← 受賞事例一覧に戻る
人材育成DX部門 アワード
人材育成DX部門
AWARD

AirCourse

KIYOラーニング株式会社

導入企業株式会社田中貴金属グループ

3,200名が​学ぶ学習基盤を​整備し、​社内周知のみで​全社員の​半数超が​自発的に​アクセス

AirCourse 導入事例
PRODUCT 製品概要

AirCourse

AirCourseは、​KIYOラーニング株式会社が​提供する​企業向けeラーニングです。​コンプライアンス、​ハラスメント、​DX、​ITスキル、​人事労務などを​扱う​1,300コース、​8,000本以上の​研修動画が​受け放題で、​新しい​コースが​年間200以上​追加されます。​各コースには​確認テストや​ワークシートが​付属し、​受講状況は​レポートで​確認できます。​動画や​スライド、​テストを​組み合わせた​自社オリジナルコースの​作成、​必須コースの​割り​当てと受講管理にも​対応します。​初期費用は​0円で、​受け放題の​コンテンツプラスプランは​1,000名超なら​年間契約で​1人あたり月額200円からです。

USER COMPANY 導入企業
会社名株式会社田中貴金属グループ
業種貴金属関連/製造業
概要1885年創業、​創業141年を​数える​貴金属の​リーディングカンパニーで、​グループの​連結従​業員数は​5,778名です。​2021年度からは、​創業200周年​(2085年)に​向けた​長期構想​「TANAKAルネッサンスプラン」を​進めており、​グループCEOの​田中浩一朗氏が​人的資本経営を​掲げています。​人事部門は​社員の​成長を​重視した​制度への​再設計を​進めており、​今回の​事例では、​ひと・未来デザイン本部​ 人事部の​取り組みが​紹介されています。
CASE STUDY 事例概要

課題・導入背景

株式会社田中貴金属グループでは、​人事制度を​社員の​成長を​重視した​内容へ​再設計する​一方で、​それを​支える​学習環境に​課題が​残っていました。​集合研修が​中心の​教育には​日程と​場所の​制約が​あり、​役職就任時や​異動時の​教育、​制度を​理解する​ための​教育のように、​必要な​ときに​すぐ​届けたい​内容を​届けにくい状況でした。​コンプライアンス教育のように​全社員へ​均一に​繰り返す教育の​仕組みと​しても​十分とは​言えませんでした。​社員の​側では、​自己啓発支援と​して​定着していた​通信教育は​申し込みから​受講開始までに​時間が​かかり、​最初の​一歩の​ハードルが​高いと​感じる​人が​多く​いました。​思い​立った​ときに​すぐ​始めたい、​隙間​時間に​学びたいと​いう​要望に​応えられる​学習の​仕組みが​足りていなかったのです。

解決策

人事部は​トライアルと​投資対効果の​両面から​計12社の​eラーニングを​比較しました。​AirCourseを​選んだ​理由の​一つ​目は、​コンプライアンスから​DX、​MBAシリーズまで​コースの​範囲が​広く、​年間200以上の​新コースが​追加される​ことです。​二つ目に​挙げたのは、​各コースに​付く​確認テストと​ワークシートが、​人事評価に​組み込む際の​説得材料に​なる点です。​三つ目は、​社員が​自分で​選ぶ受け放題コースと、​会社が​指定する​必須コースの​割り​当てや受講管理を​同じ​基盤で​扱える​ことです。​四つ目は​料金で、​1,000名超なら​1人あたり月額200円からと​いう​水準を、​全社員に​同じ​学習環境を​届ける​投資と​して​経営判断できました。​導入時の​初回説明会では、​幅広い​コースラインナップが​社員に​紹介されました。

結果

稼働開始後まも​ない​段階で、​社内への​周知だけで​全社員の​半数を​超える​社員が​自発的に​アクセスしました。​初回説明会には​約800名が​参加し、​累計の​受講講座数は​1,000本を​超えています。​人事部長の​鈴木章悟氏は、​人事評価への​組み込みと​いった​工夫以上に、​社員が​もともと​持っていた​学びたいと​いう​意欲と​コースの​品ぞろえが​合った​結果だと​受け止めています。​学習を​会社が​推進する​ものから​社員が​主体的に​進める​もの​へ​変えられ、​各事業所からは​部内教育に​使いたいと​いう​問い​合わせも​増えました。​現在は、​受け放題教材に​よる​自己啓発支援、​ハラスメント研修や​評価者研修などの​全社​共通教育、​人事主催研修の​事前学習と​復習、​各部門の​独自研修の​動画化と​いう​4つの​場面で​使っています。

SELECTION REASON 選定理由

株式会社田中貴金属グループの​事例で​評価したのは、​学習環境の​刷新を​人事制度改革の​一部と​して​位置づけ、​集合研修と​通信教育では​届けにくい教育が​何かを​具体的に​定義してから​製品を​選んだ点です。​12社の​比較では、​コースの​網羅性と​更新頻度、​確認テストに​よる​効果の​確認、​自律学習と​会社主導の​両立、​1人あたりの​費用と​いう​4つの​基準を​明示しており、​選定の​考え方を​そのまま​他社が​参照できます。​成果は、​社内周知だけで​半数超の​社員が​自発的に​アクセスし、​累計受講講座数が​1,000本を​超えたと​いう​数字で​示されました。​通信教育と​eラーニングの​役割を​分け、​グループ全体の​学びを​束ねる​基盤へ​発展させる​構想まで​描かれている​点を​含め、​人材育成DX部​門 AWARD に​ふさわしい​取り組みと​判断しました。

JUDGES COMMENT 審査員コメント

編集部コメント

eラーニングを​導入しても​受講が​広がらない​例は​少なく​ありません。​株式会社田中貴金属グループでは、​稼働直後に​半数を​超える​社員が​自発的に​アクセスしました。​人事部は​その​理由を、​社員の​学習意欲と​教材の​品ぞろえが​合った​ことだと​説明しています。​経営陣が​学ぶことの​大切さを​繰り返し発信してきた​文化が​あり、​そこに​申し込みの​手間を​なくした​仕組みを​置いたと​いう​順序は、​これから​学習基盤を​整える​企業が​参考に​できます。​深く​学ぶ内容は​通信教育、​広く​均一に​学ぶ内容は​eラーニングと​いう​役割分担も、​他社が​自社の​制度に​当てはめやすい​整理です。

デジタル化の窓口 編集部

VENDOR ソリューション提供会社
会社名KIYOラーニング株式会社
概要KIYOラーニング株式会社は​2010年1月設立、​東京都千代田区に​本社を​置き、​東京証券取引所グロース市場に​上場しています。​ビジネスパーソン向けの​教育コンテンツと​教育サービスを​手がけ、​資格取得の​オンライン講座​「スタディング」と​企業向けeラーニングの​AirCourseを​展開しています。​AirCourseは、​社員の​自律学習と​会社主導の​教育を​一つの​基盤で​行う​製品です。

他の受賞事例もご覧ください

受賞事例一覧に戻る