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最終更新日:2022/10/06

安否確認サービスおすすめ25選|機能・料金・選び方を徹底解説!

安否確認サービスは、自然災害や大事故といった緊急事態が発生した場合に、社員の安否確認を迅速に行うシステムです。近年日本では、自然災害による大規模な被害が頻発していることから、社員の安否確認を効率的に行い、被害の状況を迅速に把握できる安否確認サービスが注目されています。

この記事では、安否確認サービスの機能・料金・選び方に加え、おすすめの安否確認サービスをご紹介していきます。

安否確認サービスとは

安否確認サービスとは、自然災害やテロといった緊急事態が発生したときに、社員の安否確認を迅速に行い、円滑な事業復旧・再開を支援するシステムです。

これまで、企業で多く採用されてきた緊急連絡網を利用したアナログ作業の情報収集では、どうしても手間と時間を要してしまい、緊急時に求められるスピード感に応えることができません。

安否確認サービスは、人の手に頼ることなく「安否確認メールの自動配信」、「回答の自動集計」といった機能を有しているため、担当部署の負荷を減らしつつ、被害の状況を迅速に把握することが可能です。

安否確認サービスの導入が進む背景

これまで安否確認サービスは、主に大学などの教育機関で導入が進められてきました。近年日本では自然災害による甚大な被害が頻発しており、また海外でもテロによる大規模な事件・事故が続いています。

このため企業が緊急事態下で、早期に事業を復旧・再開することを可能にするBCP対策(事業継続計画:Business Continuity Planning)が重視されるようになり、その一環として安否確認サービスの導入が進められています。

地震・豪雨といった自然災害の増加

2011年の東日本大震災、2016年の熊本地震、2018年の西日本豪雨、2022年に入ってからも台風・火山噴火など、毎年日本列島各地で大規模な自然災害が発生しています。

特に東日本大震災の発生直後は、電話もインターネットもつながらず、さらに停電は長期におよび、社員の安否確認や被害状況の確認が困難を極めました。

この時の経験から、企業内で危機管理体制の見直しが継続的に行われており、近年安否確認サービスを導入する企業が増加しています。

テロなどのリスク増加

世界に目を向けると、公共施設や公共交通機関を狙った爆破テロによる被害が頻繁に発生しています。

これまで日本でテロというとあまり馴染みがありませんでしたが、サミットや各種スポーツの大会などの国際的なイベントが催されることもあり、日本国内でテロが発生するリスクも十分に考えられます。テロの場合、いつどこでどのような被害が出るかまったく予想することはできません。

しかし、自社の関連施設、自社社員の利用する公共交通機関などでもしテロが発生した場合には、自然災害が発生した場合と同じく社員の安否確認、被害状況の確認を迅速に行い、かつ常に最新の情報を収集する必要があります。テロによる緊急事態が発生した場合にも、安否確認サービスは非常に有効なツールといえるでしょう。

BCP対策(事業継続計画)の重要性の高まり

BCP(Business Continuity Planning)とは、自然災害やテロなどの緊急事態が発生したときに、被害を最小限に抑えて、早期の事業復旧・再開を可能にするための事業継続計画です。

このBCPは東日本大震災で注目を集め、さらに近年甚大な被害をもたらした自然災害の発生を受け、その重要性は非常に高まっています。

これまでに経験したことがないような災害に対し、企業の危機管理体制の見直しが必要になっており、BCP対策をさらに強化することを目的として、企業への安否確認サービスの導入が加速しています。

安否確認サービスを導入するメリット5つ

安否確認サービスを導入することで、主に5つのメリットが得られます。

 

  • 確実性の高い連絡手段を確保できる
  • 社員の安否確認を迅速に行える
  • 管理者の負荷を軽減できる
  • 個人情報の漏えいリスクを減らせる
  • 事業復旧・再開を円滑にできる

 

確実性の高い連絡手段を確保できる

緊急事態の発生直後はアクセス集中により、電話やメールといった通信手段が利用できないケースが多々発生しています。

しかし、安否確認サービスでは電話やメールのほかにも専用アプリやLINE、掲示板など複数の通信連絡手段が用意されていることから、緊急時でも通話や情報のやり取りを行うことが可能です。

また利用するデバイスも、PC・スマホ・ガラケーと幅広く対応しているサービスもあります。

社員の安否確認を迅速に行える

安否確認サービスは、災害発生時に自動で安否確認メールを配信し、回答を自動で集計する機能を有しています。このため管理者は全社員の安否確認・被害状況の確認を迅速に行うことができ、適切な指示を出すことが可能です。

具体的には、社員の所在を確認して、緊急応援が必要な拠点に速やかに支援に向かわせることができます。

管理者の負荷を軽減できる

安否確認サービスを利用するユーザーは、管理者がID・パスワードを発行することなく、直接システムに情報を登録します。ユーザー登録の手続きは管理者を経由する必要がないため、管理者の業務負担を減らすことができます。また災害発生時、管理者には全社の被災状況を把握するためのさまざまな業務が集中しています。

これまで一般的であった緊急連絡網を使用した安否確認では、膨大な時間と労力が必要となり、管理者が適切に冷静に業務に対応することは難しいでしょう。安否確認サービスを利用すると、システムが自動で必要な情報を集計してくれるため、管理者の業務負荷を大幅に減らすことができます。

個人情報の漏えいリスクを減らせる

サービスによっては、社員の家族もシステムに登録し、災害時に社員と社員の家族の安否確認をすることが可能です。

その際、家族が登録する情報は会社の管理者経由ではなく、直接データベースに登録され厳格に管理されるため、個人情報の漏えいリスクを減らすことができます。登録された情報は、サービス提供会社も閲覧することができません。

事業復旧・再開を円滑にできる

安否確認サービスは、複数の連絡手段を用意することで、災害発生時でも管理者と現地にいる社員とのコミュニケーション手段を確保できます。

これにより、管理者は安否確認に加え、事業所・現場ごとの被災状況を把握することができ、早期の事業復旧・再開に向けた適切な意思決定を行うことができます。あまりに被害が甚大な場合には、事業の中断という判断が下される可能性もあるでしょう。

