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安否確認サービスおすすめ25選|機能・料金・選び方を徹底解説!

目次

安否確認サービスは、自然災害や大事故といった緊急事態が発生した場合に、社員の安否確認を迅速に行うシステムです。近年日本では、自然災害による大規模な被害が頻発していることから、社員の安否確認を効率的に行い、被害の状況を迅速に把握できる安否確認サービスが注目されています。

この記事では、安否確認サービスの機能・料金・選び方に加え、おすすめの安否確認サービスをご紹介していきます。

安否確認サービスとは

安否確認サービスとは、自然災害やテロといった緊急事態が発生したときに、社員の安否確認を迅速に行い、円滑な事業復旧・再開を支援するシステムです。

これまで、企業で多く採用されてきた緊急連絡網を利用したアナログ作業の情報収集では、どうしても手間と時間を要してしまい、緊急時に求められるスピード感に応えることができません。

安否確認サービスは、人の手に頼ることなく「安否確認メールの自動配信」、「回答の自動集計」といった機能を有しているため、担当部署の負荷を減らしつつ、被害の状況を迅速に把握することが可能です。

安否確認サービスの導入が進む背景

これまで安否確認サービスは、主に大学などの教育機関で導入が進められてきました。近年日本では自然災害による甚大な被害が頻発しており、また海外でもテロによる大規模な事件・事故が続いています。

このため企業が緊急事態下で、早期に事業を復旧・再開することを可能にするBCP対策(事業継続計画:Business Continuity Planning)が重視されるようになり、その一環として安否確認サービスの導入が進められています。

地震・豪雨といった自然災害の増加

2011年の東日本大震災、2016年の熊本地震、2018年の西日本豪雨、2022年に入ってからも台風・火山噴火など、毎年日本列島各地で大規模な自然災害が発生しています。

特に東日本大震災の発生直後は、電話もインターネットもつながらず、さらに停電は長期におよび、社員の安否確認や被害状況の確認が困難を極めました。

この時の経験から、企業内で危機管理体制の見直しが継続的に行われており、近年安否確認サービスを導入する企業が増加しています。

テロなどのリスク増加

世界に目を向けると、公共施設や公共交通機関を狙った爆破テロによる被害が頻繁に発生しています。

これまで日本でテロというとあまり馴染みがありませんでしたが、サミットや各種スポーツの大会などの国際的なイベントが催されることもあり、日本国内でテロが発生するリスクも十分に考えられます。テロの場合、いつどこでどのような被害が出るかまったく予想することはできません。

しかし、自社の関連施設、自社社員の利用する公共交通機関などでもしテロが発生した場合には、自然災害が発生した場合と同じく社員の安否確認、被害状況の確認を迅速に行い、かつ常に最新の情報を収集する必要があります。テロによる緊急事態が発生した場合にも、安否確認サービスは非常に有効なツールといえるでしょう。

BCP対策(事業継続計画)の重要性の高まり

BCP(Business Continuity Planning)とは、自然災害やテロなどの緊急事態が発生したときに、被害を最小限に抑えて、早期の事業復旧・再開を可能にするための事業継続計画です。

このBCPは東日本大震災で注目を集め、さらに近年甚大な被害をもたらした自然災害の発生を受け、その重要性は非常に高まっています。

これまでに経験したことがないような災害に対し、企業の危機管理体制の見直しが必要になっており、BCP対策をさらに強化することを目的として、企業への安否確認サービスの導入が加速しています。

安否確認サービスを導入するメリット5つ

安否確認サービスを導入することで、主に5つのメリットが得られます。

 

  • 確実性の高い連絡手段を確保できる
  • 社員の安否確認を迅速に行える
  • 管理者の負荷を軽減できる
  • 個人情報の漏えいリスクを減らせる
  • 事業復旧・再開を円滑にできる

 

確実性の高い連絡手段を確保できる

緊急事態の発生直後はアクセス集中により、電話やメールといった通信手段が利用できないケースが多々発生しています。

しかし、安否確認サービスでは電話やメールのほかにも専用アプリやLINE、掲示板など複数の通信連絡手段が用意されていることから、緊急時でも通話や情報のやり取りを行うことが可能です。

