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電子カルテメーカーを徹底比較|導入メリットや比較ポイントを解説

目次

近年、大規模病院を中心に紙カルテから電子カルテへ切り替える例が増えています。医師や看護師、職員との情報共有がしやすくなり、事務作業も減ることから、院内全体の業務効率が格段にアップするためです。

しかし、いざ自院に電子カルテを導入しようと思っても、躊躇してしまっても仕方ないでしょう。慣れた紙カルテから本当に切り替えられるのか不安が残るものです。

本記事では、電子カルテの概要や導入メリットについて詳しく解説します。おすすめの電子カルテメーカーの比較や比較ポイントもご紹介しているため、ぜひ導入時の参考にしてください。

自院に最適な電子カルテシステムを選び、本業に集中できる環境を作りましょう。

電子カルテとは

電子カルテとは、病院やクリニックで診療した患者の情報を保存・管理するカルテを電子化したものです。診療・診療を円滑に行うために診療記録をデータベース化して記録します。

従来のカルテには以下のような情報が記録されていました。

  • 患者の氏名
  • 生年月日
  • 性別
  • 診察日
  • 診療・治療の経過・内容
  • 病名
  • 処方した薬

このように基本的に文字情報が多く書き込まれています。しかし、現代ではレントゲン撮影やCT検査などによる画像データも記録しておかなければなりません。紙のカルテだと、別に写真をプリントアウトして保存しておく必要がありました。しかし、電子カルテを使えば患者の氏名に紐づけて、文字や画像などさまざまな情報を紐づけられます。

また、近年では1つの医療機関だけでなくセカンドオピニオンの考え方から複数の医療機関で診察する患者が増えています。町の診療所から医療機器が整った総合病院に紹介するケースも多く、複数の医師が患者データを共有するケースは珍しくありません。

正しい患者データを共有するにあたって紙のデータでは不便な点が多いです。一括で患者データを共有・管理するためにも電子カルテは役立ちます。

電子カルテの3つの電子保存原則

電子カルテは、間違いなく医療現場における業務効率化に役立つシステムです。しかし、取り扱いをするにあたって、電子保存の3原則を理解しておきましょう。

電子保存の3原則は、電子カルテが医療現場で正しく活用するために定められた3つのルールです。

真正性(改ざん防止)
  • 故意・過失による虚偽入力・書き換え・削除・混同を帽子する
  • 作成責任の所在を明確にする
見読性
  • 必要に応じてすぐに肉眼で見読可能な状態にできる
  • 必要に応じてすぐに書面にて表示できる
保存性
  • 法令が定める保存期間内は復元可能な状態で保存をする

電子保存の3原則は、1999年に政府が電子カルテを普及させる際に策定した「法令に保存義務が規定されている診療記録及び診療諸記録の電子媒体による保存に関するガイドライン」に記載されています。

現在、ガイドラインは「医療情報システムの安全管理に関するガイドライン 第6.0版」に改訂されています。

電子カルテの導入メリット

電子カルテを導入するメリットは、主に5つあります。

  • 業務効率のアップ
  • ミスの低減
  • 保管場所削減
  • 情報の検索性向上
  • 外部との情報共有や分院設立時に役立つ

今も紙カルテを使っている医療機関やこれから開業予定の方は、電子カルテ導入を前向きに検討しましょう。

業務効率のアップ

電子カルテの導入をする最大のメリットは、医療現場における業務効率のアップです。電子カルテを導入すれば、カルテを回す行為がなくなります。端末さえ用意しておけばどこからでもアクセスでき、職員同士での情報共有がスムーズです。

たとえば、内科で診察をし、放射線科で撮影をし、また内科で画像を見た診察をするといった流れは珍しくありません。このように診療科を移動する際にもカルテを回す必要がなく、放射線科で撮影した画像を電子カルテシステム上に保存すれば、すぐに内科で確認ができます。

また、紹介所や診断書の作成の時間短縮にも繋がります。電子カルテシステムにテンプレートがあり、簡単に作れるからです。患者の診察・治療など、医師が行うべき本業に集中できるようになるでしょう。