安否確認サービスの主な機能

安否確認サービスの主な機能は以下のとおりです。

 

  • 安否確認メールの自動配信機能
  • 回答の自動集計機能
  • 家族の安否確認機能
  • 掲示板・グループチャット機能
  • アンケート機能
  • GPS機能
  • メールアドレス確認機能
  • 訓練機能

 

安否確認メールの自動配信機能

安否確認サービスでは、災害発生時にシステムに登録された全社員に自動で安否確認メールが配信されます。これはあらかじめ設定した震度以上の地震が発生すると、自動でメール配信される仕組みです。災害発生を受けて、管理者が手動でメール配信を行うこともできますが、管理者自身が被災する可能性も考慮しなければなりません。

事前のシステム設定を行うと、どのような状況下でも、システムから確実に安否確認メールの配信が可能です。気象庁の地震情報システムと連動できるツールでは、緊急地震速報を受けて瞬時にメール配信を行えます。

回答の自動集計機能

安否確認メールを受け取った社員は、自身の現在の状況、具体的には、怪我はないか、出社できるかなど回答します。全社員の回答は直接、安否確認サービスのデータベース内に集約され、自動集計されます。

集計結果は簡単に一覧表示・グラフ表示ができるため、管理者は回答の回収・集計をする手間を大幅に省くことができるでしょう。迅速に安否確認を行うことができる回答の自動集計機能は、一刻を争う事態で、非常に有効です。

家族の安否確認機能

これまで家族の安否確認は、社員本人が行い会社に報告を行うのが一般的でした。

しかし、災害発生直後のアクセス集中により、電話やメールで連絡が取りにくく、そのため確認に時間が掛かることも多々ありました。さらに、管理者のところで確認結果の集計にも労力を要していたのです。

そこで、安否確認サービスを利用することで、社員の家族も含めた安否確認情報の自動集計が可能なため、社員および社員の家族の安否確認を迅速に効率よく行うことができます。家族の無事が確認できた社員は、安心して業務を継続することが可能です。

掲示板・グループチャット機能

全社共有の掲示板・グループチャットのほかに、家族間だけで利用できる掲示板・グループチャットの機能もあります。写真を投稿することもできるため、現場の被災状況を画像にて報告することもできます。

災害発生時だけでなく、普段から使用できるため、日常的に活用し、いざという時のために慣れておくのも有効です。チャットツールの導入を別途検討されている場合には、安否確認サービスにて同じ機能を利用できることにご注意ください。

アンケート機能

一部の安否確認サービスでは、アンケート機能を利用して、いま流行中の感染症対策を実施することができます。社員が会社に対して体温や体調を報告することで、社員の体調管理を可能にします。

また、同機能で、会社から社員への業務連絡を行うことも可能です。

GPS機能

GPSを利用して、社員の位置情報を把握、マップ上に表示することができます。もし社員が被災していて動けない場合でも、迅速に救助に向かうことが可能になります。

メールアドレス確認機能

社員や社員の家族が、登録したメールアドレスの変更・廃止などを行った場合に、このままでは緊急時に安否確認メールが届きません。メールアドレス確認機能を利用すれば、毎月テストメールを送信することで、受信しないメールアドレスをピックアップすることができます。

訓練機能

訓練機能があるツールでは、平時に訓練を実施することが可能です。操作がシンプルでも、災害発生時は冷静さを欠いて回答に時間を要することも考えられます。災害を想定した訓練で実際に操作に慣れておくことで、緊急時にも迅速に回答ができるでしょう。

安否確認サービスの選び方、比較ポイント6つ

安否確認サービスは、非常に多くのシステムが販売されており、実装する機能も多岐にわたります。自社に適したサービスを選ぶのが難しいため、ここからは安否確認サービスの選び方・比較するポイントをご紹介していきます。

 

  • データセンターの分散状況
  • 自動配信機能の実装
  • 災害時の安定稼働の担保
  • 複数の連絡手段
  • プライバシー保護
  • 日本語以外の言語への対応可否

 

データセンターの分散状況

災害により、サービス提供会社のデータセンターが被災することも考えられます。安定稼働を確保するために、複数のデータセンターをどのように分散して対策しているか確認しましょう。サービス提供会社によっては、日本国内だけでなく、海外にも拠点を設けて災害に備えているケースもあります。

自動配信機能の実装

安否確認サービスの管理者が被災した場合でも、安否確認が遂行されなければなりません。そのため、手動ではなく、自動で安否確認メールを配信する機能が備わっているサービスを選択しましょう。回答がない社員に対して、回答があるまで継続的に安否確認メールを配信する機能もあります。

また事業拠点が全国に点在する場合には、社員ごとに地域などにより配信条件を設定することも可能です。

災害時の安定稼働の担保

安否確認サービスは、災害発生時でも確実に機能することが要請されるシステムです。どのような体制で安定稼働を担保しているか、また過去の大規模災害発生時に、実際に安定して稼働していたかどうかをサービス提供会社に確認しましょう。東日本大震災、熊本地震の発生後も安定稼働を続けた実績のあるサービスもあります。

複数の連絡手段

災害発生時には、メールの送受信ができず、安否確認メールが届かないことも考えられます。メールのほかに、専用アプリや掲示板、LINE、SMSなど複数の連絡手段を備えているシステムを選びましょう。利用者は減っていますが、ガラケーに対応していると社員の家族の高齢者にも対応可能です。

プライバシー保護

安否確認サービスへの登録にあたり、社員は緊急時でも連絡がつくプライベート用の電話番号やメールアドレスを利用することが考えられます。また、社員の家族の電話番号やメールアドレスは、完全にプライベートな情報です。プライバシー保護の観点から、会社の管理者が電話番号やメールアドレスを閲覧できず、直接データベースに登録できるサービスを選択しましょう。

日本語以外の言語への対応可否

社員に外国人労働者がいる場合には、日本語以外の言語に対応しているかも選ぶ際の重要なポイントになります。複数のサービスが英語に対応していますので、自社の状況に応じてご検討ください。

