eラーニングで競争力を底上げする 社員教育の新しい在り方とは？

社員教育を通して、自社が積み上げてきた強みを社員に浸透させることは、企業にとって生命線ともいえるものである。ところが、コロナ禍もあって、集合研修や対面での教育が難しくなった。そこで注目を集めるのが、インターネットを利用して学習するeラーニングである。いつでもどこでも、スマホやパソコンで手軽に学べるので、効率よくスキルを身につけることができる。また、従来の社員教育に比べてコストを抑えられるため、「社員教育にかける時間や費用がない」という課題を抱える企業にこそ有効だという。eラーニングを実現するための​​システムコンサルティングを行うMogicの栗野氏に、eラーニングの魅力や、効果をあげるためのポイントを聞いた。

中堅・中小企業ほど、社員教育に取り組むべき理由

社員教育は企業にとって、生産性を向上させるために必要不可欠な取り組みである。しかし、すぐに成果につながるものではないため、経済的に余裕がない中堅・中小企業ほど、後回しになってしまいがちだ。

しかし、そのような企業こそ、積極的に社員教育を行うべきだといえる。なぜなら少子高齢化が進む中、優秀な人材を確保することが困難になっているからだ。新たな人材を雇い入れることが難しいのであれば、在籍している社員のスキルを教育によって向上させなければ持続的成長はのぞめない。

とはいえ、社員教育には膨大な手間や費用がかかる。集合型研修であれば、講師や場所の手配や教材の用意が必要となるし、実際の仕事を通じて指導するOJTなら、指導する社員に負担がかかる。生産性を上げるための社員教育なのに、現場の負担が増えた結果、全体でみるとかえって生産性が下がってしまうというケースも珍しくない。

では、どうすればよいのか？

その答えになるのが、eラーニングによる社員教育である。

「eラーニングとはデジタル技術を活用した学びのことです。オンラインでいつでもどこでも受講できるため、教材の印刷代や会場レンタル料などがかからず、費用を抑えられるのが大きな特徴です。さらに習熟度を確認するためのテストも自動で採点・集計が行われるので、運用の手間も削減できる。つまり教育のコストパフォーマンスを上げたい企業にうってつけの学習手法だといえます」

このように語るのは、eラーニングを実現するためのシステムを展開するMogic の栗野優治氏。システムの導入支援を行うなかで、eラーニングの効果を実感してきた。

eラーニングは、受講する社員のメリットも大きい。パソコンやスマホでいつでも好きな時間に利用できる。また、理解が十分でない箇所は何度でも復習でき、自分のペースで学習することが可能だ。忙しい日々の中で、スキマ時間を利用して効率的にスキルアップを図ることができる。

チームの強化や営業力の底上げも！　eラーニングがもたらす競争力の向上

さて、eラーニングを行うために利用されるLMS（Learning Management System：学習管理システム）だが、世の中には実に数多く存在している。これまでeラーニングを行ったことのない企業ほど、どれを選べばよいか迷ってしまうが、そんな企業にこそ導入をおすすめしたいのが、Mogicが提供する「LearnO（ラーノ）」だ。

「LearnOは、動画やPDFといった教材を受講生に公開したり、テストを作成して実施するなど、LMSに求められる機能を網羅したクラウドサービスです。教材の閲覧状況やテストの結果などを自動的に集計し、受講生の習熟度を簡単に把握できる管理機能も備えています」（栗野氏）。

さらに栗野氏はラーノの特長について、以下の3点を強調する。

• 1.リーズナブルな価格
  • 一般的なeラーニングシステムに求められる機能はすべて網羅していながら、低価格。
• 2.柔軟な契約が可能
  • 初期費用がなく、最短で1ヶ月から利用できるため、例えば「毎年4月と5月の新入社員向け研修時のみに使いたい」というニーズに合わせた運用が可能。
• 3.充実のサポート体制
  • 社内にエンジニアとデザイナーが在籍しているので、不具合や新たな要望に対しても迅速に対応可能。

LearnOは、2023年でサービス開始​11年目を迎えるが、LMSとして歴史が長く、実績も豊富だ。現在700社、年間35万人以上が利用している。マニュアルがなくても感覚的に操作できるシンプルなデザインで、すぐに使いこなせることも、数多くの企業からの支持を集めている理由の1つである。