ミスの低減

紙カルテだと、医師によって筆跡が異なることなく、伝達ミスや転記ミスの防止に繋がります。

多くの患者が病院に訪れている場合や緊急事態の場合は丁寧に文字を書くことができず、看護師や事務員への指示が間違って伝わってしまうケースは実際に医療現場で起こりうることです。オーダー誤りあy請求漏れにも繋がるため、正しく情報を伝達することは非常に重要です。

また、投薬においても、書き間違いを防げます。電子カルテシステムには、薬剤の名称や薬効を検索して入力できる機能があるためです。患者のアレルギーや併用禁薬剤などの重要時効の見落としを防ぐ機能も活用すれば、より安全に診療・投薬ができます。

保管場所削減

紙カルテのように保管場所が必要ないことも、電子カルテの大きなメリットです。カルテは、最低5年間保存しなければならないと義務付けされています。診察から5年間ではなく、完了(治癒)から5年間のため、なかなか廃棄のタイミングがありません。患者が増えればカルテの量も増え、保管場所も追加していく必要があります。

一方、電子カルテであればすべてサーバーに保管されるため、物理的なスペースは不要です。保管場所の確保に頭を悩ます必要はなくなります。もちろん、持ち出しによる紛失の心配もありません。

情報の検索性向上

電子カルテだとすべての情報がデータベース化されるため、検索性の向上に寄与します。過去のカルテや検査結果、画像データ、投薬歴などをすぐに確認でき、診察時に役立つでしょう。

また、患者の氏名を入力すればすぐに知りたい情報が出てくるため、受付・会計などの事務作業の負担軽減にもつながります。とくに会計時にはリアルタイムに情報が反映されるため、患者の待ち時間も減らせます。

外部との情報共有や分院設立時に役立つ

検査会社に連絡するときや、紹介先の医療機関に患者データを共有するときなど、電子カルテなら外部との情報共有がスムーズです。

医師が検査会社に連絡する際、検査指示から審査結果取得までをオンラインで行えるようになるため迅速なやりとりが実現します。もちろん、検査結果は電子カルテに取り込めるため、一元管理ができます。

また分院するときには紙カルテの保管場所に困るものです。引越しの際にも大量の紙カルテを移動させなければならず、保管場所にも悩みます。しかし、電子カルテであれば1つのサーバーに患者データを置いておくだけで、場所を問わず情報を参照できます。

電子カルテシステムの種類

電子カルテシステムは、様々な角度から種類分けができます。

  • オンプレミス型・クラウド型
  • レセコン一体型・分離型
  • 大規模病院向け・小規模病院向け

解決したい課題や医療機関の規模に合わせて、どのような電子カルテシステムが必要か検討を進めましょう。

オンプレミス型・クラウド型

まず、電子カルテシステムの提供形態によって、オンプレミス型とクラウド型に分られます。

オンプレミス型は院内にサーバーを構築してデータ管理をするため、施設に合わせたカスタマイズができます。外部にアクセスせずに情報共有ができるため動作スピードが早く、情報漏えいのリスクが低いです。規模の大きな病院や、自社システムの仕様に合わせて電子カルテシステムを構築したい場合におすすめです。

一方、クラウド型はシステム提供会社のサーバーにアクセスしてデータ管理をするため、導入コストを抑えられます。導入直後からサービスの利用を開始できます。また、メンテナンスやアップデートなど運用面での心配がなく、小規模な医療機関におすすめです。

レセコン一体型・分離型

レセコンと電子カルテのシステムが一体型か分離型かによって、種類分けできます。

レセコンとは、診療・治療内容によって算出された診療報酬が記載された明細書「レセプト」の自動作成システムです。電子カルテシステムのなかにはレセコン機能を備えた一体型と、外部のレセコンと連携可能な分離型に分類されます。

一体型は、1つのシステムで完結するため管理工数が減らせるうえに、導入後に覚える操作が少なく済みます。これから開業する予定の医療機関や、レセコンの乗り換えも同時に検討している医療機関におすすめです。

一方、分離型は、システムの切り分けができるため障害リスクが軽減できます。すでの活用しているレセコンを使い続けたい医療機関におすすめです。ただし、分離型は、連携できるレセコンの種類が限られている場合があるため、よく確認して選定しましょう。