おすすめの安否確認サービス25選

安否確認システム

ネットウエルシステム 緊急メール連絡板

株式会社ネットウエルシステム

安否確認システム

ネットウエルシステム 緊急メール連絡板

株式会社ネットウエルシステム

株式会社ネットウエルシステムの緊急メール連絡版は、安否確認クラウドサービスです。緊急時安否確認・連絡手段確保と通常時連絡手段にも対応しています。地震・台風の自然災害の発生など、緊急事態が発生した場合は、従業員に対して迅速に連絡手段を確保し、安否・状況の確認ができます。緊急メール連絡版は危機管理、事業継続計画の一環として重要なツールとなります。通常時も緊急連絡網や一斉メールよる情報展開にも使えます。

  • 通常用と緊急用と二つの連絡先の設定が可能
  • 回答結果の自動集計によりいつでも一覧参照が可能
  • 気象庁のシステムと連携した自動発信が可能
  • 専用スマートフォンアプリでより確実、便利
  • バックアップ・データセンター運用による信頼性向上
ソフト種別 クラウド型ソフト オンプレミス型ソフト 
基本的な機能 自動集計 自動一斉送信 緊急連絡網 
推奨環境 PCブラウザ スマートフォンブラウザ iOSアプリ Androidアプリ 
サポート 電話 メール 
トライアル 有り
最低利用期間 6ヵ月
よく導入している業種
IT・情報通信
よく導入している企業の規模
不明

この製品の導入事例掲載数1

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安否確認システム

セコム安否確認サービス

セコム株式会社

安否確認システム

セコム安否確認サービス

セコム株式会社

セコム株式会社のセコム安否確認サービスは、BCP対策として豊富な実績(導入実績国内No.1 契約社約8,600社、ご利用者約790万人)のある安否確認サービスです。地震・災害・インフラ障害などの発生時に、社員やその家族の安否確認や事業所の被災確認の初動を速やかに把握できるよう、専門スタッフがトータルにサポートします。感染症対策としても、社員の健康状態の把握にご活用いただけるほか、気象庁が発表する特別警報に連動して、セコムから社員へ安否確認メールを代行送信することも可能です。

  • 社員の体調や、出社予定などの状況把握ができます
  • 個人情報に配慮した閲覧権限設定が可能です
  • 災害時はもちろん、緊急連絡網等としても活用できます
ソフト種別 クラウド型ソフト 
基本的な機能 健康状態管理 感染症確認 メールアドレスクリーニング 災害訓練 外国語対応 グループ管理 自動一斉送信 緊急連絡網 自動集計 
推奨環境 なし 
サポート 電話 メール 
トライアル 有り
最低利用期間 最低利用期間の制限なし
よく導入している業種
運輸・物流その他
よく導入している企業の規模
不明1,001名以上

この製品の導入事例掲載数2

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安否確認システム

Biz安否確認/一斉通報

エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ株式会社

安否確認システム

Biz安否確認/一斉通報

エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ株式会社

エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ株式会社のBiz安否確認/一斉通報は、地震発生時に安否確認を自動で送信し自動で集計する、自動の安否確認システムです。地震だけでなく台風や豪雨などといった自然災害にも対応でき、コロナなどの感染症対策にも使用できます。一斉通知、自動集計が主な安価なプランから、自動配信や電話通信が可能なプランまで、利用者のニーズに応じた適切なプランを選択可能。青森銀行や大成建設など幅広い業種で利用されています。

  • 震度7に耐えられる、通信事業者だからこその強固なネットワーク
  • スマホアプリやメール、電話での通知にも対応
  • 再送信機能や権限設定、健康管理アンケートなど多機能
ソフト種別 クラウド型ソフト 
基本的な機能 位置情報通知 自動集計 マルチデバイス 自動一斉送信 
推奨環境 PCブラウザ スマートフォンブラウザ iOSアプリ Androidアプリ 
サポート 電話 
トライアル 有り
最低利用期間 最低利用期間の制限なし
よく導入している業種
建設金融その他
よく導入している企業の規模
1,001名以上不明101名-300名

この製品の導入事例掲載数4

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安否確認システム

安否確認サービスCuenote

ユミルリンク株式会社

安否確認システム

安否確認サービスCuenote

ユミルリンク株式会社

ユミルリンク株式会社の安否確認サービスCuenoteは、地震や自然災害発生時に気象情報の発表に応じて自動で通知し、社員やスタッフの安否確認が行える企業向けの安否確認システムです。メールだけでなくSMSでの通知も可能、PCやスマートフォンから安否確認が素早く行えます。月額3,500円から利用できるなどコストが安く、エイチ・アイ・エスやキャノン、pontaや朝日新聞など大企業にも使われている信頼できるシステムです。

  • 災害発生時に自動送信で安否確認メールが送れる
  • リアルタイムに状況把握し、再送機能も搭載
  • 確実・高速でメールを届けて、SMSとの併用でさらに安心
ソフト種別 クラウド型ソフト 
基本的な機能 自動一斉送信 メールテンプレート 
推奨環境 なし 
サポート 電話 メール 
トライアル 有り
最低利用期間 最低利用期間の制限なし
よく導入している業種
よく導入している企業の規模

この製品の導入事例掲載数0

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安否確認システム

安否確認サービス2【トヨクモ】

トヨクモ株式会社

安否確認システム

安否確認サービス2【トヨクモ】

トヨクモ株式会社

トヨクモ株式会社の安否確認サービス2【トヨクモ】は、一斉送信と集計作業を自動化する機能を持っている安否確認サービスです。sansanやSmartHR、伊藤忠食品などでも使用されており、導入企業は2,800社以上、継続率は99.7%と、高い満足度で利用されています。災害時に発生する「回線の混雑による連絡の不能」「回答の集計作業」「事業復旧の遅れ」を解決し、社員の安全だけでなく、その後の事業復旧までサポート可能なシステムです。

