無料で使えるIT資産管理ツール4選｜タイプ別に製品を徹底比較解説【2025年最新】

1. IT資産管理ツールとは？無料導入の基本知識

IT資産の管理は、企業の効率化やセキュリティ強化に欠かせない取り組みです。
従来の手作業では限界がある中、IT資産管理ツールを導入することで、資産状況を正確かつリアルタイムに把握できます。
本章では、その概要・必要性・活用例について紹介します。

1-1. IT資産管理ツールとは何か？

IT資産管理ツールとは、企業が保有するPCやスマートフォン、サーバー、ネットワーク機器、ソフトウェア、ライセンス、さらにはクラウドやSaaS契約といったあらゆるIT資産を把握・管理するための仕組みです。資産の「取得から廃棄まで」のライフサイクルを一元的に管理できるのが特徴で、Excelやスプレッドシートでの手作業に比べ、効率性や正確性が大きく向上します。無料で使えるツールも多く、初期費用をかけずに導入できる点が注目されています。

1-2. なぜビジネスでIT資産管理ツールが必要なのか？

現代の企業活動では、業務に必要なIT資産が年々増加しています。手作業での管理は入力ミスや棚卸しの非効率、監査対応の不備といったリスクを伴い、情報セキュリティの観点からも課題となります。そこで役立つのがIT資産管理ツールです。ツールを活用することで、資産状況をリアルタイムで可視化でき、コスト削減や内部統制の強化につながります。そして、無料ツールであれば導入ハードルが低く、スモールスタートに最適です。

1-3. IT資産管理ツールの具体的な活用例

無料IT資産管理ツールは、さまざまなビジネスシーンで活用されています。例えば、社員へのPC貸与・返却の履歴を追跡したり、ライセンスや契約の期限を自動でアラート通知したりすることが可能です。また、API連携によって他のシステムとデータを結びつけることで、情報を一元的に管理できます。

代表的な無料ツールには、IT資産管理とヘルプデスク機能を備える「GLPI」、SaaSアカウント管理に強みを持つ「ワスレナイ」、手軽に導入できる「Excel」、オンラインで共同作業が可能な「Google スプレッドシート」などがあります。これらを導入すれば、従来の手作業に比べ、効率性・正確性・統制力を大きく高めることができます。

2. 無料で使えるIT資産管理ツールの利点と制約

無料のIT資産管理ツール（OSS）は、初期費用を抑えつつ資産の一元管理や契約期限の把握を効率化できます。ただし、サポート体制や日本語対応は限定的な場合が多く、運用面での工夫が必要です。ここでは、導入前に知っておきたい利点と注意点を整理します。ぜひご確認ください。

利点（無料ツールが解決すること）

• 初期費用ゼロで導入可能
  自己ホストであればライセンス費用は不要です。クラウド版を選べば有償にはなりますが、スモールスタートから段階的な拡張が可能です。
• 主要機能を標準でカバー
  資産台帳、貸与・返却管理、ライセンス・契約管理、棚卸、レポート、API連携といった基本要件を備えています。GLPIはCMDBやヘルプデスクまで統合可能で、幅広い業務を一元管理できます。
• 柔軟な拡張性
  Excelやスプレッドシートはシンプルな台帳管理から始められ、関数やマクロを用いた拡張も可能です。ワスレナイはSaaSアカウント管理や自動化機能に強みを持ち、クラウドサービスとの相性が高い設計です。

制約（導入前に把握しておきたい現実）

• サポートは自助努力が前提
  無償利用ではベンダー保守やSLAが基本的に提供されません。安定稼働を重視する場合は、GLPI Network のサブスクリプションや、国内ベンダーが提供する有償サポートサービスを活用することが推奨されます。
• 日本語対応や情報量のばらつき
  日本語UIや情報は増えてきていますが、公式ドキュメントの整備状況やバージョンごとの差異に注意が必要です。国内のSIベンダーによる解説や導入支援を活用するのも有効です。
• 運用・セキュリティは自社責任
  自己ホストの場合は、アップデートの適用、バックアップ、権限設計、監査対応までを自社で担う必要があります。特に内部統制や監査要件に対応する場合は、ISO/IEC 19770-1に沿ったプロセス設計を意識することが求められます。