大規模病院向け・小規模病院向け

大規模病院向けや小規模病院向けなど、医療機関の規模によって使いやすい機能を装備している電子カルテシステムもあります。大規模病院であれば診療科との連携のしやすさや、受付・会計との連携のしやすさなど、物理的に離れた場所での情報共有に優れた機能が必要です。

また、病床の有無によっても必要な機能は大きく異なるでしょう。病院や診療科目など、導入する医療機関の特徴に合わせて電子カルテを選択すれば、導入後も満足のいく運用ができるはずです。

電子カルテの比較ポイント・選び方

電子カルテの比較ポイントや選び方についてご紹介します。自院に最適な電子カルテシステムを選定するには、以下のポイントに注目しましょう。

  • 機能の充実度
  • レセコン機能と連携性
  • クラウド型かオンプレミス型か
  • 他システムと連携可能か
  • つかいやすさ
  • サポート体制
  • コスト面

7つのポイントについて、詳しく確認しましょう。

機能の充実度

まず、機能面に着目しましょう。電子カルテと一言で言っても、システムごとに備わっている機能は少しずつ異なります。

機能面で注目すべきポイントは、以下の通りです。

  • 自院の特徴に合う機能が備わっているか
  • オプション機能によって自院仕様にカスタマイズできるか

当然、機能が充実すれば費用も高くなります。必ず搭載していてほしい機能とあったら使いたい機能の2つに分けて要望する機能を洗い出し、システムごとにチェックすることをおすすめします。

レセコン機能と連携性

カルテに記載された記録を診療報酬点数に変換して正しいレセプトを作成して請求するレセコン機能の有無を確認しましょう。レセコン機能との連携性が低ければ、電子カルテを導入するメリットは半減します。

レセコン一体型であれば、機能性・操作性も確認すべきです。分離型であれば、既存のレセコンと連携できるかどうかも必ず確認しましょう。

クラウド型かオンプレミス型か

クラウド型かオンプレミス型か、提供形態も大きな比較ポイントです。

オンプレミス型にはセキュリティ面とアクセスの速さにおいて利点がありますが、システム構築や運用、保守に人員が割けない医療機関が少なくありません。そのため、近年ではクラウド型が主流となってきています。

クラウド型だとセキュリティ面で心配されるケースが多いですが、近年ではデータ通信の暗号化やアクセス制御・ユーザ認証の強化、データのバックアップなどセキュリティ対策に力を入れているシステム提供会社が増えています。

自院の事情に合わせて、提供形態を決めましょう。

他システムと連携可能か

自社で導入している他システムとの連携が可能かどうかもチェックしておきたいポイントです。

レセコンはもちろん、地域連携システムや検査システムとの連携ができれば、院内の業務効率化が著しく向上します。職員が行っている事務作業が大幅に削減されるため、電子カルテシステム導入のメリットを実感できるでしょう。

ほかにも、以下のようなシステムとの連携ができるか確認しおくことをおすすめします。

  • 診療予約システム
  • 順番管理システム
  • 院内検査管理システム
  • 医療用画像管理システム
  • Web問診システム
  • オンライン診療システム
  • 自動精算機・セルフレジシステム

今後導入を検討しているシステムがあるのであれば、汎用性の高い電子カルテシステムを選びましょう。

つかいやすさ

医師や看護師、医療職員の全員がつかいやすいと感じる操作性の電子カルテシステムを選ばなければ、定着に時間がかかったり、ミスが起きたりする要因になりかねません。

つかいやすさを確認するためには、システムのデモ環境や無料トライヤル期間を上手に活用しましょう。その際、チェックすべきポイントは以下の通りです。

  • メニューやボタンがシンプルに配置されている
  • 情報の検索がしやすい
  • 過去のカルテと並べて比較しやすい
  • 2号用紙に近い画面構成となっている
  • タッチペンに対応している

経営陣だけで決めるのではなく、実際に電子カルテを利用する現場職員の意見や要望も聞き入れながら、システムを選定しましょう。

サポート体制

システム提供会社のサポート体制も重視すべきポイントです。患者の重要なデータを管理するため、トラブルが発生した際にどのようなサポートを受けられるのかを確認しておきましょう。

