電子カルテメーカーを徹底比較｜導入メリットや比較ポイントを解説

近年、大規模病院を中心に紙カルテから電子カルテへ切り替える例が増えています。医師や看護師、職員との情報共有がしやすくなり、事務作業も減ることから、院内全体の業務効率が格段にアップするためです。

しかし、いざ自院に電子カルテを導入しようと思っても、躊躇してしまっても仕方ないでしょう。慣れた紙カルテから本当に切り替えられるのか不安が残るものです。

本記事では、電子カルテの概要や導入メリットについて詳しく解説します。おすすめの電子カルテメーカーの比較や比較ポイントもご紹介しているため、ぜひ導入時の参考にしてください。

自院に最適な電子カルテシステムを選び、本業に集中できる環境を作りましょう。

電子カルテとは

電子カルテとは、病院やクリニックで診療した患者の情報を保存・管理するカルテを電子化したものです。診療・診療を円滑に行うために診療記録をデータベース化して記録します。

従来のカルテには以下のような情報が記録されていました。

患者の氏名
生年月日
性別
診察日
診療・治療の経過・内容
病名
処方した薬

このように基本的に文字情報が多く書き込まれています。しかし、現代ではレントゲン撮影やCT検査などによる画像データも記録しておかなければなりません。紙のカルテだと、別に写真をプリントアウトして保存しておく必要がありました。しかし、電子カルテを使えば患者の氏名に紐づけて、文字や画像などさまざまな情報を紐づけられます。

また、近年では1つの医療機関だけでなくセカンドオピニオンの考え方から複数の医療機関で診察する患者が増えています。町の診療所から医療機器が整った総合病院に紹介するケースも多く、複数の医師が患者データを共有するケースは珍しくありません。

正しい患者データを共有するにあたって紙のデータでは不便な点が多いです。一括で患者データを共有・管理するためにも電子カルテは役立ちます。

電子カルテの3つの電子保存原則

電子カルテは、間違いなく医療現場における業務効率化に役立つシステムです。しかし、取り扱いをするにあたって、電子保存の3原則を理解しておきましょう。

電子保存の3原則は、電子カルテが医療現場で正しく活用するために定められた3つのルールです。

真正性（改ざん防止）	故意・過失による虚偽入力・書き換え・削除・混同を帽子する作成責任の所在を明確にする
見読性	必要に応じてすぐに肉眼で見読可能な状態にできる必要に応じてすぐに書面にて表示できる
保存性	法令が定める保存期間内は復元可能な状態で保存をする

電子保存の3原則は、1999年に政府が電子カルテを普及させる際に策定した「法令に保存義務が規定されている診療記録及び診療諸記録の電子媒体による保存に関するガイドライン」に記載されています。

現在、ガイドラインは「医療情報システムの安全管理に関するガイドライン　第6.0版」に改訂されています。

電子カルテの導入メリット

電子カルテを導入するメリットは、主に5つあります。

業務効率のアップ
ミスの低減
保管場所削減
情報の検索性向上
外部との情報共有や分院設立時に役立つ

今も紙カルテを使っている医療機関やこれから開業予定の方は、電子カルテ導入を前向きに検討しましょう。

業務効率のアップ

電子カルテの導入をする最大のメリットは、医療現場における業務効率のアップです。電子カルテを導入すれば、カルテを回す行為がなくなります。端末さえ用意しておけばどこからでもアクセスでき、職員同士での情報共有がスムーズです。

たとえば、内科で診察をし、放射線科で撮影をし、また内科で画像を見た診察をするといった流れは珍しくありません。このように診療科を移動する際にもカルテを回す必要がなく、放射線科で撮影した画像を電子カルテシステム上に保存すれば、すぐに内科で確認ができます。

また、紹介所や診断書の作成の時間短縮にも繋がります。電子カルテシステムにテンプレートがあり、簡単に作れるからです。患者の診察・治療など、医師が行うべき本業に集中できるようになるでしょう。

ミスの低減

紙カルテだと、医師によって筆跡が異なることなく、伝達ミスや転記ミスの防止に繋がります。

多くの患者が病院に訪れている場合や緊急事態の場合は丁寧に文字を書くことができず、看護師や事務員への指示が間違って伝わってしまうケースは実際に医療現場で起こりうることです。オーダー誤りあy請求漏れにも繋がるため、正しく情報を伝達することは非常に重要です。

また、投薬においても、書き間違いを防げます。電子カルテシステムには、薬剤の名称や薬効を検索して入力できる機能があるためです。患者のアレルギーや併用禁薬剤などの重要時効の見落としを防ぐ機能も活用すれば、より安全に診療・投薬ができます。