また利用するデバイスも、PC・スマホ・ガラケーと幅広く対応しているサービスもあります。

社員の安否確認を迅速に行える

安否確認サービスは、災害発生時に自動で安否確認メールを配信し、回答を自動で集計する機能を有しています。このため管理者は全社員の安否確認・被害状況の確認を迅速に行うことができ、適切な指示を出すことが可能です。

具体的には、社員の所在を確認して、緊急応援が必要な拠点に速やかに支援に向かわせることができます。

管理者の負荷を軽減できる

安否確認サービスを利用するユーザーは、管理者がID・パスワードを発行することなく、直接システムに情報を登録します。ユーザー登録の手続きは管理者を経由する必要がないため、管理者の業務負担を減らすことができます。また災害発生時、管理者には全社の被災状況を把握するためのさまざまな業務が集中しています。

これまで一般的であった緊急連絡網を使用した安否確認では、膨大な時間と労力が必要となり、管理者が適切に冷静に業務に対応することは難しいでしょう。安否確認サービスを利用すると、システムが自動で必要な情報を集計してくれるため、管理者の業務負荷を大幅に減らすことができます。

個人情報の漏えいリスクを減らせる

サービスによっては、社員の家族もシステムに登録し、災害時に社員と社員の家族の安否確認をすることが可能です。

その際、家族が登録する情報は会社の管理者経由ではなく、直接データベースに登録され厳格に管理されるため、個人情報の漏えいリスクを減らすことができます。登録された情報は、サービス提供会社も閲覧することができません。

事業復旧・再開を円滑にできる

安否確認サービスは、複数の連絡手段を用意することで、災害発生時でも管理者と現地にいる社員とのコミュニケーション手段を確保できます。

これにより、管理者は安否確認に加え、事業所・現場ごとの被災状況を把握することができ、早期の事業復旧・再開に向けた適切な意思決定を行うことができます。あまりに被害が甚大な場合には、事業の中断という判断が下される可能性もあるでしょう。

安否確認サービスの主な機能

安否確認サービスの主な機能は以下のとおりです。

 

  • 安否確認メールの自動配信機能
  • 回答の自動集計機能
  • 家族の安否確認機能
  • 掲示板・グループチャット機能
  • アンケート機能
  • GPS機能
  • メールアドレス確認機能
  • 訓練機能

 

安否確認メールの自動配信機能

安否確認サービスでは、災害発生時にシステムに登録された全社員に自動で安否確認メールが配信されます。これはあらかじめ設定した震度以上の地震が発生すると、自動でメール配信される仕組みです。災害発生を受けて、管理者が手動でメール配信を行うこともできますが、管理者自身が被災する可能性も考慮しなければなりません。

事前のシステム設定を行うと、どのような状況下でも、システムから確実に安否確認メールの配信が可能です。気象庁の地震情報システムと連動できるツールでは、緊急地震速報を受けて瞬時にメール配信を行えます。

回答の自動集計機能

安否確認メールを受け取った社員は、自身の現在の状況、具体的には、怪我はないか、出社できるかなど回答します。全社員の回答は直接、安否確認サービスのデータベース内に集約され、自動集計されます。

集計結果は簡単に一覧表示・グラフ表示ができるため、管理者は回答の回収・集計をする手間を大幅に省くことができるでしょう。迅速に安否確認を行うことができる回答の自動集計機能は、一刻を争う事態で、非常に有効です。

家族の安否確認機能

これまで家族の安否確認は、社員本人が行い会社に報告を行うのが一般的でした。

しかし、災害発生直後のアクセス集中により、電話やメールで連絡が取りにくく、そのため確認に時間が掛かることも多々ありました。さらに、管理者のところで確認結果の集計にも労力を要していたのです。

そこで、安否確認サービスを利用することで、社員の家族も含めた安否確認情報の自動集計が可能なため、社員および社員の家族の安否確認を迅速に効率よく行うことができます。家族の無事が確認できた社員は、安心して業務を継続することが可能です。

掲示板・グループチャット機能

全社共有の掲示板・グループチャットのほかに、家族間だけで利用できる掲示板・グループチャットの機能もあります。写真を投稿することもできるため、現場の被災状況を画像にて報告することもできます。

災害発生時だけでなく、普段から使用できるため、日常的に活用し、いざという時のために慣れておくのも有効です。チャットツールの導入を別途検討されている場合には、安否確認サービスにて同じ機能を利用できることにご注意ください。