訪問・遠隔操作・電話・メールなど、対応方法はさまざまです。いきなり電子カルテが使えなくなってしまうと診察の受付ができなくなってしまう場合もあるため、早急な対応をしてもらえるかどうかを確認しておきましょう。

また、24時間体制で患者対応している医療機関では、サポート窓口も24時間365日空いていなければ、万が一に備えられません。サポート窓口の受付時間もチェックしておくと安心です。

コスト面

自院の予算内におさまる費用かどうかもチェックしましょう。ただし、電子カルテの導入・運用にかかる費用の見積もりは複雑で、簡単に比較ができない場合もあります。とくに、オンプレミス型とクラウド型だと比較しづらいと感じるでしょう。

そこで、以下のポイントをおさえてコスト面を比較してください。

  • 電子カルテとレセコンの2つでコストを算出する
  • 初期費用と運用費用(月額・年額費用)のトータルで比較する
  • 更新費用がかかるかどうかを確認する

また、電子カルテの耐用年数は5〜10年程度と言われています。そのため、5〜10年単位の中長期でコスト比較をすると、比較しやすいです。

おすすめ電子カルテメーカーの比較

ここからは、おすすめの電子カルテメーカーを以下のジャンルに分けてご紹介します。

  • 大規模向け
  • 中小規模向け/有床クリニック向け
  • 無床クリニック向け

自院に最適な電子カルテメーカーを見つけてくださいね。

大規模向け

  • 富士通株式会社のHOPE LifeMark-HX(ホープ ライフマーク-エイチエックス)は、大中規模病院様向け(施設規模の目安:300床~)電子カルテシステムです。社会全体でデータを循環させ、価値を創出する基盤となることで、進化したデジタル技術を活用してよりよい社会を実現するDX(デジタルトランスフォーメーション)を推進し、電子カルテを中心に、人々の健康に寄り添った医療に貢献する仕組みの構築を目指します。

  • NECのMegaOakHRは、進化し続ける電子カルテシステムです。MegaOakHRは発売以来、「医療安全」「業務効率化」「操作性向上」「経営改善」をテーマに機能強化をしております。全国のお客様の声をもとに継続進化しています。NECは、お客様のご要望に応じた電子カルテシステムをMegaOakシリーズとしてご用意しております。カルテ入力作業の軽減、目的に応じた参照、EBM(根拠に基づく医療)のための情報蓄積などを支援します。

  • 株式会社レゾナのi-MEDIC電子カルテシステムは、部門統合型電子カルテシステムです。病院全体での電子化を効率的に構築することで導入コストの削減と高い導入効果の実現が可能です。個別性・専門性の高い院内各部門を強力にサポートする為に、i-MEDICでは看護支援システム、リハビリ部門システム、透析管理システム、手術室管理システム、栄養指導マネジメントシステムなど、充実した部門システムを、同一DB上で動くオプションシステムとして開発しています

  • 富士フイルム株式会社のHi-SEED Cloudは、日本医師会ORCA管理機構のレセプトコンピュータと連携するクリニック向けクラウド型電子カルテです。院内サーバーの設置が不要で、システム更新も自動で行えます。見やすく使いやすい直観的なインターフェイス、ヒューマンエラーを防ぐ各種アシスト機能で日々の診療をサポートします。業務効率向上により、患者さまとじっくり向き合う時間を確保でき、ドクター・医事スタッフの働き方改革にもつながります。

  • エムスリーソリューションズ株式会社の電子カルテシステムTOSMEC Aventyは、時代のニーズに応える電子カルテです。診療履歴や状態を時系列に表示する「経過型カルテ」や画像ビュワーが使用可能で、院内の画像や文書データを一元管理できます。さらにタブレット端末を利用すれば、往診先でもカルテの参照や入力が可能です。ユーザーの負担を軽減し、医療の質をさらに向上するだけでなく、今後ますます重要性を増す在宅医療をサポートします。

  • ウィーメックスヘルスケアシステムズ株式会社のOpen-Karteは、医事・オーダー・電子カルテに加え、看護支援の機能をパッケージ化した、中規模病院向け電子カルテです。DPCに象徴される医療水準の向上と病院経営の安定化に即戦力となる統合システムです。リレーショナルクリニカルパス機能をはじめ、数々の機能とともに、高度な使いやすさと信頼性をご提供します。医療スタッフ全員で患者情報を共有できるから医療の質がもっと高くなります。

