製品を導入することになった背景

「パシフィコ横浜」は、新型コロナウイルス感染症の感染防止のため、全社的にテレワークを導入することとなりました。この背景には、新型コロナウイルス感染症による緊急事態宣言の影響が大きく、業務のデジタル化を目的としたオンラインツールの導入が急募となりました。

導入前に企業が抱えていた課題

パシフィコ横浜では、社内や外部とのコミュニケーションにメールを主に使用していましたが、テレワークでのリアルタイム性が求められる業務では、メールのみでは対応が難しくなっていました。また、社内の業務は紙ベースや保存ルールのあいまいな共有フォルダで管理されており、情報が閉じているため「互いの業務や進捗を可視化する」仕組みが不足していました。

導入前の課題に対する解決策

テレワークを実施するにあたり、社内のコミュニケーションのメインツールをメールからBacklog+チャットツールに移行しました。これにより、コミュニケーションの迅速化やリアルタイム性の問題が解消されました。また、タスク管理を手帳やふせんなどの個人に閉じたツールからBacklogに移行し、データベース型にすることで、業務の進捗や情報の共有がスムーズに行えるようになりました。

製品の導入により改善した業務

Backlogの導入により、個人に閉じていた業務進捗がチームメンバーに可視化されるようになり、業務の進捗やマイルストーンの管理が効率的に行えるようになりました。また、「履歴が残らない・担当者がわからない・期日がわからない」という問題も解消されました。さらに、Backlogの課題管理やWikiを活用することで、業務の引継ぎやナレッジの共有が円滑に行えるようになり、社内の業務効率が大きく向上しました。