OSSではなく商用製品の「無料トライアル」を活用する方法もあります。例えば「Eye“247” Work Smart Cloud」は、IT資産管理に加えてPCログ管理や情報漏洩対策機能を備えており、短期間ながら無料で実際の使用感を確かめられます。OSSと併せて検討することで、自社に適した管理体制のイメージを描きやすくなるでしょう。

＼有償のIT資産管理ツールの機能や料金はこちら／
IT資産管理ツール比較22選｜タイプ別に製品を徹底解説【監修/比較表付】

3. 無料で使えるおすすめIT資産管理ツール4選

無料で使えるIT資産管理ツールは、台帳の一元化や貸与履歴、ライセンス・契約期限の管理を低コストで始められる点が魅力です。ここでは実際に利用可能なOSSや、無料プランのあるクラウド製品を厳選し、特徴・導入のしやすさ・得意領域をまとめます。

3-1. GLPI (合同会社Linkup)

「GLPI」は、オープンソースで提供される統合型のIT資産管理ツールです。資産台帳の作成やライセンス管理に加えて、CMDB（構成管理データベース）やヘルプデスク機能まで備えており、単なる資産管理を超えてIT運用全体をカバーできます。OSSとして無償で導入できるほか、商用の「GLPI Network」やクラウド版を利用すればベンダーサポートやSLAも提供されます。

おすすめポイント

OSSを前提にまずは無料で資産管理を始めたい企業や、ヘルプデスクを含めてIT運用を一元化したい中規模以上の組織に適した選択肢です。

3-2. ワスレナイ (株式会社SHIFT)

「ワスレナイ」は、SaaS・IT資産の契約情報やアカウントの可視化、更新通知、未利用アカウント検知などをクラウドで提供する国産ツールです。基本機能は無料で利用でき、SaaSのコスト最適化やシャドーITの可視化に強みがあります。株式会社SHIFTが提供するサービスで、ISMS（ISO/IEC 27001）や脆弱性診断、多要素認証などのセキュリティ体制にも言及があります。

おすすめポイント

SaaS比率の高い企業や、まずは「見える化」と「コスト最適化」から始めたい組織に適した無料選択肢です。

3-3. Microsoft Excel（デスクトップ型表計算ソフト）

「Excel」は、Microsoftが提供する表計算ソフトで、多くの企業で導入実績がある定番ツールです。マクロや関数を駆使することで、資産台帳やライセンス管理を高度にカスタマイズ可能。オフライン環境でも利用できる点が強みです。

おすすめポイント

小〜中規模で、すでにMicrosoft 365環境が整っている企業にとっては、コストをかけずに始められる現実的な手段です。

3-4. Googleスプレッドシート（クラウド型表計算ソフト）

「Googleスプレッドシート」は、オンラインで共同編集できる表計算ツールで、無料で利用可能です。複数人が同時にアクセスし、資産台帳やライセンス情報を共有できるため、シンプルなIT資産管理を始めたい企業に適しています。クラウド上で自動保存されるため、データ紛失のリスクも低減します。

おすすめポイント

小規模な組織や、既存のGoogle Workspaceを活用して管理を始めたい場合に最適な無料の選択肢です。一方で、履歴や権限、監査証跡といった機能は限定的であり、運用規模が大きくなると手作業による入力ミスや属人的な管理リスクが高まります。そのため、中長期的には専用ツールとの併用や移行を検討することが望まれます。

選び方のヒント

• Excel台帳からの脱却し、棚卸や監査対応を省力化したい企業には「GLPI」
• SaaS可視化と短期間でコスト削減をしたい企業には「ワスレナイ」が起点になります。
• Office ScriptsやPower Platform連携により既存のExcel資産を活かして効率化したい企業には「Excel」
• 共同編集やアドオン活用で台帳をチームで共有・管理したい企業には「Googleスプレッドシート」