中小規模向け/有床クリニック向け

  • 富士通株式会社のHOPE LifeMark-MX(ホープ ライフマーク-エムエックス)は、中堅病院様向け(施設規模の目安 : ~300床程度)の富士通のヘルスケアICT基盤「Healthcare Information Suite」の一翼を担う電子カルテシステムです。「Mark=記録、指針」というワードに、あらゆる人の人生に役立つソリューションでありたい、という想いを込めて名付けられたこの電子カルテシステムが明日の医療に新たな価値をひろげていきます

  • 株式会社ワイズマンの電子カルテシステム ERは、中小規模病院向けシンプルで使いやすさにこだわった、電子カルテシステムです。療養型病院・ケアミックス病院の業務にフィットしたパッケージシステムで、全国280件を超える導入実績があります。自由度の高いシステム構成により、様々なユーザーニーズに迅速に対応します。ワイズマンは電子カルテを中心とした部門システムとのシームレスな連携により医療から介護部門まで院内のICT化を総合的にご提案します。

  • ウィーメックス ヘルスケアシステムズ株式会社のOpen-Karte Cloudは、視認性・判読性が高い画面表示で、直感的に扱いやすい有床診療所・中規模病院向けクラウド型電子カルテです。スムーズな導入、安全な管理、低コストで、クラウドだからできる、よりフレキシブルな運用を提供します。情報量の多い電子カルテ画面を見やすくし、安心・安全にご使用いただけるよう、画面デザインには視認性および判読性の高いシンプルな表現を採用しています。

  • 株式会社メディサージュのHAYATE NEO(ハヤテネオ)は、病院・有床診療所向け、2025年モデル・地域医療構想にあわせたクラウド型電子カルテです。「簡単操作・見やすい画面」「導入・運用コストの削減」「既存システムとの情報連携」等、8つの大きな特長を持っています。看護師の目線、医師の目線、経営者の目線を考慮し開発しました。

  • PHCホールディングス株式会社の提供している「Medicom-CK」は、一般病院および療養型病院の医療チームに必要な基幹業務への支援機能を備えた電子カルテシステムパッケージになります。中小規模病院の業務に特化し、看護支援機能やリハビリ支援機能など、医療現場で役立つさまざまな機能を、シンプルで使いやすい画面に集約しています。情報を迅速に共有することで、円滑な院内コミュニケーションとチーム医療をサポートしています。

  • 株式会社ヘンリーの提供している「Henry」は、100名以上の医療従事者からさまざまな声を集めて、使いやすい体験を追及しながら開発された電子カルテです。本製品は、実際に1年間利用したあとに改善したものであるため、使いやすさに定評があります。本製品は、レセプトコンピューターと一体型であるため、カルテやレセプトの作成、患者登録、会計、電子レセプト出力まで利用することができます。中小規模の病院やクリニックでも導入可能です。

無床クリニック向け

  • 美容室予約システム クリニック予約システム 電子カルテ 予約システム 飲食店予約システム

    株式会社MareSperaのResKa(レスカ)は、重要な顧客データを一元管理し、顧客情報から予約管理まで、ひとつで実現できます。予約と記録をワンストップで管理できます。ルーティーン作業を効率化し、施術や経営に集中できます。整体クリニック、パーソナルトレーニング、エステティックサロンなどの業態にオススメです。経営者への調査の結果、“支持率”、“工数削減できる”、“自社に導入したい”の3部門で高評価を獲得しております。

  • クリニック予約システム 電子カルテ 予約システム 勤怠管理システム

    B4A(ビーフォーエー)は、自由診療クリニックのDX・あらゆる業務の一元管理を実現するクラウドツールです。新規集客・リピート率向上、業務効率改善につなげ、売上アップをかなえます。美容外科、美容皮膚、AGA、審美歯科等の自由診療クリニックの開業、運営に必要な予約・シフト・電子カルテ・決済までを一括で提供、管理できます。また予約、電子カルテ、請求情報を一元管理しているため、顧客に最適なサービスの提供や、攻めのマーケティング施策に活用できます。さらにフル自動で予約・スタッフアサイン調整を行うため、予約時のスタッフ労力を激減でき、その場で完結する「リアルタイム予約」と、予約時の事前問診登録で来院時に待ち時間を短くすることにより、顧客満足度を上げることまでかなえます。

