従業員満足度調査（ES）とは？メリットや方法も解説

従業員満足度調査（ES）とは、職場環境や労働条件への従業員の満足度を図る調査を意味します。求人が就職したい人の数を上回る「売り手市場」だと言われる今、有力な従業員を確保しようと、調査を実施して従業員満足度を向上しょうと試みる企業が増加しています。ここでは、従業員満足度を高めるメリットや調査方法について解説します。

従業員満足度とは？

従業員満足度とは、給料、福利厚生、職務内容、働きがい、人間関係など、職場環境や労働条件に従業員がどの程度満足しているかを示す指標のことです。英語の「Employee Satisfaction」から頭文字をとって「ES」と呼ばれることもあります。従業員の満足度を調査し、従業員のモチベーションを可視化することで、効果的な人事施策に繋がります。

従業員満足度を高めるメリット

従業員満足度を高めることは、企業側にとって３つのメリットがあります。

• 人材の確保や流出の防止
• 生産性向上
• 顧客満足度向上

従業員の満足度が向上することは、新規従業員の獲得や有力な従業員の流出を防ぐだけでなく、生産性や仕事の質に直結するモチベーションを向上させる効果を持ちます。

従業員満足度が低い原因

従業員満足度が低いおもな原因として以下の３要素が考えられます。

１.不十分な待遇

仕事内容に見合った給与・福利厚生・休暇が得られないとモチベーションの低下に繋がります。

２.コミュニケーションの不足

人間関係のトラブルなどに起因した険悪な雰囲気の職場は、従業員のストレスやプレッシャーを増大させ、モチベーションの低下を招きます。

３.やりがいを感じない

従業員のスキルアップやチャレンジに十分な時間を与えないような、成長機会の少ない職場は、モチベーション低下の要因となる可能性があります。

これらは従業員が職場に対して感じる不満であり、離職率の増加や生産性・仕事の質を低減といった深刻な問題の原因になります。これら不満に適切な対処を施して、従業員の満足度を高めることは、問題を未然に回避する上で重要な要素となります。

従業員満足度の調査方法

これまで話してきた従業員満足度を可視化するための調査が「従業員満足度調査」です。可視化したデータは、従業員満足度を高める施策の決定に役立ちます。

自社調査と委託調査

従業員満足度調査は、人事コンサルティング会社やリサーチ会社に委託する方法と、自社でアンケートなどを作成して調査する方法の二種類があります。

従業員満足度調査で一般的なのは外部の調査会社に委託する前者の方式です。調査に関する専門のデータやノウハウが蓄積されていることや、従業員でも経営者でもない第三者による調査のため、従業員が安心して回答できることにより、透明で効果的な調査の実施が期待できます。しかし、調査会社へは委託料を支払う必要があり、コスト面にデメリットがあります。委託コストは、調査の規模や項目、委託する調査会社の選定によって異なりますが、従業員規模約200名の会社で約20万円、従業員規模約600名の会社で約50万円という事例があるようです。これら費用は当然ながら会社の負担となります。

従業員満足度を調査したいけど、調査コストを節減したい場合や、委託するほど規模の大きくない会社や組織の場合は、後者の自社での調査を選択することもできます。外部の調査会社へ委託する場合と比べて、大幅に低いコストで調査を実施することがメリットですが、ノウハウの不足などを理由に調査に失敗するケースもあるようです。また、会社への直接的な回答のため、従業員が正直になりづらいという問題点があります。こうした問題を取り除き、有効な情報を自社調査で得るためには、いくつかの重要な手順を抑える必要があります。

自社で調査する手順と改善策

自社で調査する場合の手順は以下の通りです。調査成功のためには、焦らず一つ一つの過程を丁寧に進めていることが重要です。

従業員満足度調査をどう利用するか？

従業員満足度を高める方法

企業理念への共感

企業理念や価値観を一方的に押し付けることは、従業員の不満を招きます。予め、理念や価値観を共有し、解釈や方針を一致させておくことで、組織への帰属意識が高まり、企業のやり方や考え方に納得感を感じられるようになります。

適切な給与や福利厚生の提供

難しい仕事の達成や良い成果の獲得に対して、適切な報酬が与えられないことは従業員の不満を招きます。仕事内容や成果に見合った報酬を与えることで、従業員の自己肯定感やモチベーションを高めることができます。仕事内容や成果に応じた追加報酬を設定することも効果的です。

納得感ある評価や人事配置

「自分より活躍していない同僚が出世」というような不公平・不透明な評価や人事配置は、従業員の不満を招きます。活躍の実績、資格や技能の取得、リーダーシップ力の発揮など、従業員の評価や人事配置に明確な根拠を持つことが重要です。フィードバックを実施して、評価点・改善点の共有や意見・要望の交換をすることも効果的です。

充分な成長機会

資格・技能の取得、研修などの成長機会が充分でないことは、従業員の不満を招きます。従業員一人一人にも夢や目標があることを念頭に、個性や意思を尊重し、適切な成長機会を与えることが重要です。具体的には、仕事に関連する資格や技能の取得に必要な費用の一部もしくは全額を会社が負担したり、その間の仕事を軽減したりすることで、成長意欲を高めることができます。

人間関係の改善

職場での人間関係のトラブルは、従業員の不満を招きます。従業員同士の意見や価値観にすれ違いが生じることは仕方のないことですが、そのときにトラブルを他人事のように放置するのではなく、しかるべき対応や対策をとることが重要です。別記事では組織内で良い人間関係を構築する方法を紹介しています。

有効活用

従業員満足度調査を実施することは、現行の従業員のモチベーション向上や離職率低下をもたらす以外にも以下のような活用方法が考えられます。

従業員の満足感を仕事へ

従業員満足度調査の実施や改善例を自社の採用ページに掲載することで、これから就職・転職を考えている人々へ、良い労働環境や改善を受け入れる会社の姿勢をアピールすることができます。近年、就職・転職を希望する人々の多くが、社風、価値観、成長機会、ライフワークバランスといった職場環境を重視する傾向が強まっています。従業員満足度調査の実施を公言することで、これから会社に貢献してくれる有力な人材の発掘の手助けとなることが期待できます。

従業員満足度調査を人事施策へ

従業員満足度調査は、単に従業員の労働環境への満足・不満足を判別できるだけでなく、従業員が求めている理想の職場と現行の職場の相違を示すものでもあります。例えば、ある特定の部署や役職に満足・不満足が偏っている場合は、その要因を追求し、良い点や改善点を職場全体で共有したり、適切な仕事内容の分担を図ることができます。このように、従業員満足度調査の結果を人事施策に役立てることができます。

まとめ

以上のように、従業員のモチベーションを維持するために、現場の声を聞く調査が有効なことがわかりました。従業員の満足度を高めることで、有力な人材を確保できるだけでなく、生産性や顧客満足度が向上し、企業の業績向上が見込めることがわかりました。人出不足が話題となる今、従業員満足度調査を実施することで、従業員のニーズを満たし、働きやすい職場を構築してみてはいかがでしょうか。