社員研修を効率化できるシステムというと、利用シーンとして全社的に展開するコンプライアンスや情報セキュリティ研修などを思い浮かべる読者は少なくないだろう。しかし、LearnOの​使い道は、そのような研修に限られない。栗野氏は事例を挙げながら、次のように説明する。

「例えば、整備に関するメカニックの教育に利用している自動車ディーラー様がいらっしゃいます。LearnOは、格納した教材を誰に公開するかを細かく制御できます。部署単位、チーム単位で必要な教育は違いますが、この機能を利用すれば、チームごとに必要な教育内容をeラーニングのコンテンツとして蓄積していくことができます。教育コンテンツを作ることによって、チーム内に散らばっていたノウハウや知見を集積することができる。それを共有することで、チーム全体の成長を促せるわけです」

以上のような使い方は、他業種・職種でも増えているようだ。例えば営業職や販売職なら、ロールプレイングの動画を教材として掲載し、公開する。トップの営業パーソンが持つスキルを動画から学ぶことによって、全社の営業力を底上げすることができる。「eラーニングを利用した社員教育は、コストがかかるだけのものではなく、利益を生み出すものへと進化しているのを感じます」（栗野氏）

さらにLearnOを使って、自社が所有する教育コンテンツを販売する事業を展開することもできるという。

「LearnOは、アカウントを外部の第三者に販売できる点も大きな特長です。それ故、自社の教材を掲載しているLearnOを再販売することができます。実際、バスやタクシー事業者や運送会社相手に、ドライバー向けの安全運転教育を展開する企業が、LearnOを活用してサービスをオンライン化しています。こちらのサービスは、開始4ヶ月で470社が導入したということですが、現在もものすごい勢いで契約数を伸ばしているようです。このように、優良な教育コンテンツを持つ企業が、LearnOを利用して他社に販売することができるのです」（栗野氏）

教育で企業を強くする　まずはスモールスタートでeラーニングの効果を実感

eラーニングのメリットも、LearnOの導入価値も理解はできた。しかし、効果のある教材を作成するは難しいのではないか？

そのような不安に栗野氏は、こう答える。

「確かに、社外に教育コンテンツを販売するケースでは、ある程度の質は求められます。しかし、社員教育に利用するのであれば、既存の教材をそのまま載せるだけでも十分です。動画をあげるにしても、スマートフォンなどで撮影したものでも効果はのぞめます。むしろ社員教育においては、インプットよりもアウトプットを重視すべきです。教材に手間暇かけるより、​​例えば、小テストやレポートの実施などに力を入れた方が効果は大きいと思います」

LearnOは習熟度を確認するためのテストを作成する機能を備えている。問題文と選択肢を入力し、配点を設定するだけでOKというから、設定自体にはそれほど時間はかからない。採点や集計なども自動で行ってくれるので、テスト後も管理者が作業に追われるということはない。LearnOのメール機能では、テストの結果が思わしくない社員を自動で抽出できるので、メール配信機能を利用して再度受講を促すだけだ。「まずはスモールスタートで始めて、教育効果を実感いただくのが良いと思います」（栗野氏）。

スモールスタートで始められるLearnOが、eラーニング最初の一歩をサポートする。

これまでの話を聞いて、同社のミッションは「ITの力を借りて、世の中の教育をよくすること」だと捉えられる。「この事業の目的は、あくまでLearnOの提供によってお客様の課題を解決することなのです。それ故、お客様の話をしっかり伺い、課題を把握して、その解決のためにできることを考えるという姿勢で仕事に取り組んでいます」と栗野氏。

なお、LearnOは、提供されているそのままの形で利用するのが原則だが、必要に応じて機能やデザインをカスタマイズすることも可能だという。このあたりの対応も顧客の課題解決を目的にサービス展開しているという姿勢のあらわれだろう。

人生100年時代といれわる現代において、社会人にとっても学び直しやリスキリングが大切になっている。企業にとっても「教育」の重要性が見直されるなかで、eラーニングが秘める可能性は大きい。

​​​11年前のサービス開始以来、ユーザーの声を反映しながら、進化を遂げてきたLearnOは、現在デザインのリニューアルを行っている最中だという。進化し続けてきた機能に見合うデザインにすることで、さらにいまという時代にふさわしいeラーニングを提供する。LearnOは、これからもクライアントの課題に寄り添いながら、進化を続けていく。

◎記事で取り上げられているLearnOの詳しい情報はこちらから

Mogic株式会社

https://www.mogic.jp/