  • 強固なサーバー環境と、厳格なプライバシー保護
  • ログイン不要で回答、マニュアルも不要で使いやすい
  • リーズナブルな価格ながら、ガラケーやアプリにも対応
ソフト種別 クラウド型ソフト 
基本的な機能 外国語対応 ユーザー情報連携 災害訓練 自動集計 自動一斉送信 掲示板 グループ管理 ファイル添付 メールテンプレート マルチデバイス 
推奨環境 PCブラウザ iOSアプリ Androidアプリ 
サポート 電話 メール 
トライアル 有り
最低利用期間 最低利用期間の制限なし
よく導入している業種
公共機関・非営利団体旅行・宿泊・飲食その他
よく導入している企業の規模
不明51名-100名1,001名以上

この製品の導入事例掲載数16

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安否確認システム

Linkit

株式会社ACCESS

安否確認システム

Linkit

株式会社ACCESS

株式会社ACCESSのLinkitは、GPSでの位置共有が行えるビジネスチャット、安否確認ツールです。月額1,540円(税込)で使用できる低価格でありながら、ビーコンを利用した勤怠の自動打刻、人や車両の位置管理など、あらゆる業種や職種の業務効率をアップします。災害時だけでなく、iotやDXを推進、働き方改革のサポートもします。あらゆる規模、安心安全の高水準セキュリティで、百万単位の設備を管理可能です。

  • GPS共有チャット「Linkit Maps」の利用で社員の位置を把握
  • 「Linkit Maps アドバンス」は位置情報のリアルタイム管理ができる
  • 「Linkit チャット」でコミュニケーションをスマートにできる
ソフト種別 クラウド型ソフト 
基本的な機能 GPS安否確認 
推奨環境 PCブラウザ Macアプリ iOSアプリ 
サポート 電話 メール 
トライアル 有り
最低利用期間 最低利用期間の制限なし
よく導入している業種
その他
よく導入している企業の規模
1,001名以上

この製品の導入事例掲載数1

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安否確認システム

安否LifeMail

株式会社コム・アンド・コム

安否確認システム

安否LifeMail

株式会社コム・アンド・コム

株式会社コム・アンド・コムの安否LifeMailは、災害時に自動で安否確認ができる、日本で最初に開発されたといわれている安否確認システムです。地震や大雨、台風や大雪だけでなく、コロナ対策でも利用可能。2000年当初から開発された安否LifeMailは、長年の改良と利用者の声により、機能に優れています。マルチデバイスに対応しており、LINEやtwitter、GPSでの安否確認が可能。社員の安否を把握し、業務の早期復旧を助けます。

  • マルチデバイスに対応、LINEやTwitter、Facebookでも利用可
  • 数々の災害に対応してきた実績のあるソフト
  • 高速配信エンジンのアンピロイドが搭載されている
ソフト種別 クラウド型ソフト 
基本的な機能 メールテンプレート 感染症確認 災害訓練 自動集計 マルチデバイス 
推奨環境 PCブラウザ スマートフォンブラウザ 
サポート 電話 
トライアル 有り
最低利用期間 最低利用期間の制限なし
よく導入している業種
よく導入している企業の規模

この製品の導入事例掲載数0

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安否確認システム

安否コール

株式会社アドテクニカ

安否確認システム

安否コール

株式会社アドテクニカ

株式会社アドテクニカの安否コールは、グッドデザイン賞を首相、東京日産や丸紅といった上場企業をはじめ1,000社以上に利用されている、安否確認システムです。ネットバンクと同等の高度なセキュリティで個人情報をサポートしつつ、災害時に安定した通信網を提供します。次世代型BCPプラットフォームとして開発されており、企業だけでなく組織や家族と言ったコミュニティを繋ぐインフラとして機能。災害データを自動受信し、震度とエリアを自動判別。メールやプッシュ通知で状況を伝えます。

  • グッドデザイン賞を受賞しており、見やすいデザイン
  • 3,000社以上が利用中のソフト、万全のセキュリティ
  • 無料トライアルでUXデザインを体験可能、他社からも移行も
ソフト種別 クラウド型ソフト 
基本的な機能 外部サービス連携 掲示板 マルチデバイス GPS安否確認 
推奨環境 PCブラウザ iOSアプリ Androidアプリ 
サポート 電話 
トライアル 有り
最低利用期間 最低利用期間の制限なし
よく導入している業種
その他製造建設
よく導入している企業の規模
不明301名-1,000名

この製品の導入事例掲載数4

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安否確認システム

オクレンジャー

株式会社パスカル

安否確認システム

オクレンジャー

株式会社パスカル

株式会社パスカルのオクレンジャーは、災害時に従業員の安否をPCやスマートフォンで簡単に確認できる、クラウド型の安否確認システムです。管理担当者の負担を軽減するために、専用管理画面が用意されており、社員が使う専用アプリは直感的に操作できるデザインになっています。利用者目線で使いやすいように設計・デザインされており、BCPにおける緊急連絡から、日常的な連絡でも使用可能です。企業だけでなく、病院や公官庁、学校やサークルでも利用されています。

  • 国内外にサーバーを複数設置しているため、災害に強い
  • マルチデバイスに対応し、アプリ利用で災害時に強い
  • 万全のセキュリティ、管理者による個人情報の収集は不要
ソフト種別 クラウド型ソフト 
基本的な機能 健康状態管理 自動集計 自動一斉送信 掲示板 マルチデバイス GPS安否確認 
推奨環境 PCブラウザ iOSアプリ Androidアプリ 
サポート 電話 
トライアル 有り
最低利用期間 最低利用期間の制限なし
よく導入している業種
製造小売・流通旅行・宿泊・飲食
よく導入している企業の規模
1,001名以上不明

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安否確認システム

エマージェンシーコール

インフォコム株式会社

安否確認システム

エマージェンシーコール

インフォコム株式会社

インフォコム株式会社のエマージェンシーコールは、勤務状況の把握や検温連絡ができる、安否確認システムです。東日本大震災以降も安定した稼働実績があり、地震発生直後の回答率は、一部の企業で96.3%を記録。他にも熊本地震において、1,000名以上の企業では24時間後の回答率は100%になっています。直感的な操作で緊急時でも迷わず使用可能、BCPにおいて心強いサポートになります。他にも、システムの運用や導入支援と言った導入面の支援もしており、安心です。