アンケート機能

一部の安否確認サービスでは、アンケート機能を利用して、いま流行中の感染症対策を実施することができます。社員が会社に対して体温や体調を報告することで、社員の体調管理を可能にします。

また、同機能で、会社から社員への業務連絡を行うことも可能です。

GPS機能

GPSを利用して、社員の位置情報を把握、マップ上に表示することができます。もし社員が被災していて動けない場合でも、迅速に救助に向かうことが可能になります。

メールアドレス確認機能

社員や社員の家族が、登録したメールアドレスの変更・廃止などを行った場合に、このままでは緊急時に安否確認メールが届きません。メールアドレス確認機能を利用すれば、毎月テストメールを送信することで、受信しないメールアドレスをピックアップすることができます。

訓練機能

訓練機能があるツールでは、平時に訓練を実施することが可能です。操作がシンプルでも、災害発生時は冷静さを欠いて回答に時間を要することも考えられます。災害を想定した訓練で実際に操作に慣れておくことで、緊急時にも迅速に回答ができるでしょう。

安否確認サービスの選び方、比較ポイント6つ

安否確認サービスは、非常に多くのシステムが販売されており、実装する機能も多岐にわたります。自社に適したサービスを選ぶのが難しいため、ここからは安否確認サービスの選び方・比較するポイントをご紹介していきます。

 

  • データセンターの分散状況
  • 自動配信機能の実装
  • 災害時の安定稼働の担保
  • 複数の連絡手段
  • プライバシー保護
  • 日本語以外の言語への対応可否

 

データセンターの分散状況

災害により、サービス提供会社のデータセンターが被災することも考えられます。安定稼働を確保するために、複数のデータセンターをどのように分散して対策しているか確認しましょう。サービス提供会社によっては、日本国内だけでなく、海外にも拠点を設けて災害に備えているケースもあります。

自動配信機能の実装

安否確認サービスの管理者が被災した場合でも、安否確認が遂行されなければなりません。そのため、手動ではなく、自動で安否確認メールを配信する機能が備わっているサービスを選択しましょう。回答がない社員に対して、回答があるまで継続的に安否確認メールを配信する機能もあります。

また事業拠点が全国に点在する場合には、社員ごとに地域などにより配信条件を設定することも可能です。

災害時の安定稼働の担保

安否確認サービスは、災害発生時でも確実に機能することが要請されるシステムです。どのような体制で安定稼働を担保しているか、また過去の大規模災害発生時に、実際に安定して稼働していたかどうかをサービス提供会社に確認しましょう。東日本大震災、熊本地震の発生後も安定稼働を続けた実績のあるサービスもあります。

複数の連絡手段

災害発生時には、メールの送受信ができず、安否確認メールが届かないことも考えられます。メールのほかに、専用アプリや掲示板、LINE、SMSなど複数の連絡手段を備えているシステムを選びましょう。利用者は減っていますが、ガラケーに対応していると社員の家族の高齢者にも対応可能です。

プライバシー保護

安否確認サービスへの登録にあたり、社員は緊急時でも連絡がつくプライベート用の電話番号やメールアドレスを利用することが考えられます。また、社員の家族の電話番号やメールアドレスは、完全にプライベートな情報です。プライバシー保護の観点から、会社の管理者が電話番号やメールアドレスを閲覧できず、直接データベースに登録できるサービスを選択しましょう。

日本語以外の言語への対応可否

社員に外国人労働者がいる場合には、日本語以外の言語に対応しているかも選ぶ際の重要なポイントになります。複数のサービスが英語に対応していますので、自社の状況に応じてご検討ください。

おすすめの安否確認サービス25選

トライアル 有り
サポート 電話 メール 

製品のおすすめポイント

  • 通常用と緊急用と二つの連絡先の設定が可能
  • 回答結果の自動集計によりいつでも一覧参照が可能
  • 気象庁のシステムと連携した自動発信が可能
  • 専用スマートフォンアプリでより確実、便利
  • バックアップ・データセンター運用による信頼性向上
トライアル 有り
サポート メール 

