製品を導入することになった背景

株式会社沖縄環境保全研究所は、1973年に沖縄県に公害関連法令が適応することを受けて設立されました。現在では、環境アセスメントや水質分析、工場の排ガスの分析・測定、騒音振動などの「生活環境」に関する調査や評価を行っています。その実績と技術力から、多岐にわたる内容に対応できることや社会的信頼が厚いことが同社の強みとなっています。しかし、環境調査中は事務所不在となることが多く、社員間の連絡が取りづらい状況が続いていました。

導入前に企業が抱えていた課題

株式会社沖縄環境保全研究所の業務特性上、環境調査を行う日は事務所から従業員が出払い、ほぼ不在となることが多かったです。調査場所も広範囲にわたるため、連絡が取りづらくなることが課題となっていました。また、調査中は電話対応が難しく、連絡が取れない状況が頻発していました。

導入前の課題に対する解決策

連絡の取りづらさを解消するために、ビジネス専用のチャットツール「direct」の導入を検討しました。導入の決め手としては、操作方法が簡単であり、ビジネス専用のチャットツールであるため、仕事とプライベートをしっかりと区別できる点が挙げられます。また、プライベートでのチャットツールとの操作感の類似性も導入を後押ししました。

製品の導入により改善した業務

「direct」の導入後、株式会社沖縄環境保全研究所では現場の定期連絡や顧客からの要望の確認にこのツールを使用しています。電話のみでの確認時に比べ、作業開始時間や終了時間などの情報共有がスムーズに行えるようになりました。また、顧客からの問い合わせ内容を担当者にすぐに共有し、迅速な対応が可能となりました。このようにして、一人ひとりの情報リレーが不要となり、効率的な業務運営が実現されています。