  • 過去の震災でも安定して稼働、実績が評価されている
  • 利用者の立場に立ったインターフェースの提供
  • システム利用の定着をサポートし、BCPでのフェーズで生かす
ソフト種別 クラウド型ソフト 
基本的な機能 外部サービス連携 自動一斉送信 マルチデバイス 
推奨環境 PCブラウザ スマートフォンブラウザ 
サポート 電話 メール 
トライアル 有り
最低利用期間 最低利用期間の制限なし
よく導入している業種
医療・化学小売・流通建設
よく導入している企業の規模
1,001名以上301名-1,000名

この製品の導入事例掲載数5

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安否確認システム

ALSOK安否確認サービス

綜合警備保障株式会社

安否確認システム

ALSOK安否確認サービス

綜合警備保障株式会社

綜合警備保障株式会社のALSOK安否確認サービスは、24時間365日すぐに対応し、社員の状態をいち早く把握できる安否確認サービスです。地震発生の際は、あらかじめ設定した震度以上になると対象者へ安否確認メールを自動配信します。地震以外の災害や緊急時のBCP(事業継続計画)対策の初動対応として、社員と連絡をとるために使用することも可能です。また災害時以外にも、テレワーク時の社員の健康管理ツールとしても利用でき、社員の健康を一元管理、労災を防ぐことなどに活用することも可能です。

  • 安否確認メールを自動配信、送信、確認可能
  • 管理者による手動配信や、自動再送信もできる
  • 情報配信サービスや、社内掲示板、家族安否(オプション)などの提供
ソフト種別 クラウド型ソフト 
基本的な機能 健康状態管理 災害訓練 自動集計 自動一斉送信 緊急連絡網 日時予約送信 感染症確認 掲示板 グループ管理 メールテンプレート 
推奨環境 なし 
サポート 電話 メール 
トライアル 有り
最低利用期間 最低利用期間の制限なし
よく導入している業種
よく導入している企業の規模

この製品の導入事例掲載数0

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安否確認システム

緊急連絡・安否確認システム【NEC】

日本電気株式会社

安否確認システム

緊急連絡・安否確認システム【NEC】

日本電気株式会社

日本電気株式会社(NEC)の緊急連絡・安否確認システム【NEC】は、東日本大震災の被災経験をもとに作られた安否確認システムです。安否確認の回答は少ないステップで行え、利用者の運用に合わせてメールなどの通知方法を選択可能。またマスタメンテナンスが不要であり、社内のシステム情報と連動することができます。安心の自社設計であるため、社員の安否情報をいち早く確認し、事業継続を支援、社員の安全を守りながら、適切な対応を行えるサポートをします。

  • 簡単操作で災害時に安否確認、震度にあわせて自動メール
  • スマホでも安否確認可能、emailを使用しなくても使えるシステム
  • 全組織に対して一斉にメール送信可能、業務連絡ができる
ソフト種別 クラウド型ソフト 
基本的な機能 自動一斉送信 グループ管理 マルチデバイス 
推奨環境 PCブラウザ iOSアプリ Androidアプリ 
サポート 電話 メール 
トライアル 有り
最低利用期間 最低利用期間の制限なし
よく導入している業種
製造運輸・物流旅行・宿泊・飲食
よく導入している企業の規模
不明

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安否確認システム

クラウド型連絡網サービス バーズ安否確認+

株式会社バーズ情報科学研究所

安否確認システム

クラウド型連絡網サービス バーズ安否確認+

株式会社バーズ情報科学研究所

株式会社バーズ情報科学研究所のクラウド型連絡網サービス バーズ安否確認+は、安価な価格でありながら普段の連絡網ツールとしても使える便利な安否確認システムです。ホワイトボード機能により通常時のコミュニケーションとしても活用できます。また、システムは米Google社が提供しているクラウドサービス「GAE」を利用している為、災害時でも安定した稼働を実現します。低価格かつ安定稼働でBCP対策を実現できる安否確認システムです。

  • 気象庁の震度速報と連動し安否確認メールを自動送信
  • 平常時にも活用可能なホワイトボード機能
  • 「家族の安否確認」機能により家族の安否情報も確認可能
ソフト種別 クラウド型ソフト 
基本的な機能 掲示板 グループ管理 自動集計 緊急連絡網 マルチデバイス 自動一斉送信 
推奨環境 PCブラウザ スマートフォンブラウザ 
サポート 電話 
トライアル 有り
最低利用期間 最低利用期間の制限なし
よく導入している業種
よく導入している企業の規模

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安否確認システム

安否確認サービス 安否の番人

株式会社 日立産業制御ソリューションズ

安否確認システム

安否確認サービス 安否の番人

株式会社 日立産業制御ソリューションズ

株式会社 日立産業制御ソリューションズの安否確認システム「安否の番人」は、10年以上の導入実績を持ち、東日本大震災での安否確認にも活用された実績を持つ安否確認システムです。システムは万が一の場合でもダウンしないよう、日立グループが管理する東西2つのデータセンターで運用を行っている為、安定した稼働が行えます。また、新型コロナウイルスの感染確認にも使用されており、日々の健康管理にも役立てられる安否確認システムです。

  • 自動発信・主導発信により様々な事例に対応可能
  • 自主応答・代理応答機能により臨機応変な運用が可能
  • 様々な単位での集計が可能
ソフト種別 クラウド型ソフト オンプレミス型ソフト 
基本的な機能 健康状態管理 感染症確認 災害訓練 グループ管理 自動集計 緊急連絡網 自動一斉送信 
推奨環境 PCブラウザ スマートフォンブラウザ 
サポート 電話 
トライアル 無し
最低利用期間 最低利用期間の制限なし
よく導入している業種
よく導入している企業の規模

