が満額発生します。
• 支払いサイト：
  初期費用および初回の月額費用（契約満了月までの全額）は、契約成立月の翌月末日までに銀行振込で支払う必要があります。

特に初年度は、契約期間（原則1年）分の月額費用を一括で前払いする形式となる場合があるため、導入時の資金計画においてこの支払い条件を考慮しておく必要があります。

※主に「月の途中でユーザID数増加により月額基本費用を変更した場合」や「月の途中で月額オプションを契約した場合」です。

現場に必要な機能が曖昧なままだと、導入後にミスマッチが起きがちです。まずは施工管理アプリの機能・料金を一覧化した比較表を「施工管理アプリ比較表（無料・30秒）」で確認してみてください。

原価管理システム比較6選｜建設業向けの選び方5つのポイント【__current_year__年最新】

3. 労災保険料も考慮できる入退場等の機能

現場の入退場履歴を管理する機能は、オプションで「労務費管理機能」を付帯させることで、実質賃金方式による労災保険料の適正化・削減に役立ちます。また、インボイス制度に対応した協力会社の登録番号管理も可能です。

3-1. 現場ごとの入退場記録と個人情報管理

「ダンドリワーク」の入退場機能は、現場ごとの入退場記録をデジタル化し、いつ・誰が・どの現場に入ったかを正確に把握するための機能です。

紙の出面帳やホワイトボードでの管理で発生しがちな記入漏れや集計ミスを防ぎ、リアルタイムな状況把握を可能にします。

また、職方（協力会社の職人）の個人情報を合わせて管理することができるため、現場の安全衛生管理や施工体制台帳の作成に必要な情報の整理にも役立ちます。

3-2. 実質賃金方式に対応し労務費管理を適正化

建設業における労災保険料の計算において、「ダンドリワーク」は「実質賃金方式」に対応した労務費管理機能を提供しています。

一般的な「請負金額×労務費率」で計算する方式と比較して、実際に支払った賃金総額（実質賃金）を基に計算することで、労災保険料の負担軽減を実現できる可能性があります。

公式サイトでは「入退場機能（労務費管理機能付帯）限定利用プラン」として案内されており、具体的な料金については削減額に比例する成果報酬型の側面があるため、詳細なシミュレーションは問い合わせが必要です。

単なる勤怠管理にとどまらず、経営コスト（法定福利費）の適正化に直結する機能として活用できます。

3-3. インボイス制度に対応した登録番号の管理機能

2023年10月1日から開始されたインボイス制度（適格請求書等保存方式）に対し、「ダンドリワーク」では受発注・請求業務における対応機能を実装しています。

具体的には、元請け企業の管理者が、協力会社の「適格請求書発行事業者 登録番号（Tから始まる13桁の番号）」をシステム上で代理入力・管理することが可能です。

公式ヘルプによると、管理者は「プレイス設定 > 企業設定 > 協力業者」のメニューから会社情報を編集し、登録番号を入力する手順が案内されています。

これにより、協力会社からの請求書処理において、適格請求書発行事業者かどうかの区分管理がスムーズに行えるよう整備されています。

3-4. 工程表や受発注など豊富なオプション機能

入退場機能以外にも、「ダンドリワーク」には自社の業務課題に合わせて追加できる豊富なオプション機能が用意されています。

• 工程表：
  横断工程表やカレンダー式など、現場の進捗を視覚的に管理できます。
• 受発注：
  見積もり、発注、請求のフローをシステム上で行い、帳票作成の手間を削減します。
• 検査：
  自主検査や中間検査の項目をアプリで管理し、品質管理を標準化します。
• 報告書：
  現場写真を用いた報告書作成を効率化します。
• 施主共有（ieLeco/いえレコ）：
  施主向けの専用アプリを通じて、施工状況の共有やチャット連絡を行い、顧客満足度を向上させます。