4. IT資産管理ツールを選ぶ際のチェックポイント

無料で利用できるIT資産管理ツールを選ぶときは、対応台数・自動検出機能・日本語対応/サポート・拡張性や移行のしやすさ を確認するのがポイントです。OSS（自己ホスト型）かSaaS型かによって運用負荷や得られる機能は大きく変わるため、自社のIT運用体制や管理対象（端末、ネットワーク、SaaSなど）を明確にした上で選定することが重要です。

次の表では、各ツールの 「台数上限」「自動検出」「日本語・サポート」「拡張性／移行」 の観点を横並びで比較しています。

4-1. 対応台数：無料プランで何台まで管理可能か

無料で始める場合、OSS自己ホスト型（GLPIなど） は基本的にソフトウェア側での台数制限はありません。制約はサーバー性能やデータベース設計、運用体制に依存します。
一方で、クラウド型（ワスレナイやGoogle スプレッドシート／Excel Onlineなど） は、プランによって上限や利用条件が決まり、SLA（稼働率保証）やベンダーによる保守を合わせて得る形になります。

見極めのポイント

• 自己ホスト型（GLPI）
  → サーバースペックや同時接続数、棚卸し期間中の負荷、バックアップの所要時間を試験する。
• クラウド型（ワスレナイ／スプレッドシート／Excel Online）
  → プランごとの「件数上限」「アカウント数」「ファイル容量」を確認。加えて、SLA（稼働率）やデータエクスポートのしやすさもチェックする。

4-2. 自動検出機能：端末やソフトを自動で把握できるか

企業や組織が持っているパソコンやサーバーなどの端末、そしてそれらにインストールされているソフトウェアの情報を、人が手作業で入力しなくてもツールが自動で収集・記録できるかどうかを指します。具体的には、端末の種類や性能、利用者といったハードウェア情報や、ソフトウェアのインストール状況やライセンス数を自動で検出し、常に最新の状態に反映してくれる仕組みです。これにより、資産管理の台帳をExcelなどで手作業更新する必要がなくなり、更新漏れや担当者依存といった問題を解消できます。自動検出機能があると、棚卸や監査の工数を大幅に削減できるだけでなく、許可されていない端末やソフトを早期に発見できるためセキュリティ強化にもつながります。また、使われていないソフトのライセンスを把握して契約を減らすなど、コストの最適化にも役立ちます。

見極めのポイント

• 端末／ソフト資産が中心 → GLPIのエージェント型が近道
• 台帳運用を効率化したい → スプレッドシート／Excelで外部データを取り込みながら整理
• SaaS利用状況を可視化・最適化 → ワスレナイのAPI連携が最適

4-3. 日本語対応・サポート体制：OSSを英語UIのまま導入する場合の運用上の注意

日本語UIが整っていないと、利用者が操作方法を理解しづらいという課題があります。IT部門や管理者は英語でも対応できるかもしれませんが、現場担当者や非技術部門に展開する際には言語の壁が運用定着の妨げになる可能性があります。また、サポート体制の違いについては、OSSは基本的に「自己責任」で運用することが前提のため、トラブル発生時はコミュニティフォーラムや「GitHub Issues」などで情報収集する必要があります。これは柔軟さと低コストのメリットがある一方で、即時の解決や日本語でのサポートを期待する場合には大きなリスクとなります。

運用開始前の注意点

• 管理画面の日本語化と併せて、運用書式（命名規則/棚卸手順/権限表）を日本語で標準化
• サポートが必要ならSLAの範囲（応答・復旧・アップグレード）を明文化し、データエクスポート条件を確認

4-4. 拡張性と有料移行のしやすさ：将来の拡大に備えた視点

ツールを選ぶときは「今すぐ無料で使えるか」だけでなく、将来の拡張や有料プランへの移行がスムーズにできるかも重要なポイントです。無料プランで始める場合、最初は台数や機能が限られていても、組織の成長や利用範囲の拡大に伴って、より高度な機能・サポート・可用性を求めるようになります。そのときに拡張性が低いツールを選んでしまうと、別製品への乗り換えコストが大きくなり、せっかくの運用データやノウハウを活かせなくなるリスクがあります。