保管場所削減

紙カルテのように保管場所が必要ないことも、電子カルテの大きなメリットです。カルテは、最低5年間保存しなければならないと義務付けされています。診察から5年間ではなく、完了（治癒）から5年間のため、なかなか廃棄のタイミングがありません。患者が増えればカルテの量も増え、保管場所も追加していく必要があります。

一方、電子カルテであればすべてサーバーに保管されるため、物理的なスペースは不要です。保管場所の確保に頭を悩ます必要はなくなります。もちろん、持ち出しによる紛失の心配もありません。

情報の検索性向上

電子カルテだとすべての情報がデータベース化されるため、検索性の向上に寄与します。過去のカルテや検査結果、画像データ、投薬歴などをすぐに確認でき、診察時に役立つでしょう。

また、患者の氏名を入力すればすぐに知りたい情報が出てくるため、受付・会計などの事務作業の負担軽減にもつながります。とくに会計時にはリアルタイムに情報が反映されるため、患者の待ち時間も減らせます。

外部との情報共有や分院設立時に役立つ

検査会社に連絡するときや、紹介先の医療機関に患者データを共有するときなど、電子カルテなら外部との情報共有がスムーズです。

医師が検査会社に連絡する際、検査指示から審査結果取得までをオンラインで行えるようになるため迅速なやりとりが実現します。もちろん、検査結果は電子カルテに取り込めるため、一元管理ができます。

また分院するときには紙カルテの保管場所に困るものです。引越しの際にも大量の紙カルテを移動させなければならず、保管場所にも悩みます。しかし、電子カルテであれば1つのサーバーに患者データを置いておくだけで、場所を問わず情報を参照できます。

電子カルテシステムの種類

電子カルテシステムは、様々な角度から種類分けができます。

オンプレミス型・クラウド型
レセコン一体型・分離型
大規模病院向け・小規模病院向け

解決したい課題や医療機関の規模に合わせて、どのような電子カルテシステムが必要か検討を進めましょう。

オンプレミス型・クラウド型

まず、電子カルテシステムの提供形態によって、オンプレミス型とクラウド型に分られます。

オンプレミス型は院内にサーバーを構築してデータ管理をするため、施設に合わせたカスタマイズができます。外部にアクセスせずに情報共有ができるため動作スピードが早く、情報漏えいのリスクが低いです。規模の大きな病院や、自社システムの仕様に合わせて電子カルテシステムを構築したい場合におすすめです。

一方、クラウド型はシステム提供会社のサーバーにアクセスしてデータ管理をするため、導入コストを抑えられます。導入直後からサービスの利用を開始できます。また、メンテナンスやアップデートなど運用面での心配がなく、小規模な医療機関におすすめです。

レセコン一体型・分離型

レセコンと電子カルテのシステムが一体型か分離型かによって、種類分けできます。

レセコンとは、診療・治療内容によって算出された診療報酬が記載された明細書「レセプト」の自動作成システムです。電子カルテシステムのなかにはレセコン機能を備えた一体型と、外部のレセコンと連携可能な分離型に分類されます。

一体型は、1つのシステムで完結するため管理工数が減らせるうえに、導入後に覚える操作が少なく済みます。これから開業する予定の医療機関や、レセコンの乗り換えも同時に検討している医療機関におすすめです。

一方、分離型は、システムの切り分けができるため障害リスクが軽減できます。すでの活用しているレセコンを使い続けたい医療機関におすすめです。ただし、分離型は、連携できるレセコンの種類が限られている場合があるため、よく確認して選定しましょう。

大規模病院向け・小規模病院向け

大規模病院向けや小規模病院向けなど、医療機関の規模によって使いやすい機能を装備している電子カルテシステムもあります。大規模病院であれば診療科との連携のしやすさや、受付・会計との連携のしやすさなど、物理的に離れた場所での情報共有に優れた機能が必要です。

また、病床の有無によっても必要な機能は大きく異なるでしょう。病院や診療科目など、導入する医療機関の特徴に合わせて電子カルテを選択すれば、導入後も満足のいく運用ができるはずです。

電子カルテの比較ポイント・選び方

電子カルテの比較ポイントや選び方についてご紹介します。自院に最適な電子カルテシステムを選定するには、以下のポイントに注目しましょう。

機能の充実度
レセコン機能と連携性
クラウド型かオンプレミス型か
他システムと連携可能か
つかいやすさ
サポート体制
コスト面

7つのポイントについて、詳しく確認しましょう。

機能の充実度

まず、機能面に着目しましょう。電子カルテと一言で言っても、システムごとに備わっている機能は少しずつ異なります。

機能面で注目すべきポイントは、以下の通りです。

自院の特徴に合う機能が備わっているか
オプション機能によって自院仕様にカスタマイズできるか

当然、機能が充実すれば費用も高くなります。必ず搭載していてほしい機能とあったら使いたい機能の2つに分けて要望する機能を洗い出し、システムごとにチェックすることをおすすめします。