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安否確認システム

SBS安否情報確認システム

株式会社SBS情報システム

安否確認システム

SBS安否情報確認システム

株式会社SBS情報システム

株式会社SBS情報システムの安否確認システム「SBS安否情報確認システム」は、官公庁での導入・運用実績もあり多くのユーザーに好評を得ている安否確認委ステムです。「グルーピング機能」や「アンケート作成機能」等、緊急時だけではなく平常時でも使用できる機能を豊富に搭載しています。また、システムの管理者が簡単に使用できるよう設計されており、初心者でも安心して使用できる点と安否確認を正確に行える点がユーザーから評価されています。

  • 豊富な機能によりユーザーの様々なニーズに対応可能
  • 自動配信メール機能により効率的な情報配信が可能
  • 新型コロナウイルス対策に対応可能な健康管理機能
ソフト種別 クラウド型ソフト 
基本的な機能 健康状態管理 災害訓練 グループ管理 自動集計 自動一斉送信 
推奨環境 PCブラウザ 
サポート 電話 
トライアル 無し
最低利用期間 最低利用期間の制限なし
よく導入している業種
公共機関・非営利団体
よく導入している企業の規模
不明

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安否確認システム

Yahoo!安否確認サービス

Yahoo! JAPAN株式会社

安否確認システム

Yahoo!安否確認サービス

Yahoo! JAPAN株式会社

Yahoo! JAPAN株式会社のYahoo!安否確認サービスは、月間624億ページビューに耐えている強靭なインフラを持つ安否確認システムです。確実・迅速に大切な人の安否を確認できます。24時間365日休まず運営しているYahoo! JAPANだからこそ、大規模災害時などに発生する大量のアクセスにも耐え、強固なインフラや、入念な緊急対応体制による安定した運用が可能です。余計なものを省いた必要最低限の機能なので、だれもが使える簡易さと、繋がらないリスクの軽減、圧倒的な低価格を実現できました。

  • 月間624億ページビューに耐えている強靭なインフラ
  • 余計な機能を除いた必要最低限のシンプルな機能
  • Yahoo! JAPANのプラットフォームを利用することで業界最低水準の価格設定
ソフト種別 クラウド型ソフト 
基本的な機能 自動集計 自動一斉送信 グループ管理 
推奨環境 PCブラウザ スマートフォンブラウザ 
サポート メール 
トライアル 有り
最低利用期間 最低利用期間の制限なし
よく導入している業種
よく導入している企業の規模

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安否確認システム

安否確認サービス ANPIS

東洋テック株式会社

安否確認システム

安否確認サービス ANPIS

東洋テック株式会社

株式会社東洋テックの安否確認サービス ANPISは、災害時の安否を的確かつ迅速に確認できるサービスです。地震等の災害時に気象庁から送信された気象情報と連動し、社会等へ一斉連絡および安否確認を行います。社員の出社時刻を確認、管理する機能もあるため、社員一人ひとりの被災状況や安否状況を迅速に把握できます。事業継続を行うための組織体制の構築、必要人員の確保が早期の段階で可能です。

  • 一斉連絡メール受け取った社員は、数回のクリック操作で簡単に回答が可能
  • 回答結果は自動集計され、管理者にてリアルタイムに確認
  • 災害時のみならず、普段より連絡網として使用が可能
  • あらゆる気象情報と自動で連動しており自動配信が可能
  • 出勤確認機能で、社員が会社に到着するまで管理が可能
ソフト種別 クラウド型ソフト 
基本的な機能 緊急連絡網 自動一斉送信 
推奨環境 Windowsアプリ Macアプリ iOSアプリ Androidアプリ 
サポート 電話 メール 
トライアル 無し
最低利用期間 最低利用期間の制限なし
よく導入している業種
よく導入している企業の規模

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安否確認システム

Safetylink24

株式会社イーネットソリューションズ

安否確認システム

Safetylink24

株式会社イーネットソリューションズ

株式会社イーネットソリューションズのSafetylink24は、安否確認システムです。地震などの災害時に、登録ユーザー宛にメールを一斉配信します。管理者が不在でも、地震・防災気象情報と連動し、自動で一斉配信できます。24時間365日いつでも、災害時に安否確認できます。地震以外にも7種類の防災気象情報と自動通報連携に対応しています。住所登録することによって、住所判定ができます。社員のみならず、社員の家族まで安否確認できます。

  • 地震以外に7種類の防災気象情報と自動通報連携
  • 社員のみならず、社員の家族も安否確認できます
  • 社内メッセージや連絡手段としても大活躍です
ソフト種別 クラウド型ソフト 
基本的な機能 自動一斉送信 緊急連絡網 
推奨環境 PCブラウザ スマートフォンブラウザ iOSアプリ Androidアプリ 
サポート メール 
トライアル 有り
最低利用期間 1年間
よく導入している業種
製造医療・化学IT・情報通信
よく導入している企業の規模
1,001名以上不明6名-20名

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安否確認システム

SPIRAL

株式会社パイプドビッツ

安否確認システム

SPIRAL

株式会社パイプドビッツ

株式会社パイプドビッツのSPIRALは、安否確認サービスです。日頃から災害に備えて訓練、検証できます。多様な配信機能で従業員の安否確認をフルサポートします。緊急時でも片手で、簡単・安心の3ステップで操作できます。万が一の災害時に備えた安否情報の報告確認訓練ができます。災害時の通信異常状態でもメール+SMSで確実に安否情報が届きます。災害時にも安心のセキュリティ維持体制づくりに努めています。

  • 緊急時でも片手で簡単・安心の3ステップ操作
  • 万が一の災害時に備えた安否情報の報告確認訓練
  • 災害時の通信異常状態でもメール+SMSで確実に届く
  • 災害時にも安心のセキュリティ維持体制づくり
ソフト種別 クラウド型ソフト 
基本的な機能 災害訓練 自動集計 自動一斉送信 
推奨環境 PCブラウザ スマートフォンブラウザ 
サポート 電話 メール 
トライアル 無し
最低利用期間 最低利用期間の制限なし
よく導入している業種
よく導入している企業の規模

