40代は「使用しない」が約半数！ビジネスチャットのスタンプ機能への抵抗感 ～「ビジネスチャットの使い方」調査レポート～

『デジタル化の窓口』を運営する株式会社クリエイティブバンク（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：奥村 達也）は、全国の会社員・役員1,090名を対象に、この度「ビジネスチャットの使い方」に関するアンケート調査を実施しました。

調査結果トピック

• ビジネスチャットの使用率は約４割。「使用していない」人が上回る
• ビジネスチャット、変えたくない理由は「人的リソース不足」」
• スタンプの使い方に注意しながら、コミュニケーションの活性化を図りましょう！

ビジネスチャットの使用率は約４割で「使用していない」人が上回る

「勤め先でのビジネスチャットを使用しているか」について尋ねたところ、「いいえ」と回答したのは46.8%で、「はい」の43.8％を上回りました。リモートワークなどで導入が進み使用している人も多いと思いますが、今回の調査では約半数の回答者が使用していないことが判明しました。

「はい」と回答した中で、どのようなビジネスチャットを使用しているか尋ねてみると、社内と社外を問わず、第一位はMicrosoftのTeamsとなりました。一方で、社外とのコミュニケーションには「ビジネスチャットを使用しない」という回答が約2割となり、社内と社外でツールの使い分けをしていることが分かりました。

ビジネスチャット、変えたくない意外な理由は「人的リソース不足」

次に「社内で使用しているビジネスチャットについて変えたい（リプレイスしたい）か」という質問に対し、「いいえ」が38.8％で「はい」の35.5％を上回る結果になりました。「いいえ」について、回答の理由を尋ねると「従業員に改めて浸透させるのが大変」（20.0％）、「社内文化に根付いている」（15.4％）と合わせて35.4%と全体の約3分の1を占め、ツールを変更することによって、社内での説明等人的リソースが割かれることを懸念していることが判明しました。サービス提供側に作業負荷を軽減するサポートがあれば、「いいえ」「どちらとも言えない」と答えたユーザーも積極的に「はい」に転じる可能性があるのではと考えられます。

スタンプの使い方に注意しながら、コミュニケーションの活性化を図りましょう！

ビジネスチャットの定番機能といえばスタンプですが、調査した結果、半数の50.1％が使用していることが分かりましたが、40.6％が「使用していない」と回答しました。世代別に見ると、全体の回答に反し、40代のみ「使用しない」との回答が「使用する」を上回る結果となりました。職場のパソコン導入、インターネットの普及などにより、急激なコミュニケーション方法の変化に対応してきた40代。上下の世代間の橋渡し役として、文字や口頭など言語での表現を重視する傾向にあるといえそうです。

さらに「スタンプを使用する」と回答した人に「スタンプを使用する際の抵抗感」について質問したところ、社内外の相手を問わず「抵抗感がない」と回答した人も一定数存在するものの、取引先の相手に対して「使用するのは抵抗がある」「どちらかというと抵抗がある」と答えた人が合わせて57.7%となり「抵抗がない」「どちらかというと抵抗がない」合わせて16.8％の約3倍となりました。

さらに「取引先に対してスタンプを使用する際の抵抗感」について世代別でみると、50代では20代の2倍超の人が「抵抗がある」と回答する結果となりました。スタンプは便利な機能ですが、特に取引先に対しての使用は企業としてのイメージダウンにならないためにも慎重に使用を検討する必要がありそうです。

一方で「社内で使用しているビジネスチャットのコミュニケーション」について尋ねると、「あくまでも業務上の連絡であることを心掛ける」「気を付けている」（36.8％）「どちらかと言うと気を付けている」（35.6％）が合わせて72.4％と最も多く、「私語や雑談を控える」に対しても「気を付けている」（21.8％）「どちらかと言うと気を付けている」（24.4％）と回答した人が合わせて46.2%と、「どちらかと言うと気を付けていない」（14.9％）「気を付けていない」（4.1％）合わせて19％の2倍となりました。

リモートワークが多い職場などでは気軽に話かけづらく、コミュニケーション不足に陥る可能性があります。お互いの表情や感情が見えづらい環境だからこそ、「社内ではスタンプ推奨」など、社内のコミュニケーションはより伝わりやすい感情表現を積極的に心がけるのが良いかもしれません。

『デジタル化の窓口』とは

『デジタル化の窓口』はSaaS をはじめとしたIT製品の導入事例や特徴・選び方を解説する紹介サービスです。多くのIT製品やサービスが展開される中、情報を選び出すだけでも時間的なロスが発生します。『デジタル化の窓口』では、IT製品の特長を解説、デジタル化したい分野の検索、そしてユーザー企業が自社の課題を解決した導入事例を豊富に掲載することにより、企業の課題をより早く解決でき最適なIT製品やサービスを見つけることが可能です。

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調査の詳細

調査期間：2022年10月25日〜2022年11月1日
調査対象：国内在住の20代から60代男女
有効回答者数：1,090名
調査機関：『デジタル化の窓口』（運営元：株式会社クリエイティブバンク）
調査方法：インターネットリサーチ（ジャストシステム「Fastask」利用）
調査元記事URL：https://digi-mado.jp/article/44958/
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