レセコン機能と連携性

カルテに記載された記録を診療報酬点数に変換して正しいレセプトを作成して請求するレセコン機能の有無を確認しましょう。レセコン機能との連携性が低ければ、電子カルテを導入するメリットは半減します。

レセコン一体型であれば、機能性・操作性も確認すべきです。分離型であれば、既存のレセコンと連携できるかどうかも必ず確認しましょう。

クラウド型かオンプレミス型か

クラウド型かオンプレミス型か、提供形態も大きな比較ポイントです。

オンプレミス型にはセキュリティ面とアクセスの速さにおいて利点がありますが、システム構築や運用、保守に人員が割けない医療機関が少なくありません。そのため、近年ではクラウド型が主流となってきています。

クラウド型だとセキュリティ面で心配されるケースが多いですが、近年ではデータ通信の暗号化やアクセス制御・ユーザ認証の強化、データのバックアップなどセキュリティ対策に力を入れているシステム提供会社が増えています。

自院の事情に合わせて、提供形態を決めましょう。

他システムと連携可能か

自社で導入している他システムとの連携が可能かどうかもチェックしておきたいポイントです。

レセコンはもちろん、地域連携システムや検査システムとの連携ができれば、院内の業務効率化が著しく向上します。職員が行っている事務作業が大幅に削減されるため、電子カルテシステム導入のメリットを実感できるでしょう。

ほかにも、以下のようなシステムとの連携ができるか確認しおくことをおすすめします。

診療予約システム
順番管理システム
院内検査管理システム
医療用画像管理システム
Web問診システム
オンライン診療システム
自動精算機・セルフレジシステム

今後導入を検討しているシステムがあるのであれば、汎用性の高い電子カルテシステムを選びましょう。

つかいやすさ

医師や看護師、医療職員の全員がつかいやすいと感じる操作性の電子カルテシステムを選ばなければ、定着に時間がかかったり、ミスが起きたりする要因になりかねません。

つかいやすさを確認するためには、システムのデモ環境や無料トライヤル期間を上手に活用しましょう。その際、チェックすべきポイントは以下の通りです。

メニューやボタンがシンプルに配置されている
情報の検索がしやすい
過去のカルテと並べて比較しやすい
2号用紙に近い画面構成となっている
タッチペンに対応している

経営陣だけで決めるのではなく、実際に電子カルテを利用する現場職員の意見や要望も聞き入れながら、システムを選定しましょう。

サポート体制

システム提供会社のサポート体制も重視すべきポイントです。患者の重要なデータを管理するため、トラブルが発生した際にどのようなサポートを受けられるのかを確認しておきましょう。

訪問・遠隔操作・電話・メールなど、対応方法はさまざまです。いきなり電子カルテが使えなくなってしまうと診察の受付ができなくなってしまう場合もあるため、早急な対応をしてもらえるかどうかを確認しておきましょう。

また、24時間体制で患者対応している医療機関では、サポート窓口も24時間365日空いていなければ、万が一に備えられません。サポート窓口の受付時間もチェックしておくと安心です。

コスト面

自院の予算内におさまる費用かどうかもチェックしましょう。ただし、電子カルテの導入・運用にかかる費用の見積もりは複雑で、簡単に比較ができない場合もあります。とくに、オンプレミス型とクラウド型だと比較しづらいと感じるでしょう。

そこで、以下のポイントをおさえてコスト面を比較してください。

電子カルテとレセコンの2つでコストを算出する
初期費用と運用費用（月額・年額費用）のトータルで比較する
更新費用がかかるかどうかを確認する

また、電子カルテの耐用年数は5〜10年程度と言われています。そのため、5〜10年単位の中長期でコスト比較をすると、比較しやすいです。

電子カルテ導入時の注意点

電子カルテを導入する際、以下の4つのポイントに注意しましょう。

一定の費用がかかる
職員の教育や運用変更に時間がかかる
今まで使っていた大量の紙カルテを読み込ませる手間がある
停電時に活用できない

あらかじめ注意点を理解しておけば、導入後適切な対策ができます。しっかりと対策を検討したうえで導入を決定し、電子カルテを上手に活用しましょう。

一定の費用がかかる

やはり、新しいシステムを導入することとなるため、一定の費用がかかります。しかし、導入することのメリットはたくさんあり、恩恵は大きいでしょう。

そこで、注目すべきポイントは、費用対効果です。まとまった費用が必要となるものの、今まで必要だった人件費や患者の待ち時間が大幅に削減できます。患者の待ち時間が少なくなれば、その分診察できる患者の数も増えるでしょう。