  • 予約システム 電子カルテ

    株式会社メディカルフォースのメディカルフォースは、美容クリニック・自由診療クリニックの業務・経営の全てを管理するクラウド型電子カルテです。予約カレンダーや電子カルテなどの院内リソースが全て連携しているため、バラバラだった業務がメディカルフォースひとつで完結します。また、美容クリニックスタッフへの徹底的なヒアリングによって、直感的なUIで誰でも簡単に使いこなせる操作画面です。さらに予約カレンダーや電子カルテなどの院内リソースが全て連携しているため、データが可視化され、効率的な経営ができます。

  • ウィーメックス株式会社のMedicom-HRf Hybrid Cloudは、従来製品の持つ操作性の高さや快適な入力スピードを保ちながら、オンライン資格確認や電子処方箋など医療DXへの取り組みに迅速かつ柔軟に対応でき、クラウド技術を応用したロケーションフリー及びデバイスフリーを実現したハイエンドモデルの電子カルテです。タブレット等を活用したデバイスフリーのカルテ閲覧や撮影画像の取り込み機能を持ち合わせ、また、ノートパソコンを活用したMedicom-HRシリーズの豊富な機能をロケーションフリーで利用できるフルリモートサービス機能を有した製品です。さらに、高いカスタマイズ性、及び他社サービスとのAPI連携も可能となり、医療従事者の多様な働き方をさらに支援します。

  • 株式会社カミングスーンのcoming-soon KARTEは今まで使い慣れた紙カルテをそのまま使い続けることができる電子カルテアプリです。膨大な紙のカルテをタブレットで管理し、ペーパーレス化を実現しています。さらに、カルテ出し時間がゼロになることも大きな魅力のひとつです。サロンの事情に応じてカスタマイズが可能で、それぞれのサロンに合わせた設定を行うことで各サロンの痒いところまで手の届くシステムとなっています。

  • 株式会社DONUTSのCLIUS(クリアス)は、オンライン診療機能搭載のクラウド型電子カルテです。MAC、Windows、iPadで自由に操作でき、豊富な機器・検査連携が強みです。診療効率アップを目指した機能・画面設計が充実しています。1000万人以上が利用する『ITトレンド』の「電子カルテ」部門にて、資料請求数1位を獲得しました。さらに、約17万人の医師会員を持つ、電子カルテ・ICTカテゴリにて2019年の資料請求数1位を獲得しました

  • 富士通株式会社のHOPE Cloud Chart II(ホープ クラウド チャート ツー)は、いつでもどこでも医療を支え、病院経営を未来へつなげるクラウド型電子カルテシステム(施設規模の目安:~300床)です。スムーズな導入を実現するために、時代にあったサービスを提供します。クラウドだからこその充実アフターサービスで手間いらずです。利用者ポータルを活用した院内ニーズへの柔軟な対応ができ、経営ダッシュボードによる経営の見える化できます。

  • 亀田医療情報株式会社のblancは、全国190施設以上へのweb型電子カルテの導入実績の経験の中で生まれた、進化した次世代のためのクラウドカルテです。外来も入院も訪問診療も、医師も看護師もコメディカルも、クラウドカルテでチーム医療が加速します。亀田医療情報が次の10年、20年という未来を見据えてだした答えが「どこでも、だれでも、いつでも」という、これからの医療サービスをリードするクラウドカルテ『blanc』です。

  • 株式会社ラボテックのSUPER Clinicは、医療現場の多様なニーズに対応する、無床診療所クリニック向けの電子カルテシステムです。インフォームドコンセントやEBMなど、患者さんの安心と安全性の確保を実現し、カルテ情報を請求データに自動変換できます。導入から稼動(開業)まで安心してお使いいただくために稼動までに一番不安に思う準備や研修といった導入についてのサポートや院内インフラ構築など、一貫してご提案しサポートいたします。

