40代、50代のビジネスパーソンはバーチャル背景やぼかしを設定しない人が多いことが判明

『デジタル化の窓口』を運営する株式会社クリエイティブバンク（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：奥村 達也）は、全国の会社員・役員1,086名を対象に、この度「アフターコロナ時代のWEB会議システム」に関するアンケート調査を実施しました。

調査結果トピック

• 小規模企業ほどコロナ規制緩和の影響が小さい傾向が判明
• WEB会議システムは「通信の安定性」が命
• 40代50代のビジネスパーソンはバーチャル背景を必要としないという結果に

小規模企業ほど勤務体制維持の傾向

いよいよ新型コロナ第5類への移行まで１カ月をきりました。規制緩和も最終段階を迎えたこの時期ですが、ビジネスパーソンの会議スタイルはどのように変化しているでしょうか。

まず「対面会議が増えたか」について尋ねてみたところ、「はい」と答えた人は45.5％、「いいえ」と答えた人は42.5％と、全体の回答ではどちらもほぼ同じ割合となりました。しかし、所属する組織規模でみると50名以下の企業では「いいえ」が53％と「はい」の38.1％を上回る結果となり、企業規模が小さいほど規制緩和の影響が小さく、非対面の会議を維持する方向であることが示唆される結果となりました。

一方で、規制緩和となり「はい」と回答があった中でも、社内と社外との会議増加の傾向については違いが見られ、「社内との対面会議が増えた」との回答が49.1％で「社外との対面会議が増えた」との回答15.7％の約3倍となりました。規制緩和が進んだとしても、商談や取引先など社外との会議についてスピード感や信頼関係などに基づき、WEB会議と対面の併用など、より柔軟な会議スタイルが取り入れられていくことでしょう。

WEB会議システムは「通信の安定性」が命

コロナ期間中、対面会議の代わりに普及したWEB会議システムですが、今回の調査で現在の利用率は6割となりました。所属する組織の業界で利用率を見ると、実地調査や顧客との信頼関係が重要視されるコンサルティング業ではWEB会議システムの利用率が一番低いことが分かりました。

また、利用されているWEB会議システムですが、第1位はZoom、第2位Microsoft Teamsが第3位のGoogleMeetを引き離す結果となりました。Microsoft TeamsやGoogle Meetはメールやチャット機能などと連携して使用できるメリットがありますが、ZoomはWEB会議に特化しているサービスのため、単独で導入し使えるようになる手軽さもあるのかもしれません。

尚、今回の調査では第5位にランクインしたChatworkは上位5位で唯一日本のサービスであり、他国内企業のサービスとも連携しているため、独自のポジションを築いているものと言えます。

さらに、「WEB会議システムで重要視する点」について質問したところ、「通信の安定性」を求める回答が第1位となりました。また、「利用しているWEB会議システムを変えたいと思うか」という質問に対して「思う」と回答したのは約3割となりましたが、「変えたいと思う理由」については「音声や映像が途切れる」との回答が第一位となりました。この結果から、プロフェッショナルな場で使用することの多いWEB会議システムの絶対的な条件は「通信の安定性」であることが分かりました。

40代50代のビジネスパーソンはバーチャル背景を必要としないという結果に

最後に、WEB会議システムを利用する際に行っている映像や音声の補正に関して質問したところ、回答の圧倒的な第1位が「特に何も行っていない」とのことでした。

また、ここ数年でバーチャル背景などを充実させたサービスもありましたが、「バーチャル背景機能を使う(WEB会議システムのデフォルト機能)」「背景ぼかし機能を使う」など回答は「特に何も行っていない」の約2分の1の回答数となりました。

一方で「バーチャル背景・背景ぼかしを使わない理由」としては「見られても問題のない背景だから」との回答が約半数で、そのうち回答者の世代が2割を超えたのは40代と50代となりました。一般的に経験豊富なビジネスパーソンであるこの世代は、自宅やオフィスなどの職務上の環境が整っていることが多く、バーチャルの背景を使う必要性がないほど、「見られても問題ない」空間でWEB会議を使用する可能性が高いといえる結果となりました。

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調査の詳細 

調査期間：2023年3月7日〜2023年3月29日
調査対象：国内在住の20代から60代男女
有効回答者数：1,086名
調査機関：『デジタル化の窓口』（運営元：株式会社クリエイティブバンク）
調査方法：インターネットリサーチ（ジャストシステム「Fastask」利用）
調査元記事URL： https://digi-mado.jp/article/49967/
※引用、転載の際は出典元として『デジタル化の窓口』と調査元記事URLの明記をお願いいたします。

【調査結果及びサービスに関するお問い合わせ先】
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