また、大手メーカーのシステムだけでなく、ベンチャーメーカーのシステムも視野に入れて検討することもおすすめします。近年ではベンチャーメーカーのほうが機能性が高かったり、細かな要望に応えてくれていたりと、利便性が高いケースもあります。

選択肢の幅を広げ、費用対効果の高いシステムを導入しましょう。

職員の教育や運用変更に時間がかかる

医師や看護師、医療事務など、医療の現場で働く職員が使いこなすまでに時間がかかってしまいます。一番大きな壁は、「医師が電子カルテを使いこなせない」といった問題です。紙のカルテと変わらず使えるように、ペンタブが使えたり、タッチパネルのタブレットを導入したりと工夫をしましょう。

また、導入しているさまざまなシステムとの連携をすると、ほかの業務にあたっても業務フローが変わってしまいます。職員が運用変更に慣れるまでには一定の時間がかかることを前提に導入計画を立てる必要があります。

電子カルテを活用した業務フローに慣れるには、とにかく毛嫌いせずに使ってもらうことが重要です。全員が使いやすいデザインの電子カルテシステムを選び、丁寧に現場の理解を求める努力をしましょう。

今まで使っていた大量の紙カルテを読み込ませる手間がある

今まで紙カルテを使っていた場合、紙カルテから電子カルテに移行するために紙カルテを読み込ませる必要があります。長く病院運営をしてきた場合だと、棒だな量の紙カルテを読み込ませなければなりません。

ただし、一度患者の氏名や住所、保険情報、通院歴などを入力しておけば、次の診察時からすぐに情報を参照したり、紐づけたりすることが可能です。電子カルテのシステム提供会社によっては、紙カルテをスキャンして電子化するサービスを提供しています。ぜひ活用しましょう。

停電時に活用できない

電子カルテはサーバーからインターネットを介してパソコンやタブレットなどの端末で情報を確認するシステムのため、停電時には活用できません。もし、サーバーやパソコンが使えなくなると、診察の予約やカルテ入力、医療費の精算ができなくなってしまいます。

とくに、懸念される点は、災害時です。火災や建物が倒壊した場合、院内にサーバーを置いているオンプレミス型だとデータが復旧できなくなります。ただ、クラウド型の場合でもインターネットが使えなくなれば電子カルテを「今」使うことができません。

このような非常事態における対策は2つあります。まず、故障や停電が起きた場合に備えて、カルテの入力や医療費精算を紙でもできるように備えておくことです。とくに医療費の精算には知識が必要のため、対応できる人材を配置しておかなければなりません。

次に、院内のサーバーとレンタルサーバーの両方でシステムを動かすハイブリット型のシステムを活用する方法もあります。院内サーバーが故障したりインターネットが利用できなくなったりしても、接続するサーバーを切り替えて利用することが可能です。

このように、電子カルテが使用できない場合の対策も併せて検討しておくと、万が一の事態が起きても慌てず患者の診察や治療に集中できる環境を整えられます。

電子カルテの普及率

2020年時点における電子カルテの普及率は、一般病院で57.2%、一般診療所で49.9%です。病床規模別の電子カルテの普及率を表にまとめました。

病床規模	電子カルテ普及率
400床以上	91.2%
200〜399床	74.8%
200床未満	48.8%

参照：電子カルテシステム等の普及状況の推移｜厚生労働省

電子カルテが日本で認められるようになったのは、1999年です。厚生労働省では電子カルテの普及率を高めていこうとしているものの、まだまだ普及率が高いとは言えません。

やはり、ネックとなっているポイントは紙カルテから電子カルテへ切り替えることへの抵抗感です。古くから紙カルテを使用してきた医療機関では、職員全員に操作方法をレクチャーしたり、データ移行をしたりするための時間と労力が惜しいと感じるようです。

一方で、新しく開業する医療機関では初めから電子カルテを導入するケースが増えています。紙カルテから電子カルテへの切り替え作業さえなければ、電子カルテのほうがメリットが大きいと考えられていることがわかります。

電子カルテの普及率は上昇している

新しく開業する医療機関や大規模病院で導入されている電子カルテは、病院規模にかかわらず年々普及率が高まっています。紙カルテからの切り替え作業や職員への教育が懸念されているものの、注意点には明確な解決策があります。導入することのメリットの方が多いため、前向きに導入を検討しましょう。

ただし、電子カルテのメーカーを比較すると、備わっている機能や提供形態など比較すべきポイントがたくさんあります。自院に最適な電子カルテを導入すれば大きなメリットを享受でき、費用対効果を感じられるはずです。

今回ご紹介した電子カルテのメーカーを参考に、ぜひいくつかのシステムをピックアップしてみてください。デモ環境や無料トライアル期間を上手に活用し、自院の業務効率化アップに役立てましょう。

電子カルテメーカーを徹底比較｜導入メリットや比較ポイントを解説

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