製品を導入することになった背景

CRESCO株式会社（以下、Cresco）は、ラテン語で「成長する」という意味を持つ独立したシステムインテグレータ（SIer）として、30年以上の歴史を持っています。情報セキュリティに関しては、内部統制委員会や情報セキュリティ委員会を設立し、様々なポリシーや規定を確立し、情報インフラの更新と管理体制の強化を継続的に行っています。この一環として、同社は2000年からMcAfee製品を使用しており、最近までオンプレミスの管理サーバーであるMcAfee ePolicy Orchestrator（以下、McAfee ePO）とMcAfee VirusScan Enterprise（以下、VSE）を使用していました。

導入前に企業が抱えていた課題

Crescoは、主要な企業との取引を行うサプライチェーンへの攻撃が増加している中、未知のウイルスへの対策やゼロデイ攻撃への対応といった新しい脅威への備えが急募となっていました。また、McAfee ePOはサーバーのインストール、管理、運用が重負担であり、CrescoがSIerとして顧客環境にPCを持ち込む際、McAfee ePOがPCエージェントと通信するため、顧客環境への影響を懸念して一部の端末にエージェントをインストールできない状況がありました。

導入前の課題に対する解決策

Crescoは、サイバー攻撃の手法が日々進化する中、非マルウェア攻撃やゼロデイ攻撃などの新しい脅威に備えるための対策を模索していました。Crescoのデジタルトランスフォーメーション推進事務所の担当者は、EDR（エンドポイント脅威検出および対応支援）や他社のエンドポイントセキュリティ製品など、さまざまな方法を調査した結果、端末数に応じて追加のコストがかかることが大きな障壁であると感じました。

製品の導入により改善した業務

2019年9月にMVISION ePO、ENS、ENS ATPが本格的に運用を開始した結果、以下の三つの変化が実現しました。まず、運用管理の効率化が向上しました。次に、アンチウイルス対策の更新が行われました。最後に、すべての端末の可視化が実現しました。MVISION ePOの管理により、すべての端末をエージェントを介して管理することが可能となりました。これにより、以前は見ることが難しかったデバイスを見ることができるようになったと考えています。