これらの機能は必要なものだけを選択して導入できるため、コストを抑えつつ段階的に現場のDXを進めることが可能です。

4. 1年縛りと解約予告など契約の注意点

導入前に必ず確認すべきは利用規約に基づく契約条件です。原則として1年間の契約期間があり、途中解約でも残期間分の費用が発生する可能性があるため、短期利用の検証には向きません。

4-1. 原則1年間の契約期間と自動更新ルール

「ダンドリワーク」の利用規約（PDF）によると、利用契約の有効期間は「利用開始日から1年が経過した日の属する月の末日まで」と定められています。

つまり、最短でも約1年間の契約拘束（いわゆる「1年縛り」）が存在します。数ヶ月だけ利用して解約するといった短期的な運用は想定されていないため、導入時には年単位での予算確保が必要です。

また、契約は「自動更新」が基本となっています。期間満了までに所定の手続きを行わない限り、自動的に契約が1年間延長され、前年度と同一条件での契約が継続します。

4-2. 解約や更新拒絶は満了日の30日前が期限

契約を終了したい場合や、自動更新を停止したい場合の手続き期限は厳格に定められています。規約には「期間満了日の30日前までに」当社所定の方法により解約等の申込みが必要である旨が記載されています。

この期限を1日でも過ぎてしまうと、翌1年分の契約が自動的に更新され、解約ができなくなる（または翌年分の費用が発生する）リスクがあります。

解約の申し込み手段については、電話ではなく「本サービスサイト上のメールフォーム」または「当社所定のチャット」で行うよう指定されており、それ以外の方法（口頭など）での意思表示は受け付けられない点にも注意が必要です。

4-3. 支払い期限と口座振替などの決済方法

利用料金の支払い条件についても、規約に具体的な期限が明記されています。

• 初期費用：
  契約成立月の「翌月末日まで」に銀行振込で支払います。
• 月額利用料（初回）：
  契約成立月の「翌月末日まで」に、契約満了日までの「月額費用の全部」を支払う条項があります。これは初回契約期間（約1年分）の一括前払いを意味するため、導入時のキャッシュフロー計画において稟議が必要です。
• 更新後の支払い：
  更新後の月額費用については、当月末日までに銀行振込、または決済代行会社を通じた口座振替での支払いが可能です。

なお、振込手数料は契約者（ユーザー）負担となります。また、前述の通り日割り計算は行われないため、月初の加入でも月末の加入でも、月額費用は月単位で発生します。

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5. 安定稼働のために守るべき推奨動作環境

現場や事務所でのスムーズな利用には、公式が推奨するGoogle Chromeブラウザの使用が推奨されます。Internet Explorerなどの非推奨ブラウザでは、ログイン後の読み込みが終わらない等の不具合が報告されています。

5-1. トラブルを防ぐGoogle Chrome推奨の環境

「ダンドリワーク」をPCやスマートフォンで利用する場合、推奨ブラウザは「Google Chrome」とされています。

公式ヘルプサイトでは、「ログインしても『読込中』の表示が終わらない」というトラブルの事例として、Internet Explorerなどの推奨外ブラウザを使用しているケースが挙げられています。

建設業界では、古い基幹システムに合わせてInternet Explorer（IE）やMicrosoft EdgeのIEモードを使用している企業も一部存在しますが、「ダンドリワーク」の利用においては不具合の原因となる可能性があります。

導入時には、現場監督や事務担当者のPCにGoogle Chromeがインストールされているか、またデフォルトのブラウザとして設定されているかを事前に確認することが推奨されます。

5-2. スマホで資料登録できない場合の対処法

スマートフォンのアプリ版「ダンドリワーク」を利用する際、現場資料の登録で「アルバムに保存できない形式」のファイルをアップロードしようとしてつまづくケースがあります。