製品のおすすめポイント

  • 国内最大規模のSMS配信を支える大規模配信プラットフォームを提供
  • 行政専用ネットワークに対応、自治体として被害状況を把握
  • ユーザーフレンドリーなウェブ管理画面で直感的な操作を

安否確認システム

トライアル 有り
サポート メール 

製品のおすすめポイント

  • メールと同時に位置情報を報告、迅速な避難指示へ
  • 組織図で社員の管理を見える化、組織間のユーザー移動も簡単
  • チャット機能・掲示板を活用し、情報共有をスムーズに

安否確認システム

トライアル 有り
サポート 電話 メール 

製品のおすすめポイント

  • URLの開封確認機能で、自社の戦略を強化
  • IVRへ電話を掛けるだけでSMSを自動送信
  • API機能を利用することで貴社システムと連携したSMSを送信
トライアル 有り
サポート 電話 メール 

製品のおすすめポイント

  • 地震発生時に安否確認メールを簡単自動送信
  • 最大6問のアンケート機能で、被災状況を簡単に把握
  • 回答状況を速やかに確認し、的確な二次対応へ
トライアル 有り
サポート 電話 メール 

製品のおすすめポイント

  • 社員の体調や、出社予定などの状況把握ができます
  • 個人情報に配慮した閲覧権限設定が可能です
  • 災害時はもちろん、緊急連絡網等としても活用できます
トライアル 有り
サポート 電話 

製品のおすすめポイント

  • 震度7に耐えられる、通信事業者だからこその強固なネットワーク
  • スマホアプリやメール、電話での通知にも対応
  • 再送信機能や権限設定、健康管理アンケートなど多機能
トライアル 有り
サポート 電話 メール 

製品のおすすめポイント

  • 災害発生時に自動送信で安否確認メールが送れる
  • リアルタイムに状況把握し、再送機能も搭載
  • 確実・高速でメールを届けて、SMSとの併用でさらに安心
トライアル 有り
サポート 電話 メール 

製品のおすすめポイント

  • 強固なサーバー環境と、厳格なプライバシー保護
  • ログイン不要で回答、マニュアルも不要で使いやすい
  • リーズナブルな価格ながら、ガラケーやアプリにも対応

安否確認システム

トライアル 有り
サポート 電話 メール 

製品のおすすめポイント

  • GPS共有チャット「Linkit Maps」の利用で社員の位置を把握
  • 「Linkit Maps アドバンス」は位置情報のリアルタイム管理ができる
  • 「Linkit チャット」でコミュニケーションをスマートにできる

安否確認システム

トライアル 有り
サポート 電話 

製品のおすすめポイント

  • マルチデバイスに対応、LINEやTwitter、Facebookでも利用可
  • 数々の災害に対応してきた実績のあるソフト
  • 高速配信エンジンのアンピロイドが搭載されている

安否確認システム

トライアル 有り
サポート 電話 

製品のおすすめポイント

  • グッドデザイン賞を受賞しており、見やすいデザイン
  • 3,000社以上が利用中のソフト、万全のセキュリティ
  • 無料トライアルでUXデザインを体験可能、他社からも移行も
トライアル 有り
サポート 電話 

製品のおすすめポイント

  • 国内外にサーバーを複数設置しているため、災害に強い
  • マルチデバイスに対応し、アプリ利用で災害時に強い
  • 万全のセキュリティ、管理者による個人情報の収集は不要
トライアル 有り
サポート 電話 メール 

製品のおすすめポイント

  • 過去の震災でも安定して稼働、実績が評価されている
  • 利用者の立場に立ったインターフェースの提供
  • システム利用の定着をサポートし、BCPでのフェーズで生かす
トライアル 有り
サポート 電話 メール 

製品のおすすめポイント

  • 安否確認メールを自動配信、送信、確認可能
  • 管理者による手動配信や、自動再送信もできる
  • 情報配信サービスや、社内掲示板、家族安否(オプション)などの提供
トライアル 有り
サポート 電話 メール 

製品のおすすめポイント

  • 簡単操作で災害時に安否確認、震度にあわせて自動メール
  • スマホでも安否確認可能、emailを使用しなくても使えるシステム
  • 全組織に対して一斉にメール送信可能、業務連絡ができる
トライアル 有り
サポート 電話 