  • NTT東日本のBizひかりクラウド Future Clinic 21 ワープは、診療所向け電子カルテです。ペン操作と手書き入力の簡単操作で、先生方の日々の診療をサポートします。電子カルテデータは、データセンターのサーバーに保存されますので、災害時などに備えることもできます。また、サーバーのハードウェアおよび電子カルテアプリケーションソフトを購入する必要がないため、初期導入費用が抑えられ、電子カルテを手軽に導入することができます。

  • システムロード株式会社のRACCO電子カルテは、「不妊治療施設向け」「産婦人科向け」「全科目向け」を提供している電子カルテです。無床診療所・有床診療所・中小規模病院に対応し、日医標準レセプトソフトと連携しております。診療支援システムでは、Web問診や診療予約システム、内視鏡の撮影や報告書作成に対応した内視鏡記録システムなど数多くのアイテムをご用意しております。他社には真似のできないIT化を安価にご提供します。

  • エムスリーデジカル株式会社のエムスリーデジカルは、クリニックのあらゆる手間をラクにする電子カルテです。診療が”もっと”ラクになる日々進化するエムスリーデジカルです。30万人の医師に寄り添ってきたエムスリーが開発したクラウド型電子カルテの決定版です。2015年8月のサービス稼働時から、100回以上のアップデートを行ってきました。診療をラクにするための新機能や改善を日々行っています。

  • 富士フイルム株式会社のHi-SEED Cloudは、日本医師会ORCA管理機構のレセプトコンピュータと連携するクリニック向けクラウド型電子カルテです。院内サーバーの設置が不要で、システム更新も自動で行えます。見やすく使いやすい直観的なインターフェイス、ヒューマンエラーを防ぐ各種アシスト機能で日々の診療をサポートします。業務効率向上により、患者さまとじっくり向き合う時間を確保でき、ドクター・医事スタッフの働き方改革にもつながります。

  • 株式会社メドレーの提供するCLINICSカルテは、予約から診療、会計までの業務をワンストップで一元管理することのできるクラウド型電子カルテです。本製品は、全国17,000を超える医療機関に利用されている国内最大級のレセプトソフト「ORCA」を内包して開発されているため、レセプトソフトを別に用意する必要がなく、会計情報を電子カルテ内で一元管理でき、受付・診察・会計の効率を大幅に向上することができます。

  • 株式会社EMシステムズの提供している「MAPs for CLINIC」は、クラウド型電子カルテです。本製品はアプリケーション版で、ブラウザ版と比べて起動・終了が速く、画面遷移もスムーズに行うことができます。他社製アプリのカルテ端末同居連用、外部機器・外部検査の双方向連動をおこなえるなど、拡張性も高いのが特徴です。WEB問診システム、予約/受付一覧、テンプレート/一括セット、検査業務支援などの主なカルテ機能を備えています。

電子カルテ導入時の注意点

電子カルテを導入する際、以下の4つのポイントに注意しましょう。

  • 一定の費用がかかる
  • 職員の教育や運用変更に時間がかかる
  • 今まで使っていた大量の紙カルテを読み込ませる手間がある
  • 停電時に活用できない

あらかじめ注意点を理解しておけば、導入後適切な対策ができます。しっかりと対策を検討したうえで導入を決定し、電子カルテを上手に活用しましょう。

一定の費用がかかる

やはり、新しいシステムを導入することとなるため、一定の費用がかかります。しかし、導入することのメリットはたくさんあり、恩恵は大きいでしょう。

そこで、注目すべきポイントは、費用対効果です。まとまった費用が必要となるものの、今まで必要だった人件費や患者の待ち時間が大幅に削減できます。患者の待ち時間が少なくなれば、その分診察できる患者の数も増えるでしょう。

また、大手メーカーのシステムだけでなく、ベンチャーメーカーのシステムも視野に入れて検討することもおすすめします。近年ではベンチャーメーカーのほうが機能性が高かったり、細かな要望に応えてくれていたりと、利便性が高いケースもあります。

選択肢の幅を広げ、費用対効果の高いシステムを導入しましょう。

職員の教育や運用変更に時間がかかる

医師や看護師、医療事務など、医療の現場で働く職員が使いこなすまでに時間がかかってしまいます。一番大きな壁は、「医師が電子カルテを使いこなせない」といった問題です。紙のカルテと変わらず使えるように、ペンタブが使えたり、タッチパネルのタブレットを導入したりと工夫をしましょう。