公式ヘルプによると、スマホアプリからの資料登録は、端末のアルバム（カメラロール/ライブラリ）にある写真や動画を選択する仕様となっています。

そのため、PDFファイルなど、アルバムに保存されない形式のデータをスマホから登録したい場合は、アプリではなくブラウザ版の「ダンドリワーク」にログインし、そこからアップロードを行う必要があります。

ブラウザ版：ログイン

現場で図面PDFなどをスマホから共有したい場合は、この「アプリではなくブラウザを使う」という回避策を周知しておくことで、運用トラブルを減らすことができます。

5-3. ログインURLと困った時のヘルプ活用法

操作方法がわからない場合やエラーが発生した場合は、公式のヘルプセンターを活用することが推奨されます。

「ダンドリワーク」のヘルプセンターでは、「資料の登録方法」や「インボイス登録番号の設定手順」など、具体的な操作マニュアルがキーワード検索できるよう整備されています。

電話での問い合わせ受付時間（平日10:00〜18:00）外にトラブルが発生した場合でも、自己解決を図るための重要なリソースとなります。

どの施工管理アプリが合うかは、欲しい機能と予算を横並びで比べるのが確実です。比較表は「施工管理アプリの比較表を無料で入手（30秒）」からダウンロードできます。

6. 既存システムと接続可能なAPI連携実績

基幹システムや顧客管理システムとの二重入力を防ぐため、「ダンドリワーク」は外部システムとのAPI連携に対応しています。「kintone」や「AnyONE」など、多くの建設・業務系ソフトとの連携実績があります。

6-1. kintoneやAnyONEなど主要ソフトとの連携

「ダンドリワーク」は、建設業界で利用されている主要な工務店管理システム、基幹システム、電子契約サービスなどと連携実績を持っています。

公式サイトで公開されている主な連携サービスは以下の通りです。

【主なAPI連携実績一覧】

• 工務店管理・基幹システム
  • 「AnyONE」（エニワン）
  • 「建て役者」
  • 「SAKSAK」
• 業務改善・クラウドツール
  • 「kintone」（キントーン）
  • 「TKC FXクラウドシリーズ」（会計）
  • 「GMOサイン」（電子契約）
• その他・専用ツール
  • 「NEXT STAGE」（品質管理）
  • 「RIK Bizmo」

これらのシステムを既に導入している場合、「ダンドリワーク」との連携可否を確認することで、導入後のデータ移行や運用設計をスムーズに進められる可能性があります。

6-2. 連携による二重入力防止と業務効率化

API連携を活用する最大のメリットは、情報の「二重入力」を削減できる点にあります。

例えば、基幹システムで管理している「顧客情報」や「工事案件情報」を「ダンドリワーク」にAPI経由で連携できれば、現場監督が同じ情報を再度手入力する手間がなくなります。

これにより、入力ミスの防止だけでなく、事務作業時間の短縮による業務効率化が期待できます。

なお、具体的な連携内容（どのデータ項目が同期されるか、同期のタイミング、連携にかかる追加費用の有無など）は、接続先のシステムや契約プランによって異なるため、導入検討時に詳細な要件定義や確認が必要です。

選定の第一歩は、機能・料金・運用イメージを同じ目線で比較することです。施工管理アプリの比較表は「施工管理アプリ比較表（無料・30秒）」からすぐに確認できます。

7. ダンドリワークと比較したい施工管理アプリ

自社の課題解決に最適なツールを選ぶには、「ダンドリワーク」以外の選択肢と比較検討することが重要です。

施工管理アプリには、工程管理から受発注までカバーする「総合型」と、特定の業務に特化した「特化型」が存在します。それぞれの特徴を理解し、機能・料金・契約条件を横並びで確認しましょう。

※より詳しい解説はこちら：施工管理アプリ徹底比較16選｜無料の製品も紹介【監修者コメント付き2025年最新】

7-1. 総合施工管理アプリとの機能・料金比較

「ダンドリワーク」と同様に、現場の写真管理、工程表、チャット、受発注機能などを幅広く備えた「総合施工管理アプリ」は、「ANDPAD」や「KANNA」などが挙げられます。