有料版へ移行するときの注意点

1. 台帳の正規化：命名規則・必須項目・ライフサイクル定義を先に決める
2. 短期KPI：棚卸完了日数、誤登録件数/件、未利用SaaSの削減率（%）を四半期で可視化
3. 出口戦略：SLA・バックアップ・エクスポート要件を契約前に明記（ホステッド/Cloud）

これらの観点で比較・設計すれば、「IT資産管理ツール 無料」でのスモールスタートが運用定着→統制強化→拡張へとスムーズに繋がります。特に、自動検出の有無とSLA/移行パスは、1年後の運用負荷と監査対応コストを大きく左右します。

5. 無料ツール導入時に注意すべき落とし穴

無料のIT資産管理ツールは導入しやすい一方で、運用に乗せる段階でつまずきやすいポイントがいくつかあります。ここでは、実務で頻出する落とし穴と、避けるための具体策を整理します。

次の表では、典型的な落とし穴の「起きがちな原因」「推奨対策」「対応製品」を比較ます。

5-1. 導入は簡単でも「運用負荷」が見落とされがち

無料ツールは初期費用がかからず導入しやすい一方で、実際に運用を続けていくと日々の手間は必ず発生します。たとえば、定期的に資産を数え直して最新の状況を確認したり、機器やソフトの利用履歴を更新したり、貸し出しや返却の記録を残したりする必要があります。また、誰がどのような変更を行ったのかを監査ログで確認する作業も欠かせません。こうした作業は毎日や毎月のルーティンとして積み重なっていくため、「導入は簡単」でも「運用には継続的な仕組みづくりが必要」だという点を意識しておくことが大切です。

ポイント

• 台帳の必須項目（所有者、設置場所、契約/保証期限、機密区分）を先に定義
• 月次棚卸のKPI（棚卸完了日数、誤登録件数、未回収端末件数）を可視化
• 変更管理（承認ステップ、ロールバック手順）を文書化

5-2. OSSは保守・アップデートを自社で担う必要あり

自己ホストのOSSは、パッチ適用・バックアップ・復旧テストまで自社責任です。運用負荷が高い、またはSLAが必要な場合は、商用サポートを組み合わせるのが現実解です。GLPIはNetwork/CloudでSLAを提供し、Snipe-ITはHostedでセットアップ・保守・アップグレードをベンダー側が担う旨を明記しています。

ポイント

• 四半期ごとにバージョン/パッチ適用計画を実行
• 週次バックアップとリストア手順の演習を標準化
• 重大脆弱性時は例外手順（即時適用・計画停止）を定義

5-3. 情報漏洩やセキュリティ対応は自己責任になるケースも

権限設定や変更履歴、監査ログの仕組みが不十分だと、メールの誤送信や設定ミス、意図しない情報公開といった人為的なミスから事故につながりやすくなります。実際にこうしたヒューマンエラーや設定不備は、情報漏えいの大きな原因として繰り返し指摘されています。さらに、万が一侵害が発生した場合の対応コストは年々増えているため、問題を早く検知して封じ込める仕組みに投資しておくことが、結果的に大きなコスト削減につながります。

ポイント

• RBACの最小権限、二要素認証、監査ログの定期レビューを実施
• 誤設定検出の自動チェック（設定スキャン/ポリシー検証）を運用に組み込み
• インシデント対応計画（連絡体制、隔離・封じ込め、法務/広報連携）を演習

5-4. 社内ルール作りや運用担当者の明確化が必須

無料ツールを長く安定して使うためには、仕組みやルールをきちんと整えることが欠かせません。誰がどの役割を担うのか（役割分担）、承認の流れをどうするのか、資産名の付け方をどう統一するのか、といったルールを明確にしておく必要があります。さらに、退職者からの端末回収方法や、期限切れになったライセンスの処理手順なども決めなければ、台帳が正確に保てず監査にも対応できません。つまり、ルールの明文化と運用担当者の明確化が、ツールの精度と信頼性を左右するのです。

ポイント

• 役割・責任（RACI）と承認フローを図示
• 退職・異動時の貸与品回収チェックリストを標準化
• 契約・保守期限の自動通知と週次レビューを運用に組み込み

6. 無料から有料版への移行を検討すべきタイミング3選

無料のIT資産管理ツールはスモールスタートに最適ですが、一定の規模や統制要件を超えると移行の判断が必要です。
次の表では、移行の目安と代表的な有料サービス例を整理します。