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安否確認システム

安否確認システム ANPIC

株式会社アバンセシステム

安否確認システム

安否確認システム ANPIC

株式会社アバンセシステム

株式会社アバンセシステムのANPICは、安否確認システムです。安否確認システムANPIC(アンピック)は地震・洪水・津波・インフラ災害ないの災害時に学生や社員、その家族の安否確認ができます。営業所の被災情報が速やかに確認できる災害対策支援サービスです。しかも、J-ALERT発動時などの有事の時にも利用できます。インターネットを介して簡単に安否確認が確認できるので、管理者が安否情報を一元管理でます。

  • 安否確認システムANPICは業界、最安価格帯
  • 安否確認システムANPICは災害時でも安定稼働
  • 報告する人、管理する人、担当にやさしい
ソフト種別 クラウド型ソフト 
基本的な機能 自動集計 緊急連絡網 自動一斉送信 
推奨環境 PCブラウザ スマートフォンブラウザ iOSアプリ Androidアプリ 
サポート 電話 メール 
トライアル 有り
最低利用期間 最低利用期間の制限なし
よく導入している業種
製造小売・流通その他
よく導入している企業の規模
21名-50名51名-100名301名-1,000名

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安否確認システム

あんしん連絡網You-OK

株式会社ラビックス

安否確認システム

あんしん連絡網You-OK

株式会社ラビックス

株式会社ラビックスのあんしん連絡網You-OKは、スマートフォン、携帯電話のメールを利用した連絡網サービスです。インターネットでのサービスなので、いつでもどこでも利用できます。現在、企業・学校・団体、約1,000グループ、約21,000名が利用しています。幼稚園や学校、ゼミ、クラブ、サークルの連絡網として大活躍しています。個人でも法人でも、学生さんでも社会人でも、サークルでも、先生でも、だれもが利用できます。

  • インターネット利用のメール一斉配信サービス
  • 無料で今すぐ使えて試せるメール一斉配信サービス
  • 一斉配信のみ一方通行のコミュニケーションではなく、回答&データの収集が可能
ソフト種別 クラウド型ソフト 
基本的な機能 自動集計 自動一斉送信 グループ管理 
推奨環境 PCブラウザ スマートフォンブラウザ 
サポート 電話 メール 
トライアル 有り
最低利用期間 最低利用期間の制限なし
よく導入している業種
広告・放送・出版医療・化学金融
よく導入している企業の規模
不明301名-1,000名1,001名以上

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安否確認システム

安否確認システム ココいるネット

株式会社エフ・イー・エス

安否確認システム

安否確認システム ココいるネット

株式会社エフ・イー・エス

株式会社エフ・イー・エスのココいるネットは、災害時安否確認システム&サービスです。災害時は携帯電話の通話もメールも機能しません。固定電話での通話もできません。携帯電話・スマートフォン・PCからインターネットに接続して『大切な家族』と『責任のある職場』の安否確認と情報の伝達を同時に相互に一度で行えば、二次災害を減らして、安全に早く行動ができます。二次災害を防ぎ、安全な行動、業務の継続には早く正確に安否を確認が必要です。

  • 一番大切な家族の安否確認。安否確認はBCPの最優先事項です
  • パニック時でも使いやすい、ワンプッシュインターフェイス
  • 安心な日常生活、万が一に備えて導入が容易でしかも超低価格でご提供
  • マルチデバイス・マルチキャリア。通信端末を持たない家族の安否も可能
  • 被災を防ぐ分散配置二重化構成。最小データ通信量
ソフト種別 クラウド型ソフト オンプレミス型ソフト 
基本的な機能 位置情報通知 マルチデバイス 自動一斉送信 
推奨環境 PCブラウザ スマートフォンブラウザ 
サポート 電話 メール 
トライアル 有り
最低利用期間 最低利用期間の制限なし
よく導入している業種
よく導入している企業の規模

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安否確認システム

安否確認サービス(株式会社レスキューナウ)

株式会社レスキューナウ

安否確認システム

安否確認サービス(株式会社レスキューナウ)

株式会社レスキューナウ

株式会社レスキューナウの安否確認サービスは、災害発生時、自動で安否確認システムが起動し、対象地域の従業員に安否確認メールを送信するサービスです。緊急時でも迷わず使えるシンプルな操作性と、専任スタッフによる手厚いサポートが特長。安否の回答は自動で集計され、管理者がリアルタイムに従業員の状況を把握できるので、確認作業における負荷が大幅に軽減されます。危機管理の専門企業としてのノウハウが豊富なので、最適な設定や運用を提供できます。

  • 緊急時だからこそ必要な、迷わず使えるシンプルな操作性
  • 専任のスタッフが設定から運用まで丁寧にサポート
  • 普段から使える危機管理情報メールで、サービスを社内共有
ソフト種別 クラウド型ソフト 
基本的な機能 外国語対応 自動集計 自動一斉送信 緊急連絡網 外部サービス連携 日時予約送信 掲示板 グループ管理 メールテンプレート マルチデバイス 
推奨環境 PCブラウザ スマートフォンブラウザ iOSアプリ Androidアプリ 
サポート 電話 メール 
トライアル 有り
最低利用期間 最低利用期間の制限なし
よく導入している業種
製造医療・化学
よく導入している企業の規模
不明301名-1,000名

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安否確認システム

安否確認サービス(アルカディア)

株式会社アルカディア(英文名称:Arcadia, Inc.)

安否確認システム

安否確認サービス(アルカディア)

株式会社アルカディア(英文名称:Arcadia, Inc.)