製品のおすすめポイント

  • 気象庁の震度速報と連動し安否確認メールを自動送信
  • 緊急時だけでなく、平常時にも活用可能なホワイトボード機能
  • 「家族の安否確認」機能により家族の安否情報も確認可能
トライアル 無し
サポート 電話 

製品のおすすめポイント

  • 自動発信・主導発信により様々な事例に対応可能
  • 自主応答・代理応答機能により臨機応変な運用が可能
  • 居住地や勤務地など様々な単位での集計が可能
トライアル 無し
サポート 電話 

製品のおすすめポイント

  • 豊富な機能によりユーザーの様々なニーズに対応可能
  • 自動配信メール機能により効率的な情報配信が可能
  • 新型コロナウイルス対策に対応可能な健康管理機能
トライアル 有り
サポート メール 

製品のおすすめポイント

  • 月間624億ページビューに耐えている強靭なインフラ
  • 余計な機能を除いた必要最低限のシンプルな機能
  • Yahoo! JAPANのプラットフォームを利用することで業界最低水準の価格設定
トライアル 無し
サポート 電話 メール 

製品のおすすめポイント

  • 一斉連絡メール受け取った社員は、数回のクリック操作で簡単に回答が可能
  • 回答結果は自動集計され、管理者にてリアルタイムに確認
  • 回答結果は管理者によってリアルタイムに自動集計
  • あらゆる気象情報と自動で連動しており自動配信が可能
  • 出勤確認機能で、社員が会社に到着するまで管理が可能

安否確認システム

トライアル 有り
サポート メール 

製品のおすすめポイント

  • 地震以外に7種類の防災気象情報と自動通報連携
  • 社員のみならず、社員の家族も安否確認できます
  • 社内メッセージや連絡手段としても大活躍です

安否確認システム

トライアル 無し
サポート 電話 メール 

製品のおすすめポイント

  • 緊急時でも片手で簡単・安心の3ステップ操作
  • 万が一の災害時に備えた安否情報の報告確認訓練
  • 災害時の通信異常状態でもメール+SMSで確実に届く
  • 災害時にも安心のセキュリティ維持体制づくり
トライアル 有り
サポート 電話 メール 

製品のおすすめポイント

  • 静岡県立大学と共同開発した産学連携開発システム、業界最安値の価格帯
  • Amazonサーバーを使っているため、災害時でも安定稼働
  • 直感的な簡単操作が可能、自動集計結果も一目瞭然
トライアル 有り
サポート 電話 メール 

製品のおすすめポイント

  • インターネット利用のメール一斉配信サービス
  • 無料で今すぐ使えて試せるメール一斉配信サービス
  • 一斉配信のみ一方通行のコミュニケーションではなく、回答&データの収集が可能
トライアル 有り
サポート 電話 メール 

製品のおすすめポイント

  • 一番大切な家族の安否確認。安否確認はBCPの最優先事項です
  • パニック時でも使いやすい、ワンプッシュインターフェイス
  • 安心な日常生活、万が一に備えて導入が容易でしかも超低価格でご提供
  • マルチデバイス・マルチキャリア。通信端末を持たない家族の安否も可能
  • 被災を防ぐ分散配置二重化構成。最小データ通信量
トライアル 有り
サポート 電話 メール 

製品のおすすめポイント

  • 緊急時だからこそ必要な、迷わず使えるシンプルな操作性
  • 専任のスタッフが設定から運用まで丁寧にサポート
  • 普段から使える危機管理情報メールで、サービスを社内共有
トライアル 無し
サポート 電話 メール 

製品のおすすめポイント

  • 海外の従業員に対応した多言語選択することが可能
  • メール・電話・FAXと多様な配信手段で、一斉配信
  • リアルタイムで集計結果データを確認できる
トライアル 有り
サポート 電話 

製品のおすすめポイント

  • 自社に保有のデータセンターよりサービスを提供し稼働率99.999%を実現
  • 専用アプリによる迅速な安否確認と回答を実現
  • 視認性を重視した状況表示と安否情報のリアルタイム確認が可能