6-1. 資産台数が増え、無料プランの上限を超えたとき

自己ホスト型のOSSは基本的に台数制限がないため自由度は高いものの、実際には運用コストや可用性の確保が大きな課題になります。そのため、より安定した運用を目指す場合には、ホステッド型や商用のIT資産管理ツールへ移行するのが現実的な選択肢です。例えば、「LANSCOPE エンドポイントマネージャー（オンプレ／クラウド）」は統合型のエンドポイント管理を提供し、大規模環境でも安定した資産の可視化と制御が可能です。「HCL BigFix」は幅広い環境を対象に包括的なエンドポイント管理を行え、拡張性に優れています。さらに、「Ivanti」は高速で柔軟なソフトウェア配信やパッチ管理を実現し、国内外の拠点を含めた大規模な統合運用に対応できます。

6-2. 内部統制・監査対応が必要になったとき

上場準備やISMS認証の対応を進める際には、監査証跡の確保や権限管理、変更管理といった仕組みが必須になります。無料のOSSではこれらを自前で整備する必要がありますが、商用ツールを導入することで標準機能として備わり、運用負荷を大きく減らすことができます。例えば、「AssetView」 は権限委譲やアクセス制御を細かく設定でき、分散管理と監査証跡の両立に強みがあります。「MaLionCloud」 はIT資産管理に加えて情報漏洩対策や労務管理までカバーし、証跡管理や勤怠システム連携で内部統制の実効性を高められます。さらに、「ISM CloudOne」 はシンプルな操作性を保ちつつ、外部脅威対策や内部情報漏洩対策の機能を備えており、ログ保全やアクセス制御を効率的に実装できます。

6-3. 社内ヘルプデスク機能やSaaS管理機能も統合したいとき

チケットの受付から資産管理、さらに変更管理までを一つの流れで回すには、ITSMと資産管理の統合が重要になります。例えば、「ManageEngine」のような統合型ツールは、ナレッジ管理やSLA、CMDBとの連携までカバーでき、運用全体をシームレスにつなげることが可能です。一方で、SaaS契約やアカウントの最適化が目的なら、国産で基本機能を無料で利用できる「ワスレナイ」 を可視化の入り口として導入し、台帳管理は既存のツール（たとえばOSSのSnipe-ITやGLPI）を併用する、といったハイブリッド運用も現実的な選択肢となります。

＼IT資産管理ツールの機能や料金プラン、導入事例を知りたい方は知りたい方はこちら／
IT資産管理ツール比較22選｜タイプ別に製品を徹底解説 [監修/比較表付]

IT資産管理ツールの比較表を拡大表示する

 7.【まとめ】無料ツールを活用し小さく始めよう

無料のIT資産管理ツールは、初期コストを抑えながら資産管理の基盤を整える最適な手段です。まずは小さく試し、現状の課題を数値で可視化しながら改善効果を確かめることが、次のステップへの一番の近道になります。

一方で、無料版には台数制限やサポート不足、運用負荷といった制約が存在します。特に内部統制や監査対応、ヘルプデスク連携、SaaS管理などの高度な要件が出てきた段階では、有料版や商用サービスへの移行を視野に入れる必要があります。

これまでの内容を通して重要なのは、次の3点です。

1. メリット：無料で始められる、スモールスタートが可能、リスクを抑えやすい
2. 注意点：運用体制の整備、セキュリティや情報漏洩リスクへの自己責任、OSSの場合はアップデートや保守の担保が必要
3. 移行の目安：資産台数が増加したとき、監査対応や社内統制が必要になったとき、ヘルプデスクやSaaS管理を統合したいとき

結論として、無料ツールは“最初の一歩”に最適です。
将来的な拡張や有料サービスへのスムーズな移行を前提に、まずは小規模導入から始めることが成功の鍵になります。その後、規格や社内統制の要件に沿って、運用プロセスを段階的に仕組み化していきましょう。