株式会社アカルディア社の安否確認サービスは、多言語対応の安否確認サービスです。メールだけではなく電話やFAXでの一斉配信ができます。対応する言語の音声合成を利用したメッセージでの配信も可能です。配信対象は海外駐在、現地社員も含めた社員とその家族になります。一斉配信されたメッセージを返信する形で安否確認を報告できます。なお、管理者は安否確認の集計データをリアルタイムでWEBブラウザから確認可能です

  • 海外の従業員に対応した多言語選択が可能
  • メール・電話・FAXと多様な配信手段がある
  • リアルタイムで集計結果データを確認できる
ソフト種別 なし 
基本的な機能 外国語対応 自動集計 自動一斉送信 マルチデバイス メールテンプレート 
推奨環境 PCブラウザ スマートフォンブラウザ 
サポート 電話 メール 
トライアル 無し
最低利用期間 最低利用期間の制限なし
よく導入している業種
よく導入している企業の規模

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安否確認システム

緊急連絡/安否確認サービス(富士通)

富士通株式会社

安否確認システム

緊急連絡/安否確認サービス(富士通)

富士通株式会社

富士通株式会社の安否確認サービス「緊急連絡/安否確認サービス」は、2004年の販売開始以降450社以上の導入実績があり、約17年間に渡り企業の信頼を得てきた為、初めて安否確認サービスを導入する企業も安心できるサービスです。また、近年の北海道胆振東部地震、大阪北部地震でも迅速な初動対応を発揮しており、どちらも90%以上の状況把握結果を残しています。スマートフォン専用アプリも用意されており、操作性を重視してよりムーズな安否回答ができるように開発されている使い勝手の良い安否確認サービスです。

  • 自社に保有のデータセンターよりサービスを提供し稼働率99.999%を実現
  • 専用アプリによる迅速な安否確認と回答を実現
  • 視認性を重視した状況表示と安否情報のリアルタイム確認が可能
ソフト種別 クラウド型ソフト 
基本的な機能 外部サービス連携 健康状態管理 自動集計 自動一斉送信 緊急連絡網 掲示板 感染症確認 グループ管理 メールテンプレート 
推奨環境 PCブラウザ iOSアプリ Androidアプリ 
サポート 電話 
トライアル 有り
最低利用期間 最低利用期間の制限なし
よく導入している業種
製造
よく導入している企業の規模
1,001名以上

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安否確認サービスの導入までの流れ

安否確認サービスは、対象となるユーザーが全社員、場合によっては社員の家族も含むため、いきなり全社一斉にシステムを適用して本稼働することは困難です。

トライアルにて、機能面・操作面で自社の目的に沿っているか必ず確認しましょう。以下、トライアルから正式導入・運用開始までの流れをご紹介します。

無料のトライアル

実際に利用してみないと導入の目的に適しているのか、自社で運用できるのか判断ができません。安否確認サービスは、通常無料のお試し期間が設定されていますので、正式な申し込みの前に無料のトライアルを利用しましょう。

機能面・操作面の検証

無料期間中に有料とまったく同じ機能を使えるサービスもありますが、一部機能制限・ユーザー数制限がなされるケースもあります。管理者を中心に実際にサービスを利用して、機能面・操作面で自社の目的に沿っているか確認を行いましょう。操作画面がわかりやすく、誰もがスムーズに運用できることが大変重要になります。

導入決定・正式に申込み

機能面・操作面で自社の目的に合っていることが確認できれば、導入決定・正式に申し込みとなります。なお、運用を開始する前に、社内に安否確認サービスを導入することを案内し、導入目的を周知しましょう。社員や社員の家族のプライベートな情報を提供してもらう必要があることから、システム導入に対する理解を得る必要があります。

運用開始

全社員、場合によってはその家族も含めた運用となるため、導入当初は管理者宛てに利用方法の問い合わせが殺到することが想定されます。事前に事業所ごとに説明会を設けるなどして、参加者の疑問を解消することで、スムーズに運用を始めることができます。サービス提供会社から、運用開始時のサポートが得られる場合にはぜひ活用しましょう。

安否確認サービスを導入する際の注意点4つ

安否確認サービスを導入する際には、以下の4つの点について注意が必要です。

 

  • セキュリティ対策
  • 操作性
  • サポート体制
  • トライアル・スモールスタートの可否

 

セキュリティ対策

重要な個人情報である社員や社員の家族の緊急時連絡メールアドレスを提供することになるため、サービス提供会社でどのようなセキュリティ対策が実施されているか確認しましょう。

データセンターのセキュリティ対策が重要なのはもちろん、情報の取り扱いに関するサービス提供会社の意識も重要です。プライバシーマークの取得状況もサービス選択の際の判断材料になります。

操作性

安否確認サービスの管理者にとっての操作性

緊急時でも迅速な指示出しができるように、操作性に優れたサービスを選びましょう。

安否確認サービスの利用者(社員)にとっての操作性

平時に普通に操作できていても、緊急時は落ち着いて操作できない状況も考えられます。

また、社員の家族の安否確認にも利用する場合には、利用者の中に高齢者がいることも想定し、操作面については、特にシンプルなものを選択しましょう。

サービスによっては、IDやパスワードを使用してログインするといった手間がなく、届いたメールのURLをクリックするだけで、安否確認の回答を入力することができるものもあります。

サポート体制

導入時

自社に合った安否確認サービスの運用方法や、BCP対策について幅広くアドバイスを受けられるなど、サポート体制の充実度を確認しましょう。

運用開始後

操作面の疑問に迅速に対応してくれるサポート窓口が用意されているか確認しましょう。緊急時にスムーズに運用ができるように、定期的な訓練実施や勉強会の開催といったサポートをしてくれるサービスもあります。

災害発生時

緊急を要する場面において、サポート窓口と確実に連絡が取れる体制になっているか確認しましょう。サービスによっては、24時間365日のサポート体制を構築しているものもあります。

トライアル・スモールスタートの可否

安否確認サービスの導入により、社員には新たな業務負荷が生じます。自社の運用に適しているかは、導入してみるまで把握するのが難しいところです。

そのため、特定の事業所または部署にてテスト運用を行い、運用がうまくできることを確認してから、全社に適用していくとスムーズに導入を進めることができます。サービスによっては、無料のトライアル期間、スモールスタートが設けられているものがありますので、導入前に確認しましょう。

安否確認サービスまとめ

安否確認サービスを導入することで、自然災害などの緊急事態が発生した場合に、社員の安否確認を迅速に行い、円滑な事業復旧・再開が可能になります。

また、どのような災害が発生しても、システムが稼働し続けることが十分に担保されており、また連絡の取れる手段を複数備えているため、管理者に依存することなく、迅速に被害状況を把握することができます。

さまざまな機能を有するサービスが提供されていますので、当記事を活用して自社の利用目的に合ったシステムをお選びください。

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