安否確認サービスの導入までの流れ

安否確認サービスは、対象となるユーザーが全社員、場合によっては社員の家族も含むため、いきなり全社一斉にシステムを適用して本稼働することは困難です。

トライアルにて、機能面・操作面で自社の目的に沿っているか必ず確認しましょう。以下、トライアルから正式導入・運用開始までの流れをご紹介します。

無料のトライアル

実際に利用してみないと導入の目的に適しているのか、自社で運用できるのか判断ができません。安否確認サービスは、通常無料のお試し期間が設定されていますので、正式な申し込みの前に無料のトライアルを利用しましょう。

機能面・操作面の検証

無料期間中に有料とまったく同じ機能を使えるサービスもありますが、一部機能制限・ユーザー数制限がなされるケースもあります。管理者を中心に実際にサービスを利用して、機能面・操作面で自社の目的に沿っているか確認を行いましょう。操作画面がわかりやすく、誰もがスムーズに運用できることが大変重要になります。

導入決定・正式に申込み

機能面・操作面で自社の目的に合っていることが確認できれば、導入決定・正式に申し込みとなります。なお、運用を開始する前に、社内に安否確認サービスを導入することを案内し、導入目的を周知しましょう。社員や社員の家族のプライベートな情報を提供してもらう必要があることから、システム導入に対する理解を得る必要があります。

運用開始

全社員、場合によってはその家族も含めた運用となるため、導入当初は管理者宛てに利用方法の問い合わせが殺到することが想定されます。事前に事業所ごとに説明会を設けるなどして、参加者の疑問を解消することで、スムーズに運用を始めることができます。サービス提供会社から、運用開始時のサポートが得られる場合にはぜひ活用しましょう。

安否確認サービスを導入する際の注意点4つ

安否確認サービスを導入する際には、以下の4つの点について注意が必要です。

 

  • セキュリティ対策
  • 操作性
  • サポート体制
  • トライアル・スモールスタートの可否

 

セキュリティ対策

重要な個人情報である社員や社員の家族の緊急時連絡メールアドレスを提供することになるため、サービス提供会社でどのようなセキュリティ対策が実施されているか確認しましょう。

データセンターのセキュリティ対策が重要なのはもちろん、情報の取り扱いに関するサービス提供会社の意識も重要です。プライバシーマークの取得状況もサービス選択の際の判断材料になります。

操作性

安否確認サービスの管理者にとっての操作性

緊急時でも迅速な指示出しができるように、操作性に優れたサービスを選びましょう。

安否確認サービスの利用者(社員)にとっての操作性

平時に普通に操作できていても、緊急時は落ち着いて操作できない状況も考えられます。

また、社員の家族の安否確認にも利用する場合には、利用者の中に高齢者がいることも想定し、操作面については、特にシンプルなものを選択しましょう。

サービスによっては、IDやパスワードを使用してログインするといった手間がなく、届いたメールのURLをクリックするだけで、安否確認の回答を入力することができるものもあります。

サポート体制

導入時

自社に合った安否確認サービスの運用方法や、BCP対策について幅広くアドバイスを受けられるなど、サポート体制の充実度を確認しましょう。

運用開始後

操作面の疑問に迅速に対応してくれるサポート窓口が用意されているか確認しましょう。緊急時にスムーズに運用ができるように、定期的な訓練実施や勉強会の開催といったサポートをしてくれるサービスもあります。

災害発生時

緊急を要する場面において、サポート窓口と確実に連絡が取れる体制になっているか確認しましょう。サービスによっては、24時間365日のサポート体制を構築しているものもあります。

トライアル・スモールスタートの可否

安否確認サービスの導入により、社員には新たな業務負荷が生じます。自社の運用に適しているかは、導入してみるまで把握するのが難しいところです。

そのため、特定の事業所または部署にてテスト運用を行い、運用がうまくできることを確認してから、全社に適用していくとスムーズに導入を進めることができます。サービスによっては、無料のトライアル期間、スモールスタートが設けられているものがありますので、導入前に確認しましょう。

安否確認サービスまとめ

安否確認サービスを導入することで、自然災害などの緊急事態が発生した場合に、社員の安否確認を迅速に行い、円滑な事業復旧・再開が可能になります。

また、どのような災害が発生しても、システムが稼働し続けることが十分に担保されており、また連絡の取れる手段を複数備えているため、管理者に依存することなく、迅速に被害状況を把握することができます。

さまざまな機能を有するサービスが提供されていますので、当記事を活用して自社の利用目的に合ったシステムをお選びください。

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