製品を導入することになった背景

サウンドボックス株式会社代表は、1980年代前半まで某商社で海外貿易ビジネスを担当していました。円高メリットを生かし、ヴィンテージオーディオ機器の輸入に注目。1984年4月にサウンドボックスを設立し、後にサウンドボックス株式会社として独立しました。社名は音の質を左右する蓄音機の部品から名付けられました。同社代表は、ソフトウェアの導入を通じて、本業に集中することを決意しました。

導入前に企業が抱えていた課題

サウンドボックス株式会社はヴィンテージオーディオの輸入販売を主事業としており、ユーザーサポートやメンテナンス、修理なども手がけていました。弥生シリーズの販売が開始された1987年頃、同社代表は「弥生会計」を使用し始めました。当時、新しいパッケージ型の会計ソフトはまだ新しく、同社代表はDOSで自作のカード型データベースで販売管理を行っていました。しかし、DOSのアプリケーションでの管理には限界があり、Windows移行後も複数のアプリケーションを試していました。

導入前の課題に対する解決策

同社代表は、使用していた「弥生会計」の弥生シリーズから「弥生販売」がリリースされていることを知り、2008年から「弥生販売」を導入しました。この製品は、売上管理と帳票作成に活用されています。得意先・仕入先の台帳管理を行い、伝票の作成が簡単にできるようになりました。また、帳票の多くはオリジナルレイアウトで出力され、自由に項目設定が可能でした。

製品の導入により改善した業務

「弥生販売」の導入により、日常の業務ルーティンとして「弥生会計」を毎日開き、売上状況などをレポート機能で確認することができるようになりました。税理士との連携もスムーズに行われ、「弥生販売」は売上管理と帳票作成に大いに役立っています。特に、帳票はオリジナルレイアウトで出力され、見栄えが良くなりました。2019年10月の増税時にも、日付で自動的に税率が10％に切り替わり、設定の手間が省けました。