また、導入しているさまざまなシステムとの連携をすると、ほかの業務にあたっても業務フローが変わってしまいます。職員が運用変更に慣れるまでには一定の時間がかかることを前提に導入計画を立てる必要があります。

電子カルテを活用した業務フローに慣れるには、とにかく毛嫌いせずに使ってもらうことが重要です。全員が使いやすいデザインの電子カルテシステムを選び、丁寧に現場の理解を求める努力をしましょう。

今まで使っていた大量の紙カルテを読み込ませる手間がある

今まで紙カルテを使っていた場合、紙カルテから電子カルテに移行するために紙カルテを読み込ませる必要があります。長く病院運営をしてきた場合だと、棒だな量の紙カルテを読み込ませなければなりません。

ただし、一度患者の氏名や住所、保険情報、通院歴などを入力しておけば、次の診察時からすぐに情報を参照したり、紐づけたりすることが可能です。電子カルテのシステム提供会社によっては、紙カルテをスキャンして電子化するサービスを提供しています。ぜひ活用しましょう。

停電時に活用できない

電子カルテはサーバーからインターネットを介してパソコンやタブレットなどの端末で情報を確認するシステムのため、停電時には活用できません。もし、サーバーやパソコンが使えなくなると、診察の予約やカルテ入力、医療費の精算ができなくなってしまいます。

とくに、懸念される点は、災害時です。火災や建物が倒壊した場合、院内にサーバーを置いているオンプレミス型だとデータが復旧できなくなります。ただ、クラウド型の場合でもインターネットが使えなくなれば電子カルテを「今」使うことができません。

このような非常事態における対策は2つあります。まず、故障や停電が起きた場合に備えて、カルテの入力や医療費精算を紙でもできるように備えておくことです。とくに医療費の精算には知識が必要のため、対応できる人材を配置しておかなければなりません。

次に、院内のサーバーとレンタルサーバーの両方でシステムを動かすハイブリット型のシステムを活用する方法もあります。院内サーバーが故障したりインターネットが利用できなくなったりしても、接続するサーバーを切り替えて利用することが可能です。

このように、電子カルテが使用できない場合の対策も併せて検討しておくと、万が一の事態が起きても慌てず患者の診察や治療に集中できる環境を整えられます。

電子カルテの普及率

2020年時点における電子カルテの普及率は、一般病院で57.2%、一般診療所で49.9%です。病床規模別の電子カルテの普及率を表にまとめました。

病床規模 電子カルテ普及率
400床以上 91.2%
200〜399床 74.8%
200床未満 48.8%

参照:電子カルテシステム等の普及状況の推移|厚生労働省

電子カルテが日本で認められるようになったのは、1999年です。厚生労働省では電子カルテの普及率を高めていこうとしているものの、まだまだ普及率が高いとは言えません。

やはり、ネックとなっているポイントは紙カルテから電子カルテへ切り替えることへの抵抗感です。古くから紙カルテを使用してきた医療機関では、職員全員に操作方法をレクチャーしたり、データ移行をしたりするための時間と労力が惜しいと感じるようです。

一方で、新しく開業する医療機関では初めから電子カルテを導入するケースが増えています。紙カルテから電子カルテへの切り替え作業さえなければ、電子カルテのほうがメリットが大きいと考えられていることがわかります。

電子カルテの普及率は上昇している

新しく開業する医療機関や大規模病院で導入されている電子カルテは、病院規模にかかわらず年々普及率が高まっています。紙カルテからの切り替え作業や職員への教育が懸念されているものの、注意点には明確な解決策があります。導入することのメリットの方が多いため、前向きに導入を検討しましょう。

ただし、電子カルテのメーカーを比較すると、備わっている機能や提供形態など比較すべきポイントがたくさんあります。自院に最適な電子カルテを導入すれば大きなメリットを享受でき、費用対効果を感じられるはずです。

今回ご紹介した電子カルテのメーカーを参考に、ぜひいくつかのシステムをピックアップしてみてください。デモ環境や無料トライアル期間を上手に活用し、自院の業務効率化アップに役立てましょう。

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