これらを比較する際は、以下の視点が重要です。

• 料金の透明性とスモールスタート：
  「ダンドリワーク」は「入退場機能限定プラン」として月額3,000円（5ID）からの料金表を公開しており、特定機能から安価に始めることが可能です。他社製品が見積もり前提の料金体系である場合、この透明性は比較のポイントとなります。
• オプション構成：
  「ダンドリワーク」は基本機能に加え、必要な機能（受発注、検査など）をオプションで追加する方式です。自社に必要な機能だけを選んでコストを最適化できるか、パッケージとして過不足がないかを確認します。
• サポート体制：
  導入後の定着支援や、マニュアルの充実度（「ダンドリワーク」はヘルプサイトで詳細な手順を公開）を比較します。

ANDPADの料金、特徴、強みを解説｜シェアNo.1の見積ポイント

7-2. 写真・図面管理に特化したアプリとの違い

一方で、「SPIDERPLUS」や「Photoruction」のように、図面の高速閲覧、写真整理、電子黒板、配筋検査などの機能に強みを持つ「特化型アプリ」も存在します。

• 導入目的の違い：
  「現場監督の事務作業（写真台帳作成など）を減らしたい」場合は特化型が適している場合があります。対して「ダンドリワーク」は、「現場と事務所の連絡言った言わないを無くしたい」「職人との情報共有を円滑にしたい」というコミュニケーション課題の解決や、入退場管理による労務管理に重きを置いています。
• 連携の可能性：
  特化型アプリと、「ダンドリワーク」のような情報共有ツールを併用するケースもあります。API連携の実績を確認し、将来的にシステムをつなげられるかを考慮すると良いでしょう。

7-3. 自社の課題に合わせたツールの選び方

多くのツールの中から自社に最適な一つを選ぶために、以下のチェックリストを活用してください。

• 解決したい最優先課題は何か？
  • 連絡コスト削減・情報共有なら「ダンドリワーク」などの「共有重視型」
  • 写真整理・図面検査の効率化なら「機能特化型」
• スモールスタートが必要か？
  • まず入退場や一部機能から安価に始めたい場合、「ダンドリワーク」の限定プランが選択肢になります。
• 契約条件は許容できるか？
  • 「ダンドリワーク」は原則1年契約・途中解約時の費用発生（残期間分）という縛りがあります。短期解約のリスクがないか、事前に社内で確認が必要です。
• 既存システムとの連携
  • 既に「kintone」や「AnyONE」などを利用している場合、API連携実績のあるツールを選ぶことで、二重入力の手間を防げます。

8.【まとめ】リスクを把握し比較表で検討を進める

本記事では、施工管理アプリ「ダンドリワーク」の特徴から料金、契約上の注意点までを解説しました。

「ダンドリワーク」は、ITに不慣れな現場でも使いやすい操作性と、月額3,000円からスモールスタートできる「入退場機能限定プラン」を持つ、導入のハードルを下げやすいツールです。また、「AnyONE」などの既存システムとのAPI連携実績も豊富で、業務効率化の基盤として有力な選択肢となります。

一方で、導入検討にあたっては以下のポイントを事前にクリアにしておく必要があります。

• 契約期間の縛り：
  原則1年契約であり、途中解約でも残期間分の費用が発生する点。
• 更新と解約の期限：
  自動更新を停止するには、満了日の30日前までに手続きが必要である点。
• 動作環境：
  現場での利用トラブルを防ぐため、Google Chromeブラウザの利用環境を整える必要がある点。

施工管理アプリの選定で失敗しないためには、機能の豊富さだけでなく、こうした「契約条件」や「運用ルール」も含めて他社製品と比較することが重要です。

まずは、各社の料金体系や機能を横並びにした比較表を作成し、自社の課題や予算感に最もマッチするツールを見極めることから始めましょう。